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つみたてNISAでETFは買える?対象商品とメリット・デメリットを解説

最終更新日:

監修者

伊藤亮太

編集者

乾 翔太郎

つみたてNISAでETFを買うのはヤバい?対象商品とメリット・デメリットを解説
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  • つみたてNISAでETFは買えるの?
  • つみたてNISAでETFを買うのはおすすめ?

ETF(上場投資信託)はつみたてNISAでも購入可能です。

しかし、つみたてNISAで利用可能なETFは、大和証券から販売されている7銘柄のみです。

そのため、楽天証券やSBI証券でETFを積立投資したい場合は、一般NISAで自動積立設定をするのがおすすめです。

この記事では、つみたてNISAで売買できるETFの銘柄と、つみたてNISAを使わないETFのお得な取引方法について紹介します。

最後まで読めば、ETFの運用を最大限に効率よく行える知識が身につきますよ。

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つみたてNISAでETFを買うメリットとデメリット

メリット・デメリットまとめ

  • メリット:本来は約20%課せられる税金がかからない
  • デメリット:対象商品が少なく、大和証券以外では購入できない

つみたてNISAでETFを購入するメリットは何?

つみたてNISAは、毎年40万円の投資枠を最長20年間非課税で運用できる制度です。

ETFをつみたてNISA口座で売買した場合、本来は約20%課せられる税金がかからないため、相対的に多くの利益を得ることが期待できます。

しかし、つみたてNISAで購入できるETFが少ないのがデメリットです

2023年1月18日現在で、つみたてNISAの制度内でETFを運用できるのは大和証券のみです。

また大和証券においても、つみたてNISAの対象であるETF商品はわずか7種類のみと、選択肢は非常に限られています。

そのため、つみたてNISAでETFを買おうとするとSBI証券や楽天証券といった、大手ネット証券で購入できないデメリットがあります。

つみたてNISAで買えるETF7種を全解説!

つみたてNISAの制度内で購入できるETFは、どのような銘柄なのでしょうか。

数は少ないものの、それぞれ異なる特徴をもっており、非常に個性豊かなラインナップです。

それぞれのファンドの特徴と概要、どんな人に向いているETFなのかをご紹介します。

つみたてNISAで買えるETF7種

上場インデックスファンド米国株式(S&P500)

上場インデックスファンド米国株式(S&P500)の積立シミュレーション

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毎月3万円20年間積み立てた場合(年利 18.31%)の運用結果

最終運用結果
7,251万円
運用コスト
66万円
手元に残る金額
7,185万円(+ 6,465万円)

投資対象

国内外の短期公社債など

連動する指標

S&P500

信託報酬

0.10989%

分配金支払基準日

1月20日

直近の分配金

1口あたり44円30銭
(2022年1月期決算)

上場インデックスファンド米国株式(S&P500)は、円換算した「S&P500」の変動率に一致する投資成果を目指すETFです。

S&P500はアメリカ株の代表的な指数であり、ETFを通じてGAFAM、テスラなどの大企業へ投資できます。

成長著しいアメリカ経済の恩恵を受けられるETFなので、ETF投資を考える人全てにおすすめできる銘柄です。


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上場インデックスファンド世界株式(MSCI ACWI)除く日本

上場インデックスファンド世界株式(MSCI ACWI)除く日本の積立シミュレーション

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毎月3万円20年間積み立てた場合(年利 14.97%)の運用結果

最終運用結果
4,473万円
運用コスト
86万円
手元に残る金額
4,387万円(+ 3,667万円)

投資対象

海外株式

連動する指標

MSCI ACWI ex Japan

信託報酬

0.264%

分配金支払基準日

1月20日

直近の分配金

1口あたり41円20銭
(2022年1月期決算)

上場インデックスファンド世界株式(MSCI ACWI)除く日本は、円換算した「MSCI ACWI ex Japanインデックス」の変動率に一致する投資成果を目指すETFです。

MSCI ACWIは、アメリカの金融サービス企業、MSCI Inc.が算出する指数で、23の先進国と24の新興国の株式を対象としています。

そのうち日本を除いた指数である「MSCI ACWI ex Japan」は、日本から外国株投資をする際に用いられるベンチマークとして活用されています。

1つの銘柄で全世界に対して投資できるような構成のため、分散投資によるリスク回避を重視する人におすすめです。


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上場インデックスファンド海外先進国株式(MSCI-KOKUSAI)

上場インデックスファンド海外先進国株式(MSCI-KOKUSAI)の積立シミュレーション

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毎月3万円20年間積み立てた場合(年利 16.33%)の運用結果

最終運用結果
5,431万円
運用コスト
100万円
手元に残る金額
5,331万円(+ 4,611万円)

投資対象

海外株式

連動する指標

MSCI-KOKUSAIインデックス

信託報酬

0.264%

分配金支払基準日

1月20日

直近の分配金

1口あたり46円90銭
(2022年1月期決算)

上場インデックスファンド海外先進国株式(MSCI-KOKUSAI)は、円換算した「MSCI-KOKUSAIインデックス」の変動率に一致する投資成果を目指すETFです。

MSCI-KOKUSAIは、日本を除く先進国株式市場のパフォーマンスを計る指数です。

MSCI Inc.が算出するMSCI指数のひとつであり、先進国の主要銘柄に時価総額を加重平均した形で算出されています。

こちらも日本を除いた世界への投資ができる銘柄です。投資先は先進国に絞って選出されていることから、安定感のある運用を目指す人におすすめできます。


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上場インデックスファンド海外振興国株式(MSCIエマージング)

上場インデックスファンド海外新興国株式(MSCIエマージング)の積立シミュレーション

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毎月3万円20年間積み立てた場合(年利 6.23%)の運用結果

最終運用結果
1,425万円
運用コスト
36万円
手元に残る金額
1,388万円(+ 668万円)

投資対象

海外株式

連動する指標

MSCI エマージング・マーケット・インデックス

信託報酬

0.264%

分配金支払基準日

1月20日

直近の分配金

1口あたり33円30銭
(2022年1月期決算)

上場インデックスファンド海外振興国株式(MSCIエマージング)は、円換算した「MSCI エマージング・マーケット・インデックス」の変動率に一致する投資成果を目指すETFです。

MSCI エマージング・マーケット・インデックスは、世界の新興国の株式市場のパフォーマンスを図るための指数です。

2022年4月現在、新興24ヵ国の大型株・中型株の時価総額により指数が構成されています。

MSCI-KOKUSAIとは異なり、新興国のみが対象となっているETFなので、爆発的な成長が期待できる一方、大きな下落が生じるリスクもあります。

ハイリスク・ハイリターンの投資先として扱うとよいでしょう。


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ダイワ上場投信―トピックス

iFreeETF TOPIX(年1回決算型)の積立シミュレーション

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毎月3万円20年間積み立てた場合(年利 10.10%)の運用結果

最終運用結果
2,308万円
運用コスト
11万円
手元に残る金額
2,297万円(+ 1,577万円)

投資対象

国内株式

連動する指標

TOPIX

信託報酬

0.121%

分配金支払基準日

1月10日
7月10日

直近の分配金

 10口あたり375円
(2022年1月期決算)

ダイワ上場投信―トピックスは、東京証券取引所に上場する銘柄を対象として算出される株価指数「TOPIX(東証株価指数)」との連動を目指すETFです。

TOPIXは2022年4月の新市場区分施行までは東証1部の全銘柄が対象とされていましたが、この施行を機に市場区分とは切り離され、投資対象としての機能性向上を目指した見直しが行われています。

TOPIXは各ファンドの運用成績の基準にされるほど一般的な指標なので、投資初心者も親しみやすいです。

投資対象のわかりやすさを重視するなら、このETFに投資してみるのがおすすめです。


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ダイワ上場投信―日経225

iFreeETF 日経225(年1回決算型)の積立シミュレーション

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毎月3万円20年間積み立てた場合(年利 11.08%)の運用結果

最終運用結果
2,625万円
運用コスト
25万円
手元に残る金額
2,600万円(+ 1,880万円)

投資対象

国内株式

連動する指標

日経平均株価

信託報酬

0.176%

分配金支払基準日

1月10日
7月10日

直近の分配金

1口あたり366円
(2022年1月期決算)

ダイワ上場投信―日経225は、日本経済新聞社が東京証券取引所のプライム市場に上場する225銘柄を対象とした株価指数「日経平均株価(日経225)」との連動を目指すETFです。

東京証券取引所プライム市場は、2022年4月の東京証券取引所再編によって誕生した市場区分で、東証1部から移行した1,841社でスタートしました。

そのうち225銘柄が組み入れられた日経平均株価は、日本を代表する株価指数のひとつとして活用されていますが、株価が高い銘柄に引っ張られやすいという一面があります。

日本経済が成長局面にある中においては順当な値上がりが見込まれるので、日本企業に投資したい方におすすめできる銘柄です。


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ダイワ上場投信―JPX日経400

iFreeETF JPX日経400の積立シミュレーション

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毎月3万円20年間積み立てた場合(年利 10.36%)の運用結果

最終運用結果
2,387万円
運用コスト
34万円
手元に残る金額
2,353万円(+ 1,633万円)

投資対象

国内株式

連動する指標

JPX日経インデックス

信託報酬

0.198%

分配金支払基準日

1月10日
7月10日

直近の分配金

1口あたり169円
(2022年1月期決算)

ダイワ上場投信―JPX日経400は、グローバルな投資基準に求められる諸要件を満たした「投資者にとって投資魅力の高い会社」400社を対象とする株価指数「JPX日経インデックス400」との連動を目指すETFです。

JPX日経インデックス400に組み入れられる銘柄は、東京証券取引所のプライム市場、スタンダード市場、グロース市場から選抜された400銘柄が対象です。

ROE(自己資本利益率)が高い企業を中心とした優良企業が選抜されていることもあり、アクティブファンドに近い性質を持っています。

前述のダイワ上場投信―日経225よりも値動きが激しい傾向があるため、ある程度の値動きを許容できる方や、大きな利益を狙いたい方におすすめの銘柄です。


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つみたてNISAに対応するETFが少ない理由

なぜつみたてNISAで取引できるETFが少ないの?

ETFはインデックスに連動する投資商品が多く、株式と同様に取引所を通じてリアルタイムに売買できるというメリットがあります。

投資信託でありながら高い収益性が期待できる商品ですが、つみたてNISAに対応するETFは非常に限られています。

その理由を解説していきましょう。

NISA制度の中ではメリットが生かせないため

つみたてNISAには、投資家の新規参入を促すことを目的に「投資信託商品の売買手数料をゼロにする」という決まりごとがあります。

一方でETFは手数料ゼロが義務づけられておらず、1.25%以下と定められています。

そのため、つみたてNISAの制度内でETFを購入する際には、多くの場合売買手数料を支払わなければなりません。

ETFは本来「投資信託に比べて売買手数料が低額である」という点が大きなメリットでした。

しかし、つみたてNISAの制度内ではそのメリットがなくなり、むしろ投資信託よりも売買のコストがかかってしまうのです。

またETFは、信託手数料が非常に低いという点もメリットでしたが、つみたてNISAの対象になる投資信託は信託手数料が低い投資信託しか扱われていません。

そのため相対的にETFの信託手数料の安さが感じられにくく、各社はETFの取扱いにメリットを感じなくなってしまったと考えられます。

金融庁が定めたETFの基準が厳しいため

ETFをつみたてNISAの対象商品に含めるために、金融庁から非常に厳しい基準が設けられています。

<政令の要件>

  • 信託契約期間が無期限、もしくは20年以上に設定されている
  • 分配頻度が「毎月」ではない
  •  ヘッジ目的の場合などを除き、デリバティブ取引による運用を行っていない

<共通要件>
※上記に加えて以下も満たす必要がある

  • 告示において、指定されたインデックスに連動している
  • 投資の対象資産が「株式」
  • 最低取引単位は「1,000円以下」
  • 販売手数料は「1.25%以下」
  • 受益者ごとに信託報酬などの概算値が通知される
  • 金融庁への届出がされている
    1. 国内取引所に上場しているETF
      ● 円滑な流通のための措置が講じられていると、取引所が指定するもの
      ● 信託報酬は0.25%以下(税抜)
    2. 外国取引所に上場しているもの
      ● 資産残高が1兆円以上
      ● 信託報酬は0.25%以下(税抜)

参照元:つみたてNISAについて|金融庁

上記のように、ETFには非常に厳しい要件が設けられているため、各社とも投資信託に力を入れる傾向が見られます。

海外ETFに投資するなら「一般NISAの自動積立」が活用できる!

つみたてNISA以外でETFを売買する方法もあるのかな?

つみたてNISAの観点でみると、ETFは投資をしにくい銘柄だと感じるかもしれません。

しかし本来、ETFは少額から海外の株式に投資できる優れた金融商品であり、特に初めての海外投資には非常に適した商品です。

ETFへの投資に興味があるようなら、一般NISAを使った自動積立を検討しましょう。

ETFへ投資するなら、一般NISAが活用できますよ

一般NISAは、つみたてNISAより先に生まれた少額投資非課税制度です。年間の非課税額の上限は120万円と、つみたてNISAに比べて

大きな控除枠がありますが、非課税の恩恵を受けられる期間は5年間と短めです。

その特徴は、対象となる金融商品が豊富なこと。上場株式やREIT、投資信託といった幅広い金融商品が非課税の対象となります。もちろんETFも一般NISAの非課税対象です。

海外ETFは非常に種類が豊富で、国内ETFの数十倍の市場を持っています。

そのため一般NISAを活用すれば、豊富なラインナップの中から魅力的な商品を選べる上、獲得した大きな利益に係る税金を心配する必要がありません。

日本国内の証券会社のうち「SBI証券」と「楽天証券」では、一般NISA口座を使った海外ETFの自動積立を利用できます。

自動積立とは

指定した投資信託やETFを、毎月決まった日に、指定した金額分だけ継続的に購入できる仕組み。一度設定しておけば、毎回注文手続きをする手間が省けて便利。

投資に大きなリターンを望む人にとっては、海外ETFを利用できる一般NISAは非常に魅力的です。

そして自動積立を利用すれば、毎月の購入手続きが不要になるので、より利便性の高い投資が実現できます。

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SBI証券の人気米国ETFランキング

まずはSBI証券で扱われている人気の米国海外ETFを、ランキング形式で紹介します(2022年6月6日時点)。

順位銘柄名
(ティッカー)
連動する指標
1Direxionデイリー半導体株ベア3倍ETF
(SOXS)
フィラデルフィア半導体指数
2Direxionデイリー半導体株ブル3倍ETF
(SOXL)
フィラデルフィア・セミコンダクターズ・インデックス
3バンガード S&P 500 ETF
(VOO)
S&P 500
4インベスコ QQQ トラスト シリーズ1 ETF
(QQQ)
ナスダック-100指数
5Direxionデイリーテック株ベア3倍ETF
(TECS)
テクノロジー・セレクト・セクター指数
6バンガード トータルストックマーケットETF
(VTI)
CRSP USトータルマーケット・インデックス
7Direxion デイリーS&P500ブル3倍 ETF
(SPXL)
S&P500
8Direxion デイリーS&P500ベア3倍 ETF
(SPXS)
S&P500
9Direxionデイリーテック株ブル3倍ETF
(TECL)
テクノロジー・セレクト・セクター指数
10iシェアーズ 米国短期国債 ETF
(SHV)
1年未満の米国財務省証券で構成される指数

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楽天証券の人気米国ETFランキング

次に、楽天証券で扱われている人気の米国海外ETFをランキング形式で紹介します(2022年6月6日時点)。

順位銘柄名
(ティッカー)
連動する指標
1DIREXION DAILY SEMICONDUCTOR BULL 3X SHARES(Direxion デイリー 半導体株 ブル 3倍 ETF)
(SOXL)
PHLXセミコンダクター・セクター指数
2DIREXION DAILY SEMICONDUCTOR BEAR 3X SHARES(Direxion デイリー 半導体株 ベア 3倍 ETF)
(SOXS)
PHLXセミコンダクター・セクター指数
3Vanguard S&P 500 ETF(バンガード・S&P 500 ETF)
(VOO)
S&P 500
4Vanguard TOTAL STOCK MKT ETF(バンガード・トータル・ストック・マーケットETF)
(VTI)
CRSP USトータル・マーケット・インデックス
5DIREXION DAILY TECHNOLOGY BULL 3X SHARES(Direxion デイリー テクノロジー株 ブル 3倍 ETF)
(TECL)
テクノロジー・セレクト・セクター指数
6DIREXION DAILY TECHNOLOGY BEAR 3X SHARES(Direxion デイリー テクノロジー株 ベア 3倍 ETF)
(TECS)
テクノロジー・セレクト・セクター指数
7DIREXION DAILY S&P 500 BULL 3X SHARES(Direxion デイリー S&P 500 ブル3倍 ETF)
(SPXL)
S&P 500
8 Invesco QQQ Trust(インベスコQQQ 信託シリーズ1)
(QQQ)
Nasdaq-100 指数
9DIREXION DAILY SMALL CAP BEAR 3X SHARES(Direxion デイリー 米国小型株 ベア3倍 ETF)
(TZA)
ラッセル2000インデックス
10DIREXION DAILY S&P 500 BEAR 3X SHARES(Direxion デイリー S&P 500 ベア3倍 ETF)
(SPXS)
S&P 500

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海外ETFを積立で買うのにおすすめの証券口座

海外ETFを一般NISAで購入するのにおすすめの証券口座は「SBI証券」と「楽天証券」です。

どちらもETFの購入に便利な自動積立が設けられており、一般NISAの制度をさらに便利に活用できます。

SBI証券は口座開設後の2カ月間がお得

SBI証券では、2021年7月1日より「Wow! 株主デビュー!~米国株式手数料 Free プログラム~」をスタートしています。

口座開設月の翌月末までの最大2カ月間、米国株式のスポット注文時の取引手数料を無料としています。

このプログラムサービスは、米国株式・ETF定期買付サービスにも対象を拡大しており、米国ETFの積立にも対応しています。

プログラムの対象は「証券口座を開設されたインターネットコースの個人のお客様」で、法人やダイレクトコース、IFAコース、対面コースは対象外です。

適用の条件はある程度制限されていますが、一般NISA枠内におけるETF取引もプログラムの対象となるので、年120万円分のETFから得られた利益を非課税にできるチャンスです。

申込フォームの入力は最短5分で完了

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楽天証券は最大2カ月間の米国株式取引手数料が無料となる

楽天証券でも、証券総合口座開設から最大2カ月間の米国株式取引手数料が無料となる「米国株式取引手数料無料プログラム」をスタートしています。

プログラムの対象者は「楽天証券で新規に総合口座を開設したお客様」で、IFAコースおよび対面コースは対象外となります。

対象銘柄は米国株式全銘柄であり、ETF/ETNも全て対象です。

NISA口座での買付もプログラムの対象なので、一般NISAで口座開設月の翌月末までに買い付けたETFは、取引手数料無料となります。

また、購入できる海外ETFの選択肢が多いのも、楽天証券の魅力です。

楽天証券で取り扱っている海外ETFの本数は合計390本と、非常に多くの種類がラインナップされています。
※2022年1月17日現在

豊富な選択肢の中から有望なETFを探し出し、取引手数料無料で購入できるのは、楽天証券ならではのチャンスです。

口座開設時にマイナンバーカード不要

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よくある質問

ETFってどんな商品?

A. ETFは、株価指数に連動して運用される「上場投資信託」のことです。

日経平均やTOPIX、S&P500に連動するように運用されている投資信託の一種です。

投資信託との違いは、上場しているかどうかです。

ETFは上場していますが、投資信託は上場していません。

そのため、取引機会や取引価格に違いがあります。

ETFと投資信託の違い
ETF投資信託
上場・非上場上場非上場
取引機会証券取引所の取引期間中1日1回
取引価格市場の価格基準価格

ETFを積立で買う方法はあるの?

A. NISA口座で自動積立を利用すれば、ETFを非課税の恩恵を受けながら積立で購入できます。

また、楽天証券ではNISA口座で海外ETFを購入した場合、買付手数料が全額キャッシュバックされます。

NISAでの海外ETF購入なら楽天証券がお得でしょう!

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まとめ

株価指数と連動した運用を目指すETFは、つみたてNISAでの運用が可能です。

しかし、つみたてNISAに対応したETFは数が限られています。

そこでおすすめなのは、一般NISAでETFを取引することです。

数多くの海外ETFから自分に合った銘柄を選び、年間120万円までの非課税枠を余すところなく活用して、投資を楽しんでみてはいかがでしょうか。

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