新NISAで運用したいETF10選！運用時の注意点も紹介
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- 新NISAではどんなETFを運用できるの？
- 新NISAで購入したいおすすめのETFは？
2024年1月から始まった新NISAでは、成長投資枠を使ってETF（上場投資信託）を購入できます。
新NISAの対象銘柄のうち、おすすめのETFは以下の通りです。
新NISAで運用したいおすすめETF
【配当目的の場合】
新NISAで運用したいおすすめETF
【値上がり益目的の場合】
各ETFの特徴をつかみ、新NISAを使ってお得に運用しましょう
この記事では、新NISAで運用できるETFの要件や、投資したいおすすめのETFについて解説します。
2023年12月13日時点の情報を掲載しています。
スキラージャパン株式会社 代表取締役 / スキラージャパン株式会社
監修者伊藤亮太
伊藤亮太は「スキラージャパン株式会社」の取締役を務めるFP（ファイナンシャル・プランナー）。
慶應義塾大学大学院商学研究科経営学・会計学専攻を修了しており、在学中にCFP®を取得。
その後、証券会社にて営業・経営企画・社長秘書・投資銀行業務に携わる。
現在は富裕層個人の資産設計を中心としたマネー・ライフプランの提案・策定・サポート等を行う傍ら、資産運用に関連するセミナー講師や講演を多数行う。
▼書籍
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ゼロからはじめる！ お金のしくみ見るだけノート
株で勝ち続けるための 上がる銘柄選び黄金ルール87
など
株式会社エイチームライフデザイン
編集者イーデス編集部
「ユーザーが信頼して利用できるWEBメディア」を目指す編集部チーム。実際のユーザーの声や業界知識の豊富な専門家の協力を得ながら、コンテンツポリシーに沿ったコンテンツを制作しています。暮らしに関するトピックを中心に、読者の「まよい」を解消し、最適な選択を支援するためのコンテンツを制作中です。
■書籍
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■保有資格
KTAA団体シルバー認証マーク（2023.12.20～）
■許認可
有料職業紹介事業（厚生労働大臣許可・許可番号：23-ユ-302788）
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- 新NISAで運用したいおすすめETF【配当目的の場合】
- SPDRポートフォリオS&P500高配当株式ETF（SPYD）
- バンガード・ハイディビデンド・イールドETF（VYM）
- ウィズダムツリー 新興国株 高配当ファンド（DEM）
- グローバルX MSCIスーパーディビィデンド－日本株式 ETF（2564）
- NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信（1489）
新NISAの対象となるETFとは
2024年1月からスタートした新NISAでは、「成長投資枠」と「つみたて投資枠」の2つの非課税枠が設けられています。
それぞれ非課税の対象となる商品や投資上限額が異なっており、このうちETFを購入できるのは「成長投資枠」です（一部の銘柄はつみたて投資枠でも購入可）。
新NISAの成長投資枠では、投資対象となる投資信託・ETFについて、次のような要件が定められています。
新NISAの対象となるETFの要件
- 信託期間が20年以上または無期限
- 毎月分配型でない
- デリバティブ取引を用いていない一定のファンド
成長投資枠で投資できるETFは上記の条件をクリアしたもののみで、信託期間が短いETFや、毎月分配金を出すETFなどは購入することができません。
なお、成長投資枠の対象商品は、一般社団法人投資信託協会のホームページにて公表されています。
随時更新されていますので、最新の対象商品を知りたいときはぜひチェックしてみるとよいでしょう。
新NISAでは投資信託とETFのどっちに投資すべき？
新NISAでは投資信託とETFのどっちに投資したほうが良いの？
どちらが良いかは人によって異なります。
改めて投資信託とETFの違いをおさらいしておきましょう。
投資信託とは、投資家から集めた資金をもとに専門家が運用を行い、その運用成果を投資家へ還元する金融商品です。
一方ETFは、仕組み自体は投資信託と変わらないものの、金融商品取引所へ上場していることが特徴です。
この違いを踏まえたうえで、それぞれおすすめの人の特徴を下記にまとめています。
| 投資信託がおすすめの人 | ETFがおすすめの人 |
|---|---|
| ・少額投資から始めたい人 ・豊富なラインナップから投資先を選びたい人 | ・リアルタイムの価格を見ながら売買したい人 ・コストを抑えたい人 |
まずは自分の投資意向を明確にしたうえで、投資信託とETFのどちらがよいか考えてみましょう。
新NISAで運用したいおすすめETF【配当目的の場合】
ETFの中には定期的に分配金を出す銘柄があり、インカムゲインを目的に投資する人も少なくありません。
ここでは、配当目的におすすめのETFを5銘柄紹介します。
新NISAで運用したいETF5選
【配当目的の場合】
※直近の配当利回りの高さと経費率・信託報酬の低さから選定
SPDRポートフォリオS&P500高配当株式ETF（SPYD）
SPDRポートフォリオS&P500高配当株式ETF（SPYD）はニューヨーク証券取引所（NYSE）に上場するETFで、「S&P500高配当指数」をベンチマークとするインデックスファンドです。
S&P500高配当指数とは
米国株式市場の動向を表す株価指数「S&P500」の構成銘柄のうち、配当利回りの上位80銘柄を採用した指数。
組入銘柄の業種は金融や不動産、公共事業などとなっており、1つのETFを通じて幅広い業種へ分散投資できるメリットがあります。
SPYDの直近配当利回りは4.68％で、3ヶ月に1度の頻度で分配金を出しています。
また、経費率も0.07％であることから、「コストをおさえながら高配当銘柄へ投資したい」という人に向いている銘柄です。
バンガード・ハイディビデンド・イールドETF（VYM）
バンガード・ハイディビデンド・イールドETF（VYM）は、「FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス」をベンチマークとするインデックスファンドです。
FTSEハイディビデンド・イールド・インデックスとは
配当利回りの高さによって選定された銘柄で構成されており、「エクソンモービル」「JPモルガン」「ジョンソン・エンド・ジョンソン」「P&G社」などの大型株が組み入れられている。
VYMの配当頻度は3ヶ月に1回で、直近配当利回りは2.89％です。
先ほど紹介したSPYDに比べると配当利回りは見劣りするものの、VYMは450を超える銘柄を組み入れていることから、「より多くの銘柄に分散投資したい」という人に向いています。
なお、経費率は0.06％となっており低コストで運用できることも特徴です。
ウィズダムツリー 新興国株 高配当ファンド（DEM）
ウィズダムツリー 新興国株 高配当ファンド（DEM）はニューヨーク証券取引所（NYSE）に上場しているETFで、「ウィズダムツリー新興国株式指数」をベンチマークとしているファンドです。
投資先はブラジルや中国、台湾、インド、南アフリカなどの新興国で、直近配当利回りは11.34％と高い水準となっています。
新興国への投資は国内や先進国と比べるとハイリスクといえますが、リスクを取りながらリターンを狙う方法としてポートフォリオの一部に新興国を取り入れるのもよいでしょう。
なお、経費率は0.63％と、これまで紹介したETFに比べるとやや高い特徴があるため、投資する際はコスト負担についても理解しておくことが大切です。
グローバルX MSCIスーパーディビィデンド－日本株式 ETF（2564）
グローバルX MSCIスーパーディビィデンド－日本株式 ETF（2564）は東京証券取引所に上場する取引所で、「MSCIジャパン・高配当セレクト25指数」をベンチマークとしています。
MSCIジャパン・高配当セレクト25指数とは
日本の配当利回り上位25銘柄で構成される指数で、「FPG」「川崎汽船」「カヤバ」「西松建設」などが組み入れられている。
配当頻度は3ヶ月に1回で、直近配当利回りは4.18％、信託報酬は0.429%です。
「国内株に投資したい」「日本時間で取引したい」という人は検討してみるとよいでしょう。
NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信（1489）
NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信（1489）は、「日経平均高配当株50指数」をベンチマークとするETFです。
日経平均高配当株50指数とは
日経平均構成銘柄のうち、配当利回りの高い50銘柄から構成される株価指数。
先ほど紹介したグローバルX MSCIスーパーディビィデンド－日本株式 ETFは構成銘柄が25であったのに対し、本ETFは50銘柄を組み入れているため、より多くの銘柄に分散投資していることが特徴です。
配当頻度は3ヶ月に1回で、直近配当利回りは4.17％となっています。
組入銘柄は三井住友フィナンシャルグループやみずほフィナンシャルグループ、日本製鉄、日本たばこ産業など日経平均株価の採用銘柄から選定されているので、大型株に分散投資できることも魅力です。
なお、信託報酬は0.308％です。
新NISAで運用したいおすすめETF【値上がり益目的の場合】
新NISAでETFへ投資する際は、これまで紹介した分配金によるインカムゲインの他に、値上がりによるキャピタルゲインを狙う方法もあります。
ここでは、キャピタルゲインを目的に投資する際のおすすめ銘柄を5種類紹介します。
新NISAで運用したいETF5選
【値上がり益目的の場合】
※経費率・信託報酬の低さや直近のリターンの高さから選定
バンガード・トータル・ストック・マーケットETF（VTI）
バンガード・トータル・ストック・マーケットETF（VTI）は、ニューヨーク証券取引所（NYSE）に上場するETFで、「CRSP米国総合指数」をベンチマークとしています。
CRSP米国総合指数とは
米国株式市場全体を投資対象とした、約4,000銘柄から構成されているインデックス指数。
組入銘柄はAppleやMicrosoft、Amazon、エヌビディアなど米国を代表とする銘柄が選定されており、米国市場に広く投資できることが特徴です。
2023年の年初来リターンは22.05％となっており、「米国企業に投資したい」「米国の成長性に期待している」という人に向いています。
また、経費率は0.03％で、低コストで米国株に広く分散投資できることも魅力のひとつです。
バンガードS&P500ETF（VOO）
バンガードS&P500ETF（VOO）は、VTIと同じくニューヨーク証券取引所（NYSE）に上場するETFで、米国を代表するS&P500指数をベンチマークとしているインデックスファンドです。
S&P500にはGAFAMを始めとしたIT企業やテスラ、バークシャー・ハサウェイ、ユナイテッドヘルス・グループなどが採用されており、米国の大型株に分散投資できるメリットがあります。
2023年の年初来リターンは22.88％で、経費率は0.03％となっています。
先ほどのVTIとリターンやコストが同程度となっていますが、VOOはVTIに比べて大型株が多いことが特徴です。
「より多くの銘柄に分散投資したい」という人はVTI、「厳選された大型株に投資したい」という人はVOOを選ぶとよいでしょう。
NEXT FUNDS TOPIX 連動型上場投信（1306）
NEXT FUNDS TOPIX 連動型上場投信（1306）は東京証券取引所に上場するETFで、日本の株価指数TOPIXをベンチマークとしています。
TOPIXとは
東京証券取引所に上場する銘柄を対象としている、日経平均株価と並ぶ日本の代表的な株価指数。
トヨタ自動車やソニーグループ、三菱UFJフィナンシャルグループ、キーエンスなど日本を代表とする大手企業に分散投資できるのが大きなメリットのひとつです。
2023年の年初来リターンは27.39％で、経費率は0.06％となっています。「日本の大型株に投資したい」という人は、本ETFへの投資を検討してみましょう。
NEXT FUNDS インド株式指数・Nifty 50連動型上場投信（1678）
NEXT FUNDS インド株式指数・Nifty 50連動型上場投信（1678）は東京証券取引所に上場しているETFで、インドの株価指数であるS&P CNX Nifty指数をベンチマークとしています。
S&P CNX Nifty指数とは
インドにおいて規模が大きく流動性の高い50社を対象としている、インドを代表する株価指数。
2023年に中国を抜いて世界最多の人口となったインドは、その経済の成長性にも高い期待が寄せられています。
本ETFは日本の証券取引所に上場しているため、日本円で気軽にインド株投資ができることが魅力です。
2023年の年初来リターンは22.75％で、経費率は0.95％となっています。
「インドの成長性に期待している」、「リスクを取りながら新興国投資をしたい」という場合は、本ETFを検討してみましょう。
ウィズダムツリー インド株収益ファンド（EPI）
ウィズダムツリー インド株収益ファンド（EPI）はニューヨーク証券取引所（NYSE）に上場するETFで、「ウィズダムツリー インド収益指数」をベンチマークとしています。
インドの株式は、国内規制により個人投資家が直接買い付けることができないため、日本や米国の市場を通じて投資することが一般的です。
本ETFは米国市場を通じてインド株に投資する方法のひとつで、ドル建てでインド株に投資できるメリットがあります。
2023年の年初来リターンは21.60％で、経費率は0.85％です。「ドル建ての資産を増やしたい」「より多くの銘柄に分散投資したい」という場合は、EPIを選ぶとよいでしょう。
新NISAでETFを運用する際の注意点
新NISAでETFへ投資する際は、次の4つのポイントに注意が必要です。
新NISAでETFを運用する際の注意点
注意点①複数の銘柄に分散する
資産運用の基本は「分散投資」です。
それはETFへ投資する際も同様で、どれだけ魅力的な銘柄がある場合でも1つの銘柄に集中投資することはおすすめできません。
リスクをなるべく低減するためには、複数の銘柄へ分散投資することを心がけましょう。
ただしその際は、値動きが異なるETFへ分散投資することが大切です。
たとえば、複数の銘柄に分散投資しても、同じような値動きをたどるものであればリスク低減の効果が得られません。
分散投資の効果を得るためには、投資先の地域や投資対象などが異なる商品を組み合わせることが大切です。
注意点②売却時の目安を作っておく
ETFへ投資する際に考えておきたいのが売却時の目安についてです。
新NISAでは生涯非課税で投資することができるものの、ETFが値上がりした際や、資金が必要となった際は売却することも考えられます。
しかし、あらかじめ売却時の目安を作っておかなければ、「もう少し待っていたらより利益が増えるのでは」と売却のタイミングに踏ん切りがつかないことも珍しくありません。
売却のタイミングを悩むことなく決めるためには、投資する時点で「◯％利益が出たら売却する」など目標を定めておくことが大切です。
あらかじめ決めた目標に到達した時点で売却すれば、タイミングをずるずると逃してしまう心配がありません。
新NISAでETFに投資する際は、売却するときの目安をなるべく具体的に設定しておくとよいでしょう。
注意点③成長投資枠の上限額を理解しておく
新NISAは1人あたり最大1,800万円の生涯投資枠がありますが、成長投資枠で利用できるのはそのうち1,200万円までです。
そのため、ETFをメインに投資したい場合、生涯投資枠の全額を利用できるわけではないことを理解しておきましょう。
ただし、つみたて投資枠にETFが全くないわけではありません。
2023年12月13日時点では下記8種類のETFがつみたて投資枠の対象となっています。
つみたて投資枠の対象
「生涯投資枠の1,800万円すべてをETFで使い切りたい」という場合は、つみたて投資枠でもETFの購入を検討してみるとよいでしょう。
注意点④定期的にポートフォリオを見直す
資産運用に取り組む際は、定期的にポートフォリオを見直すことが大切です。ポートフォリオとは、保有資産の組み合わせやバランスのことです。
ポートフォリオは自分の投資意向に応じて組み合わせますが、投資意向はライフステージなどによって変化することがあります。
たとえば、「数年後に子供が大学へ進学するので、一部を教育資金に充てたい」という場合は、ハイリスク商品ばかりを組み合わせるのは適切とはいえません。
近いうちに大きな支出の予定がある場合は一部を守りの資産で運用し、なるべく低リスク商品での運用を心がけることが大切です。
その時々に合った適切なポートフォリオを組むためには、定期的に収支やライフステージなどに変化がないか振り返り、自分の投資意向を改めて確認するようにしましょう。
よくある質問
よくある質問
新NISAで米国ETFを買うと二重に税金がかかる？
新NISAで受け取る米国ETFの分配金は二重課税となりません。
課税口座で米国ETFを購入した場合、分配金に対して米国と日本それぞれで課税されるため、二重課税となってしまいます。
しかし、新NISAで購入した場合は日本国内の税金は非課税となるため、二重課税となる心配はありません。
ただし、米国での税金は変わらず課税される点に注意が必要です。
新NISAで利益を上げたら確定申告は必要？
新NISAでは原則確定申告は必要ありません。
新NISAで得た利益は非課税となるため、原則確定申告は不要です。
しかし、ETFの分配金を「株式数比例配分方式」以外で受け取った場合は確定申告が必要となることがあります。
「登録配当金受領口座方式」や「従来方式（配当金領収証方式）」で受け取る場合は、必ず確定申告の要否を確認するようにしましょう。
まとめ
2024年1月からスタートした新NISAでは、ETFへ投資することができます。
ETFにはさまざまな種類があり、中には配当益や値上がり益を期待できるものも少なくありません。
ぜひ本記事で紹介したETFを参考に、新たな投資先のひとつとして検討してみてはいかがでしょうか。
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