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おすすめ割安株ランキング【2024年4月】株価が上がる銘柄はどうやって選べばいいのか?

最終更新日:

監修者

青野泰弘

編集者

乾 翔太郎

おすすめ割安株ランキング 株価が上がる銘柄はどうやって選べばいいのか?
株のやり方・始め方・買い方
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割安株ってなに?

割安株とは、株価が実質的な価値よりも低い状態のまま放置されている株のことです。

投資額が低額なため、初心者でも無理なく始められる手法です。

また、株の価格が低いため、値下がりのリスクもある程度限定され、安全性の面でもメリットがあると言えるでしょう。

今が買いのおすすめ割安株はどれ?

割安株おすすめランキング上位5銘柄はこちらです!

割安株おすすめランキングTOP5

  1. JNS HLDG(3627)
  2. アカツキ(3932)
  3. フルキャストHLDG(4848)
  4. 日本ライフライン(7575)
  5. 日総工産(6569)

なお、割安株の見分け方を理解していないと、「割安と思っていたのは自分だけ…」ということにもなりかねません。

そこでこの記事では、今おすすめの割安株だけでなく、割安かどうかを測るための指標についても解説します。

最後まで読めば、おすすめの割安株や割安株を見分ける方法がわかり、実際に購入できるでしょう。

【掲載情報について】
2024年4月17日時点の情報を掲載しています。
※割安株のおすすめ銘柄は、2020年10月19日時点の情報を掲載しています。
※最新の情報は、各証券会社の公式サイトなどからご確認ください。
  • 行政書士/ファイナンシャルプランナー / 青野行政書士事務所

    監修者青野泰弘

    同志社大学法学部卒業後、国際証券に入社。
    その後、UFJキャピタルマーケッツ証券、トヨタファイナンシャルサービス証券(現:東海東京証券)、オリックスフィナンシャルプロダクツ、コスモ証券にて、債券の引き受けやデリバティブ商品の組成などに従事。
    2012年に、FPおよび行政書士として独立。2017年日本FP協会相談員、2018年日本FP協会広報スタッフを担当。

    ▼保有資格
    日本証券アナリスト協会検定アナリスト(CMA)
    プライマリープライベートバンカー
    行政書士
    ファイナンシャルプランナー(CFP®)

    • SNS
  • イーデス編集部 / 株式会社エイチームフィナジー

    編集者乾 翔太郎

    1995年生まれ、大阪府大阪市出身。

    大学卒業後、株式会社メンバーズに入社。その後、グループ会社の株式会社MOVAAAへ出向し、大手企業のオウンドメディアを担当。コンテンツディレクターとして、企画からコンテンツ制作、アクセス分析を行う。

    2019年に株式会社エイチームフィナジーに入社。住宅ローン、新規事業開発部を経て、ナビナビ証券の編集者に就任。また、YouTubeチャンネル「ナビナビチャンネル」も運営し、金融情報を分かりやすく配信している。

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    今、割安株は買いなのか?

    割安株に投資し、中長期的な業績の成長とそれに伴う市場評価の上昇を狙いたい人にとって、コロナ禍は千載一遇のチャンスでした。

    なぜなら、世界的なリスクオフムードの高まりによって、リスク資産である株から安全資産である金や米ドルに流入したためです。

    これにより、本来であればコロナ禍の影響をそれほど受けない業種やコロナ禍が恩恵になる銘柄も軒並み株価が下がりました。

    つまり、かなりの数の銘柄も割安になったのです。

    コロナ禍の真っ最中は、まさに株のバーゲンセール状態でしたし、現在もコロナ禍は収束していません。

    それどころか、欧州では一部の国で部分的なロックダウンが行われたり、夜間の外出制限が行われたりと、アフターコロナに向けた動きに暗雲が立ち込めています。

    早期の景気回復が遠のくとの見方から、市場では再びリスクオフムードが強まり、順調に収束に向かっているとは言い難い状況です。

    DXやネット通販、郊外型の小売など、コロナ禍の恩恵を受けた一部の銘柄以外は、コロナ禍以前の水準には戻っておらず、いまだに割安な水準にあるといえます。

    そのため、割安株は現在も買いであると言えるのです。

    割安株おすすめランキングTOP30

    ここでは、楽天証券のスーパースクリーナーで抽出した割安株30銘柄を紹介します。

    業種自己資本比率過去5年
    増収比率(予)
    PER
    (株価収益率)
    ROE
    (自己資本利益率)
    JNS HLDG
    (3627)
    情報・通信業57.49%48.65%13.64倍13.8%
    アカツキ
    (3932)
    情報・通信業71.27%31.49%10.2倍24.6%
    フルキャスト
    HLDG
    (4846)
    サービス業65.83%22.81%14.5倍33.3%
    日本
    ライフライン
    (7575)
    卸売業68.54%22.56%14.22倍15.8%
    日総工産
    (6569)
    サービス業52.88%17.08%13.87倍18.1%
    ID HLDG
    (4709)
    情報・通信業56.98%15.57%12.2倍15.3%
    りらいあ
    コミュニケーションズ
    (4708)
    サービス業64.96%13.7%10.89倍19.9%
    スタジオ
    アタオ
    (3550)
    小売業81.71%12.92%11.02倍24.9%
    森永乳牛
    (2264)
    食料品41.57%12.88%13.74倍10.7%
    日本
    システムウェア
    (9739)
    情報・通信業70.04%11.62%14.86倍25.6%
    アルプス技研
    (4641)
    サービス業62.36%11.61%14.86倍25.6%
    じげん
    (3679)
    情報・通信業72.57%11.31%14.7倍17.8%
    ダイト
    (4577)
    医薬品67.29%11.04%13.24倍11.7%
    ベルパーク
    (9411)
    情報・通信業54.83%10.7%12.87倍13.4%
    PALTAC
    (8283)
    卸売業52.13%10.52%14.65倍12.2%
    フィード・
    ワン
    (2060)
    食料品42.35%9.51%9.47倍10.3%
    ケネディクス
    (4321)
    サービス業57.01%8.95%11.09倍11.2%
    エイジス
    (4659)
    サービス業77.96%8.86%8.91倍19.5%
    山九
    (9065)
    陸運業48.7%8.86%9.6倍12.6%
    ダイトロン
    (7609)
    卸売業41%8.79%8.07倍12.2%
    クイック
    (4318)
    サービス残業69.76%8.18%10倍23.3%
    進和
    (7607)
    卸売業59.29%7.68%7.9倍11.7%
    DTS
    (9682)
    情報・通信業78.02%7.03%14.41倍13.8%
    丹青社
    (9743)
    サービス業60.47%6.94%8.97倍14.8%
    東和薬品
    (4553)
    医薬品45.87%5.78%6.84倍14.8%
    クレスコ
    (4674)
    情報・通信業60.43%5.74%11.43倍15%
    プロトコーポ
    レーション
    (4298)
    情報・通信業71.33%5.58%10.38倍16.7%
    三洋貿易
    (3167)
    卸売業66.21%5.44%7.34倍14.5%
    サカイ引越
    センター
    (9039)
    陸運業70.31%5.39%11.79倍14.5%
    ジョイフル
    本田
    (3191)
    情報・通信業57.49%48.56%13.64倍13.8%

    【おすすめ割安株の選定基準】
    楽天証券のスーパースクリーナーを利用し、以下条件を満たす銘柄を選出しています。
    ①PER15倍以下
    ②ROE10%以上
    ③過去5年増収比率(予想)が5%以上
    ④自己資本比率が40%以上

    ランキングされた銘柄は、大型株ではなく、多くが中小型株となっています。

    その理由として、大型株は、すでに成熟段階にある企業が多く、今後の大幅な成長に期待するのは少々厳しいことが考えられるでしょう。

    一方、中小型株は、事業の成長が売上や利益に与えるインパクトが大きい分、株価の上昇につながりやすいため、今後業績が伸長した際には、大幅な株価上昇を期待できます。

    今回のランキングでは、コロナショックがあったことから、過去5年増収比率(過去4年間+今期で営業利益が増益となった比率を表しているものです)を5%に設定しましたが、より厳しい基準で考えるのであれば、10%に設定した方が良いでしょう。

    ランキングを見ると、10%以上の会社でも、全体の半分以上あります。

    また、割安株に投資する場合、中長期投資が基本となるので、投資の最中に会社が倒産するという事態をできるだけ回避するためにも、自己資本比率を40%以上に設定ました。

    これらの基準に該当する銘柄のうち、PER15倍以下と割安水準にあり、かつ、ROE10%以上と効率的に利益を上げている会社を選んだので、投資先を考えるときの参考にしてみてください。

    PERとは

    現在の株価で買った時にどれくらいの年数で投資資金を回収できるかを表す指標

    ROEとは

    株主資本利益率を意味し、会社が株主資本をどの程度効率よく用いて利益を得ているのかを表す指標

    株価が割安か割高かを見分ける方法

    株価が割安か割高かを見るために有効なのが、投資指標です。

    株式投資を始める際に必ず目にする、PERやPBR以外にも、投資指標には様々なものがあります。

    ここでは、割安・割高を判断できる以下の投資指標を説明します。

    株価が割安・割高を判断できる投資指標

    PER

    PER=株価÷1株あたり純利益(税引利益)

    または

    PER=時価総額÷純利益(税引利益)

    PER(株価収益率)は、投資家にとって一番大切な「純利益」を基準として見た際に、現在の株価で買った時にどれくらいの年数で投資資金を回収できるかが分かります。

    例えば、PER10倍であれば、投資資金の回収に10年かかるということになります。

    なお、PERは、未来の投資指標であることに注意しましょう。

    というのも、PERを算出する際に使用する純利益とは、会社が今期計画している予想値の「当期純利益」のことだからです。

    そのため、実際に出た数字ではなく、会社が発表した予想値を使うことがPERの大きな特徴であると言えます。

    では、初心者がPERから割安、割高だと判断するにはどうすれば良いでしょうか?

    一般的にはPER15倍前後を割安・割高の判断基準にすると良いと言われています。

    ただ、PERが何倍なら割安なのか、というのは年代ごとに異なりますし、国によっても異なります。

    また、成長段階にある会社と成熟段階にある会社とでも、PERには違いが出ます。

    そのため、PERには絶対的な基準というのはありません。

    それでも知りたいという場合は、日本取引所グループが公表しているPERのデータを参考にすると良いでしょう。

    日本取引所グループが公表しているPERのデータによれば、市場第一部のPER(連結)の単純平均は、2015年は約19倍、2016年は約17倍、2017年は約18倍、2018年は約19倍、2019年は約16倍となっていて、一般的に言われている割安・割高の水準のPER15倍よりはやや高めに推移していることが分かります。
    (出典:日本取引所グループ「規模別・業種別PER・PBR(連結・単体)一覧」)

    そう考えると、2015年以降に関して言えば、一般的に言われるPER15倍という割安・割高の基準は、やや厳しめの基準と言えるでしょう。

    なお、日本取引所グループが公表しているPERには、東証一部上場と東証二部上場の合計、東証二部上場、東証マザーズ、JASDAQのものもあります。

    初心者の場合は、まずはPER15倍を基準として考えることをおすすめします。

    自分が取引しようと考えている銘柄がどの市場に上場しているのかを確認した上で、上記資料を参考に、割安・割高の判断をするのも良いでしょう。

    このPER15倍というのは、TOPIXの予想PERであり、PERを国際比較した際に平均レベルとなる水準の数値です。

    PBR

    PBR=株価÷1株当たり純資産(BPS)

    PBRとは、株価純資産倍率のことです。

    PBRについて調べると、「PBR=会社の解散価値」という言葉を目にします。

    なぜ、会社の解散価値なのかというと、上記の式のとおり、PBRが株価÷1株当たり純資産(BPS)で算出されるからです。

    株価=1株あたり純資産となった時、つまり、PBR1倍になった時に、その会社の時価総額は純資産(自己資本)どおりの金額になります。

    例えば、もしもPBR1倍の時に会社が解散した場合、その会社は純資産分の価値があるということになります。

    そのため、PBR1倍の時に保有している株をすべて現金化したら、時価総額どおりになるということです。

    また、PBR0.5倍の銘柄を見つけたとすると、その銘柄は、1株当たりの純資産よりも株価の方が安いということです。

    株価1,000円、PBR0.5倍の銘柄があったとすると、1株当たりの純資産は2,000円となり、実質的な価値(2,000円)の半額でその銘柄を買うことができます。

    以上の理由から、株式投資では、PBRが1倍割れだと割安と判断します。

    ROE

    ROE=当期純利益÷自己資本

    または

    ROE=EPS(1株あたり純利益)÷BPS(1株あたり純資産)

    ROEは、株主資本利益率を意味し、会社が株主資本をどの程度効率よく用いて利益を得ているのかを確認できます。

    会社の収益性を表す指標となり、株主が出資した資金がどれだけ企業の収益へと結びついたかがわかるもので、特に欧米で重視される傾向にあります。

    ROEの計算で使用される自己資本は、株主資本ともいわれ、株主からの出資によって得られた資本と、それをもとに生じた利益とを合計したものです。

    例えば、株式を発行して20億円を集めたA社とB社があったとします。

    A社は2億円の利益を上げ、B社は2000万円の利益しか上げていないとしたら、同じ自己資本20億円に対して、A社の方が効率よく利益を上げていると言えます。

    これをROEで算出すると、A社が10%、B社が1%で、A社のROEはB社の10倍になっていることが分かります。

    ROEがあまりにも低いと、その会社は株主資本を有効に使うことができていない経営下手な会社であると見なされます。

    上記の例のように、複数の会社を比較してROEの高低を判断することはできますが、絶対値としてROEを見た場合、何%であれば優秀だと言えるのかは、株式投資の際に問題となります。

    実は、2014年に経済産業省が公表した「伊藤レポート」が契機となり、現在、上場企業のROEは、8%を最低限の目標としています。

    しかし、ROEが8%ギリギリでは、少々物足りないのが正直なところです。

    なぜなら、上記伊藤レポートの8%はあくまでも最低限の基準でしかないからです。

    伊藤レポートが公表されて以来、日本の企業はROEを重視するようになり、東証一部上場企業のROEは2017年には10.4%まで高まりました。

    なお、東証一部上場企業のROEは2020年3月末の時点で6.7%まで低下していますが、その原因はコロナ禍です。

    米企業はコロナの影響を加味しても10%を維持する見込みであると、2020年6月8日付日本経済新聞電子版が報じていることから、日本企業も米企業の水準を目安にする可能性があります。
    (参考:日本経済新聞公式サイト

    そのため、高収益を安定して出している優良企業を探すのであれば、ROEが10%以上を一つの目安にすると良いでしょう。

    補足


    ROEは、売上高純利益率×総資産回転率×財務レバレッジからも算出できます。

    なぜなら、売上高純利益率、総資産回転率、財務レバレッジはそれぞれ、

    • 売上高純利益=当期純利益÷売上高
    • 総資産回転率=売上高÷総資産
    • 財務レバレッジ=総資産÷自己資本

    で算出されるからです。

    この式については、「ROEを使用する際の注意点」で詳しく説明します。

    EV/EBITDA

    EV/EBITDA=EV(企業価値)÷EBITDA(金利、税金、減価償却の前の利益)

    EV/EBITDAとは、EV(企業価値)がEBITDA(金利、税金、減価償却の前の利益)に対して何倍かを表す指標です。

    ある企業を完全に買収した場合、その企業が生み出す利益だけで、買収にかかった費用をどのくらいの期間で回収できるか、が分かります。

    例えば、EV/EBITDA倍率が10倍であれば、買収の費用を回収するために10年かかかることを意味します。

    EV/EBITDAの財務指標を用いることで、株価がどれだけ割安なのかを、企業価値とその企業の収益性から評価できるようになります。

    なお、上記説明だけではピンとこない人のために、EVとEBITDAの2つに分けて、もう少し詳しく説明しておきます。

    EV

    EV=時価総額+ネット有利子負債

    EVは、企業価値(Enterprise Value)のことで、その企業を買収すると、どれだけの資金が必要になるかを判断する指標です。

    EVにおける「買収」とは、完全にその企業を所有することを意味し、発行済み株式の100%を買い取った場合となります。

    ある企業の買収を考える場合、時価総額がそのまま企業価値になるわけではなく、有利子負債があれば、その負債も買収した側が背負うことになります。

    つまり、時価総額には有利子負債も加算する必要があるのです。

    上の計算式には「ネット有利子負債」が加算されていますが、この「ネット有利子負債」とは、有利子負債から現金等、すぐにキャッシュ化できる資産を差し引いた金額のことです。

    企業の現金や預金、現金に相当する資産などは、時価総額に含まれていないため、その分を有利子負債から差し引く必要があることを理解しておきましょう。

    EBITDA

    EBITDA=当期純利益+支払利息+税金+減価償却費

    EBITDAとは、「Earnings Before Interest,Taxes,Depreciation and Amortization」を略したもので、日本語では、「金利、税金、減価償却の前の利益」を意味します。

    エビタやイビダー、イービットディーエーなどと呼ばれ、統一化された呼び名はありません。

    通常、売上高から様々なものが差し引かれ、最終的に残ったものが会社の利益になります。

    差し引かれるものの中には、有利子負債の金利や法人税などの税金、減価償却費などがあります。

    ※減価償却費には、有形固定資産だけではなく「のれん」のような無形固定資産も含まれます。

    EBITDAを算出する際に、利益に対して金利や税率、減価償却費を加える理由は、これらの扱いが国によって違うことにあります。

    他国の企業と比較する場合、異なる金利や税率を考慮せずに最終利益だけを見ても、正確な評価ができません。

    また、減価償却費は一時的に大きくなることもあるので、これを引くと会社の本来の収益力を正確に測ることができなくなります。

    以上の問題を解消したのが、EBITDAなのです。

    EBITDAによって、国際間での会社比較ができ、その企業が持っている本来の収益力も確認できます。

    特に、世界各国にグローバル展開している通信事業や自動車産業などの会社を比較する際には、EBITDAが役立ちます。

    割安株を買うときの注意点

    割安株を買う際に欠かせないPERやPBRなどの指標を説明しましたが、これらの指標が割安な水準にあるからといって、「お買い得な割安株」だと判断できないケースもあります。

    そこで、割安株を見つける際の各指標の注意点を以下の3つにわけて紹介します。

    割安株を見つける際の各指標の注意点

    PERが低い銘柄の注意点

    日本株の場合、PERの割安・割高の基準は15倍と説明しましたが、時と場合によって変わるため注意してください。

    今はTOPIXの予想PERが15倍だとしても、今後も同様であるとは限りません。

    また、PERの平均は、業種によっても異なります。

    PER15倍の基準で考えて割高な銘柄を省いたら、次に業種の平均PERを確認しましょう。

    基本的にPERが高くなりやすい銘柄は、高い利益成長が見込める銘柄です。

    また、特別損失が発生した銘柄も一時的にPERが高くなります。

    反対に、PERが低くなりやすい銘柄は、高い利益成長が見込めない銘柄です。

    また、特別利益が発生した銘柄も、一時的にPERが低くなります。

    そのため、PERについては、業種ごとに見る必要があり、かつ、特別損益の有無についても確認する必要があります。

    特別損益の発生は、本来のPERを見誤らせる恐れがあります。

    なぜなら、あくまで一時的な損益であるため、その損益が継続して発生するわけではないからです。

    ちなみに、このケースで注意しなければならないのは、PERが低く割安に見える銘柄です。

    このような銘柄の中には、PERを純利益ではなく、経常利益に65.36%(100%から法人税などの実効税率である35.64%を引いた数字)をかけて算出した方が良い場合があります。

    もしも予想純利益を経常利益で割った数字が65.36%から大幅に乖離した80%以上などの水準にあるようなら、経常利益に65.36%をかけて出した数字の方が、より実態に合った数字ということになります。

    なお、PERが業種によって差があるのは、PERを算出する際に予想の数字を使うことが原因の一つです。

    PERを算出する際に使う純利益は、会社の通期計画の予想値です。

    例えば海外売上比率の高い業種は為替変動の影響を受け、石油・石炭や食品、化学などの業種は商品価格の変動の影響を受けます。

    そして、それによって業績が予想を上回ったり下回ったりするのです。

    為替や商品価格の動向は正確な見通しが立てにくいため、会社は保守的な予想を立てる傾向にあります。

    また、これから成長する業界と成熟期や衰退期に入っている業界とでは、PERに違いがあります。

    高成長の業種の方が将来の利益成長を見越して株価が上がるので、高PERとなりやすく、成熟期や衰退期に入った業種の場合は将来の利益の上ブレがないので、低PERになりやすい傾向にあります。

    このことも、業種によってPERに差ができる原因の一つです。

    PBRが割安な銘柄に投資する場合の注意点

    PBRが割安な銘柄にやみくもに投資したところで、高パフォーマンスになるわけではありません。

    PBRが割安な銘柄に投資する有効なタイミングは、景気後退時や景気回復時です。

    景気後退時は、多くの会社が業績予想を下方修正します。

    会社が業績予想を下方修正することで、PERなど会社予想の数字を使った指標はあまり機能しなくなります。

    なぜなら、会社が下方修正をした場合、PERはどれも高くなってしまうからです。

    これでは、PERは信頼のおける指標とは言えなくなってしまいます。

    このような時に役立つのが、実際の数字を使う指標です。

    PBRは実際の数字を使うため、信頼度が高くなります。

    ただし、PBRがあまり当てにならない投資指標になる局面もあります。

    例えば、経済危機など深刻な景気後退時には、会社の持つ土地・建物等の資産価値も下落する可能性があります。

    そのため、会社の保有する資産から借り入れ等の負債を引いた純資産の額が、正確なのかどうか分からなくなってしまうのです。

    そのため、PBRが割安な銘柄に投資する場合は、同じ景気後退時でも、深刻な景気後退時や景気後退の終盤では使わない方が賢明です。

    あくまでも、一時的な景気の減速のときに向いています。

    反対に景気回復時にも、PBRが割安な銘柄に投資するタイミングとして向いています。

    なぜなら、景気後退時に株価は大幅に下落しているため、これから反発・上昇する可能性が高いからです。

    景気後退時に株価が解散価値未満まで下落した銘柄は、景気回復とともに上昇していくでしょう。

    割安株への投資の中では分かりやすい手法で、取り組みやすいと考えられます。

    ROEを使用する際の注意点

    銘柄を選ぶ際の参考になるROEですが、それだけで優良な銘柄かどうかを判断するのは少々乱暴です。

    なぜなら、ROEが高いだけでは、必ずしも優良と言い切れないからです。

    ROEを計算する際は、次のように、さらに3つに細分化して、3つの指標として示すことができます。

    ROE=売上高純利益率×総資産回転率×財務レバレッジ

    • 売上高純利益=当期純利益÷売上高
    • 総資産回転率=売上高÷総資産
    • 財務レバレッジ=総資産÷自己資本

    この式のことを「デュポン式」や「デュポンシステム」といい、3つの指標に分解されていることで、どのような要素でその値が算出されたのかが分かります。

    この場合のROEの式は、見てのとおり、当期純利益を売上高で割った結果である売上高当期純利益率と、売上高を総資産で割ることで出される総資本回転率を掛け合わせ、さらに総資産を株主資本で割って導き出される財務レバレッジをかけたものに、100をかけて算出する形になります。

    この式から分かるのは、売上高当期純利益率の分母である売上高と、総資本回転率の分子である売上高が相殺され、さらに総資本回転率の分母である総資産と財務レバレッジの分子である総資産が相殺されるということです。

    その結果、当期純利益を株主資本で割ることになるので、ROEのもう一つの式である、当期純利益÷自己資本という式が導き出されます。

    デュポン式の3つの指標は、それぞれ、

    1. 売上高当期純利益率
      →企業の収益性
    2. 総資産回転率
      →資本の効率性
    3. 財務レバレッジ
      →財務の安定性

    を示しています。

    上記3つの指標をそれぞれ確認することで、ROEの数値だけでは分からない部分が見えてきます。

    それは、3つの指標の中でどこが強く、どこが弱いのかということです。

    3つの指標のうち、優秀な部分とそうでない部分とを把握できるようになり、細かい分析が可能になります。

    また、無理やりROEを上げていないかどうか、確認することもできるようになるのです。

    例えば、CB(新株予約権付社債)を発行し、それによって得た資金で自社株買いを行えば、負債は増加するものの、自社株買いにより資本は圧縮されます。

    その結果、自己資本比率は低下しますが、ROEは上昇するのです。

    いわゆる「リキャップCB」という金融手法ですが、これが果たしてその企業の将来性にプラスかどうかは疑問が残ります。

    なぜなら、これによって得た資金を設備投資などに回せなければ、その企業は中長期的に伸び悩む可能性があるからです。

    そのため、ROEが高ければ全て良いわけではないことに注意しましょう。

    なお、デュポン式の3つの指標を比較する場合は、業種別に比較することが大切です。

    業種によって各指標のバランスには違いがありますので、同業種間での比較をしましょう。

    株初心者は割安株だけでなく高配当株もおすすめ

    初心者にもおすすめなのは、高配当株です。

    株価の値上がり益(値下がり益)を狙う場合より、得られる利益は少ないかもしれませんが、ポイントを抑えれば、初心者でも高配当株を見つけることが可能です。

    高配当株の見つけ方

    高配当株を見つける前提として、まずはその会社が配当を実施できる状態か否かが問題になります。

    なぜなら、上場企業の全てが配当を実施しているわけではなく、また、業績の悪化や経営方針の変更によって減配・無配になることもあるからです。

    そんな中、配当に期待できる会社は、保有する現金の多い会社ということになります。

    例えば、無借金での経営を続けている会社(キャッシュリッチ企業)や、有利子負債よりも保有している現金の方が多い会社などは、自社株買いや増配を行う可能性が高くなります。

    また、株式や企業で所有している不動産の時価が大きい企業も、潤沢な資金を得やすいでしょう。

    このように、保有する現金が多い会社は、投資家に利益を還元しやすくなります。

    高配当を行う会社を見つけるには、配当利回りだけでなく、下記の3つのポイントも一緒にチェックしましょう。

    高配当株を見つける時に見ること

    • 業績:

      今期増収増益予想であれば、今後も配当の継続や増配が行われる可能性が高いと言えます。
      反対に減収減益であれば、配当の継続が困難になり、減配や無配になる可能性が高いです。

    • 配当性向:

      企業が、年間の利益のうちどの程度の割合を配当に回しているのかを示す指標です。
      高配当株で配当性向の値が低いと、今後の増配が期待できるだけでなく、業績が多少悪化しても減配の可能性が低いと考えられます。
      高配当株の中で、配当性向が50%未満の銘柄が狙い目です。

    • 増配の予定:

      高配当株の中で、会社が中期経営計画などで投資家への積極的な利益還元策を掲げていて、今期の増配が予定されている銘柄は狙い目です。
      今期だけでなく、今後の増配も期待できます。

    上記の3つに全て当てはまるものが、初心者が投資すべき高配当株としてベストですが、全てを満たす銘柄はなかなか見つからない可能性もあります。

    その場合は、この3つのうち、2つの要素を満たす銘柄を選びましょう。

    また、高配当株は人気があるため下値が堅く、基本的には暴落しにくい傾向にあります。

    そのため、キャピタルゲインの観点から見た場合にも、大きな損失を受ける可能性が比較的少ないため、初心者向きであると言えます。

    まとめ

    今回は割安株を見つけるための指標の意味と、その使い方を中心に説明しました。

    株価が割安水準にあるかどうかを測るための指標は複数ありますが、使い方を誤るとうまく機能しないこともあります。

    割安水準で買い、中長期的な株価の上昇を狙うためにも、今回説明した指標の使い方や注意点をしっかり覚えておきましょう。

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