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【24年1月】ジュニアNISAはおすすめしない?損する?デメリットや評判を解説

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全世界株式は?おすすめしない投資信託の特徴を紹介!見極めや購入時の注意点を解説
証券投資
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ジュニアNISAの口座開設受付終了について

2023年9月末をもってジュニアNISA口座の新規開設受付は終了しました。

2024年以降のジュニアNISAに変わる制度は発表されていないため、ジュニアNISA口座の開設を考えていた人は、以下の記事を参考にNISA口座の開設、もしくは増額を検討しましょう。

【2024年】新NISAのおすすめ口座・銘柄15選!初心者向けの選び方も解説
  • ジュニアNISAはおすすめしないってホント?
  • ジュニアNISAが向いている人ってどんな人?

ジュニアNISAをおすすめしない人は、次の5つのデメリットを受け入れられない人です。

ジュニアNISAのデメリット

  1. こどもが18歳になるまでは原則として払い出し不可
  2. 2023年を過ぎると新規購入が強制的にストップ(制度終了)する
  3. 元本保証がなく、運用成績によっては元本割れになることもある
  4. 一度解約しないと金融機関の変更はできない
  5. 贈与税の対象である

上記のデメリットから、ジュニアNISAに対して否定的な意見を持つ人がいるもの事実です。

しかし、デメリットがあるとは言え、すべての人におすすめしない制度というわけではありません。

ジュニアNISAを始めるかどうかは、良い側面と悪い側面を両方知った上で判断し、節税効果を無駄にしないようにしましょう。

この記事では、ジュニアNISAのデメリットやどんな人におすすめできるか、できないかを解説します。

最後まで読めば、本当にジュニアNISAを活用するべきなのかを正しく判断できるようになることでしょう。

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【掲載情報について】
2023年12月14日時点の情報を掲載しています。
  • 株式会社400F 執行役員CGO(Chief Growth Officer) / 株式会社400F

    監修者林 和樹

    京都大学卒業後、2007年トヨタFS証券(現:東海東京証券)入社。2012年エイチームへ入社し、翌年に金融メディア事業を立ち上げ。最盛期には売上高72億円の事業に育てる。2019年エイチームフィナジーを設立し、代表取締役社長に就任。保険代理店業務を開始する。2022年5月より現職。個人理念は『お金の不安が意思決定の制約にならない世界を創る』。趣味はボディメイク。

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ジュニアNISAは未成年が対象の少額投資非課税制度

ジュニアNISAは、正式には「未成年者小額投資非課税制度」という名称で、未成年の資産形成を国がサポートするための非課税制度です。

以下は、ジュニアNISAの概要をざっくりまとめた表です。

利用できる人日本在住の0歳~17歳
非課税対象株式・投資信託等への投資から得られる配当金・分配金・譲渡益
非課税限度額毎年80万円まで
(新規投資額)
非課税期間最長5年間
投資可能期間2023年末まで
(18歳になるまでは一定額を非課税で保有可能)
口座からの払い出し18歳までは原則として払い出し不可(※)

※災害等やむを得ない事情がある場合や、2024年以降の制度終了後には非課税での払い出しが可能

ジュニアNISAは、こどもの進学などに備えた資産形成を推進するために、特例的に設けられた非課税制度です。

こどもの資産形成が最大の目的なので、途中の払い出しができない仕組みは、むしろ当然と言えるかもしれません。

このようなジュニアNISAのコンセプトを把握できていれば、この後の内容もスッキリ理解できるでしょう。

ジュニアNISAをおすすめする人・しない人

ジュニアNISAがおすすめな人

  • 非課税でこどものために新規投資をしたい人
  • こどもと一緒に投資による資産形成の勉強をしたい人
  • 元本保証はなくてもOKな人(余裕資金で運用する人)

ジュニアNISAをおすすめしない人

  • 元本割れは絶対に受け入れられない人
  • 5年以上、10年以上といった長期に渡って継続的な新規投資をしたい人

ジュニアNISAは、こどもの資産形成を促すための非課税制度で、約20%にもなる税金が免除される大変お得な制度です。

こどもの将来のための投資という意味では、せっかくの非課税の特典を利用しないのはもったいないと言えます。

ただし、元本保証がないので、絶対に減らしたくない資金をジュニアNISAに投資するのは、リスクがあり、おすすめしません。

また、2023年で制度が終了してしまうため、ジュニアNISAで長期的に新規投資を続けることができません。

制度終了時に新しい投資先を検討すればよいとも言えますが、制度が変わったり、手続きを手間に感じたりする方もいることでしょう。

ジュニアNISAを活用するには「近い将来の制度終了への割り切り」「元本保証なしのリスクを取れる」ことを最低条件としてクリアする必要があります。

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ジュニアNISAをおすすめしない5つのデメリット!欠点があるから注意が必要

ジュニアNISAには、次の5つのデメリットがあります。

ジュニアNISAのデメリット

上のデメリットについて、具体的にどのような点が問題となりうるかを解説します。

18歳前の引き出しは原則不可
(過去にさかのぼって課税されてしまう)

ジュニアnisaおすすめしない1

引用元:金融庁「ジュニアNISAの基礎知識」

ジュニアNISAは、こどもの将来の資産形成をアシストする制度のため、18歳まで(※)は原則として払い出しができません。
※口座開設者本人が、3月31日で18歳である年の前年12月31日まで

18歳前でも絶対に引き出せないわけではありませんが、原則として、過去に非課税となった利益に課税されることになります。

ペナルティーなしで簡単に払い出しができてしまうと中途で払い出ししてしまう方が出やすく、資産形成が失敗に終わる可能性が高まるためです。

ただし、途中の引き出しができないことは「しっかり資産形成できる」という側面もあり、全ての方にとって、必ずしもデメリットになるとは限りません。

特に使う予定のない余裕資金で運用するのであれば、つい使ってしまう心配が少なくなり、むしろメリットとも言えます。

また、見方を変えれば「いざというときは非課税をあきらめるだけで中途払い出しも可能」と考えることもできます。

令和6年(2024年)1月1日以降は18歳前でも払い出し可能

ジュニアNISAの制度は2023年末で終了しますが、制度終了後は子どもが18歳に満たずに払い出ししても課税はされません。

子どもが18歳になる前に払い出しを考えている人は、2024年以降に引き出すようにしましょう。

2023年に制度終了|廃止後は新規買付ができない

ジュニアNISAを始める前に気になるのが、2023年末に制度が終了することではないでしょうか。

本来であれば、ジュニアNISAでの資産運用は、長期保有や購入時期分散によるリスク軽減効果が期待されます。

つまり、できる限り長期運用を続けることが、ジュニアNISAでの理想的な投資スタイルだとも言えます。

18歳までは非課税扱いで継続保有するなどの選択が可能ですが、短期間のつみたてでは満足のいく資産形成が難しい場合もあるでしょう。

元本保証はなし|元本割れのリスクがある

ジュニアNISAで運用できる商品は、元本保証がありません。

運用成績によっては、投資した金額を下回る「元本割れ」となるリスクがあります。

想像している以上に資産価値が下がるケースもゼロではありません。

「少しでも損をしたくない」もしくは「減らすことは許されない」お金は、ジュニアNISAで資産運用するのをおすすめしません。

金融機関の変更はできない

ジュニアNISAは、一つの金融機関でしか利用できず、また他の金融機関に変更もできません。

どうしても変更したい場合は、開設済みのジュニアNISA口座を廃止して、他の金融機関で再開設手続きをする必要があります。

仮に契約後に他の金融機関で魅力的な商品を見つけたとしても、一度ジュニアNISA口座を廃止しない限りは購入できないのです。

ただし100本以上の商品ラインナップのある証券会社もあるので、最初にしっかりと金融機関を選べば後悔する心配は少なくなります。

贈与税の対象となる

ジュニアNISAは、基本的にこどもの資産形成を両親や祖父母などが代わりに行うものです。

資金の出し手がこどもではないのであれば、当然ながら資金贈与が生じます。

ジュニアNISAは運用等による収益は非課税ですが、贈与税まで非課税となるわけではありません。

意外と誤解されているケースもあるようなので、ジュニアNISA以外にも資金贈与がある場合には贈与の総額に気を付けてください。

ジュニアNISAのメリットを紹介!今からでは遅い?

ジュニアNISAのメリットとして下記の2点が挙げられます。

各メリットの詳細を説明します。

制度廃止後も18歳まで非課税でロールオーバーできる|節税になる

ジュニアNISAのメリットとして、制度廃止後も18歳まで非課税でロールオーバーできる点が挙げられます。
2023年末で制度運用が終了しますが、その後は継続管理勘定の利用によって非課税でのロールオーバーが可能です。

ジュニアNISA終了後は、自動的に継続管理勘定にジュニアNISA口座内の金融商品が移管されます。

継続管理勘定とは、ジュニアNISAの終了後、未成年者が18歳になるまで非課税で運用していた金融商品を保有するための非課税の勘定のことを指します。

継続管理勘定に移行すると新規投資はできませんが、ジュニアNISA口座で購入していた金融商品の利益に対する税金がかかりません

なお2023年末までは、ジュニアNISA口座の名義人である未成年者が18歳になる年の1月1日に自動的にNISA口座が開設されます。

開設にあたり、一般NISAとつみたてNISAのどちらにするか選べますが、一般NISAを選択すると、ジュニアNISA口座内の金融商品を一般NISA口座に移管可能です。

しかし、2024年以降はNISA口座への移管はできず、課税口座に払い出されるため、注意しましょう。

制度廃止後には払い出しの制限がなくなる

ジュニアNISAが廃止される2024年以降、ジュニアNISA口座で保有する金融商品は、いつでも非課税で払い出しが可能になります。

これまでは、ジュニアNISA口座内の金融商品の払い出しは原則18歳までできなかったので、払い出しが自由にできるようになることはメリットといえます。

ただし、気を付けなければならないことは、ジュニアNISA口座で保有する金融商品をすべて払い出したうえで、口座を廃止する必要があるという点です。

2024年以降、ジュニアNISA口座の廃止を前提に払い出しが可能となります。

一部の金融商品のみを売却して払い出したり、金融商品を保有したまま株式の配当のみを払い出したりすることはできないので、注意しましょう。

ジュニアNISAの2023年7月以降の今後の見通しとは?2023年末まで新規投資できる

ジュニアNISAは2023年末をもって廃止されますが、それまでは新規投資が可能です。
廃止前に購入した金融商品の配当益や売買益等は、未成年者が18歳になるまで非課税となります。

ジュニアNISAの非課税枠は年間80万円なので、2023年中であれば未成年者一人につき年間80万円の新規投資が可能です。

ジュニアNISAで得た利益は、継続管理勘定の利用によって18歳まで非課税でロールオーバーされます。

ジュニアNISAは節税対策にもなるので、廃止前に活用することをおすすめします。

ジュニアNISAの場合、親や祖父母が運用資金を出すケースが多いでしょう。

運用資金を出すことは子や孫への贈与にあたり、本来であれば贈与税がかかります。

ただし、贈与税の非課税枠である年間110万円以内に収まった場合には、かかりません

ジュニアNISAの年間80万円の非課税枠をフルで使う場合、運用資金の80万円を親や祖父母が出せば、生前贈与にかかる税金が非課税になる点がメリットです。

また、ジュニアNISAの運用資金を出すと子や孫に資産が移転されます。

その分、親や祖父母の相続財産は減少するため、相続税が低くなるというメリットもあります。

以上のように、ジュニアNISAを活用することによって節税対策が期待できるため、廃止前にジュニアNISA口座を開設することはおすすめです。

2023年のうちに口座開設と新規取引を行い、年間80万円の非課税枠を使い切りましょう。

ジュニアNISA利用した場合のシミュレーション

ジュニアNISAで積立投資した場合には、投資期間や毎月の積立額によって運用結果に違いが出ます。

投資期間が長く、毎月の積立額が大きいほど、得られる利益も大きくなります。

金融庁の『資産運用シミュレーション』を使用し、以下の条件でシミュレーションしました。

シミュレーションの条件
項目詳細

投資期間

20年

想定利回り

年利5%

毎月の積立額

以下の3パターン

・5,000円

・10,000円

・30,000円

毎月の積立額ごとのシミュレーション結果は以下のとおりです。

【毎月5,000円積み立てた場合】

毎月5,000円積み立てた場合のシミュレーション

※出典元:資産運用シミュレーション : 金融庁

【毎月10,000円積み立てた場合】

毎月10,000円積み立てた場合のシミュレーション

※出典元:資産運用シミュレーション : 金融庁

【毎月30,000円積み立てた場合】

毎月30,000円積み立てた場合のシミュレーション

※出典元:資産運用シミュレーション : 金融庁

20年後の積立金額は下の表のとおりです。

20年後の積立金額
項目20年後の積立金額

毎月5,000円を積み立てた場合

205万5,168円

毎月10,000円を積み立てた場合

411万0,337円

毎月30,000円を積み立てた場合

1233万1,010円

運用年数が増えるにつれて、収益の増加割合は大きくなっていきます。

運用年数と積立金額
項目2年目の積立金額10年目の積立金額20年目の積立金額

毎月10,000円を積み立てた場合

25万2,000円

155万3,000円

411万0,337円

2年目の運用収益は5%ですが、10年目は30%ほど、20年目は70%以上に増加します。
運用期間が長くなるほど元本に対する増加割合は大きくなります。

なぜなら、得た利益を元本に加えることによって、利益が利益を生む複利が効いてくるからです。

複利効果により収益がどんどん増えていくため、早期に投資を始めることをおすすめします。

ジュニアNISA廃止後の代わりの制度「新NISA制度」を紹介

ジュニアNISAが2023年12月末をもって廃止された後、2024年1月からは「新NISA制度」がスタートします。
新NISAは、従来のNISAよりも投資枠・非課税期間が拡充された、現行のNISAとは異なる少額投資非課税制度です。

現行のNISAとは別物の制度として扱われることから、新NISAがスタートした時には非課税枠がリセットされた状態になります。

現行のNISA制度と新NISA制度の概要を比較したものが下の表です。

現行のNISA制度と新NISA制度の概要
仕組み現行のNISA制度新NISA制度

一般NISA

つみたてNISA

成長投資枠

つみたて投資枠

併用

併用不可(どちらか一方を選択)

併用可

年間投資枠

120万円

40万円

240万円

120万円

最大投資枠

600万円

800万円

1,800万円

(うち成長投資枠1,200万円)

非課税期間

5年間

20年間

無期限

投資対象商品

株式・ETF・

投資信託

投資信託

株式・ETF・

投資信託

投資信託

対象年齢

18歳以上

18歳以上

現行のNISA制度では、一般NISAとつみたてNISAのどちらか一方しか利用できませんでしたが、新NISA制度では併用可能です。

これまでの一般NISAが新NISAでは「成長投資枠」に該当し、つみたてNISAが「つみたて投資枠」に該当します。

年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円、最大投資枠は成長投資枠とつみたて投資枠を合わせて1,800万円に引き上げられます。

生涯非課税限度枠1,800万円のうちの1,200万円は成長投資枠です。

また、現行のNISA制度で設定されていた非課税保有期間は新NISA制度では撤廃され、無期限化されます。

以上のことから、新NISA制度は現行のNISA制度よりも柔軟な運用が可能な少額投資非課税制度であるといえるでしょう。

なお、新NISA制度が利用できるのは18歳以上であるため、新NISA制度は現行のジュニアNISAに代わる制度とはいえません。

ジュニアNISAに代わる18歳未満の未成年者向けのNISAは、2024年1月以降はなくなります

したがって、未成年者名義で投資が可能なのは、現行のジュニアNISAだけであるといえます。

ジュニアNISAを始められる証券会社|楽天証券・SBI証券がおすすめ

ジュニアNISAを始められる証券会社のうち、下記の2社が特におすすめです。

楽天証券とSBI証券にはどちらも定額プランがあります。

両社の定額プランの手数料は下の表のとおりです。

定額プランの手数料(税込)
1日の約定代金合計楽天証券(※1)SBI証券(※2)

100万円まで

0円

0円

200万円まで

2,200円

1,238円

300万円まで

3,300円

1,691円

以降+100万円ごとに

+1,100円

+295円

※1 手数料コースを「ゼロコース」に設定で国内株式(現物・信用)の取引手数料が無料。
※2 25歳以下は国内株式現物の取引手数料が無料、インターネットコース・電子交付サービスの設定で国内株式(現物・信用)の取引手数料が無料。

楽天証券 | 楽天サービスのユーザーならさらにお得

楽天証券の定額プランは『いちにち定額コース』といい、1日あたりの約定代金100万円までの手数料が無料になります。
※ 手数料コースを「ゼロコース」に設定で国内株式(現物・信用)の取引手数料が無料。

楽天証券の特徴として、取引により楽天ポイントが付与される点が挙げられます。

付与された楽天ポイントは、日本株および米国株の現物取引の購入代金と手数料に使用でき、投資信託の買付代金に充当することも可能です。

また、貯めたポイントは『楽天市場』をはじめとする楽天が提供するサービスでも利用できます。

楽天サービスのユーザーにとっては特にお得に利用できる証券会社といえるでしょう。

SBI証券 | NISAに対応

SBI証券の定額プランは『アクティブプラン』といい、1日あたりの約定代金100万円まで無料です。

同社は手数料が安く、『アクティブプラン』の手数料は、約定代金200万円以降についても割安に設定されています。

SBI証券は、NISAで購入できる投資信託の本数が多いことも特徴であり、幅広い選択肢の中から運用する投資信託を選べます。

また、三井住友カードとの提携により、国内株式や投資信託などの取引を通じてVポイントが貯められるのも特徴です。

SBI証券の積立買付やNISAによる買付は、三井住友カードによるクレジットカード決済ができ、Vポイントが貯まります。

さらに、国内株式の取引や投資信託の保有などによって、TポイントやPontaポイント、dポイント、JALマイレージが貯められるのも特徴です。

【2023年】ジュニアNISAのおすすめ銘柄「楽天VTI」

「楽天VTI」は、楽天投信投資顧問が運用するインデックス・ファンドであり、正式名称を『楽天・全米株式インデックス・ファンド』といいます。

「楽天VTI」を通じて米国株式市場の約4,000銘柄全銘柄への分散投資が可能です。

概要は、下の表のとおりです。

楽天VTIの概要
商品名

楽天・全米株式インデックス・ファンド

商品分類

追加型/海外/株式/インデックス型

運用会社

楽天投信投資顧問株式会社

連動指数

CRSP USトータル・マーケット・インデックス

設定日

2017年9月29日

決算日

年1回:7月15日(休業日の場合は翌営業日)

運用管理費用(信託報酬)

年0.162%程度

NISA

対応

iDeCo

対応

※出典:楽天・全米株式インデックス・ファンド | 投資信託 | 楽天証券

お笑い芸人の厚切りジェイソンさんは、著書『ジェイソン流お金の増やし方』の中で、資産運用におすすめの投資信託として「楽天VTI」を紹介しています。

また、YouTuberとしても活躍するお笑い芸人の中田敦彦さんが『ジェイソン流お金の増やし方』の紹介動画の中で、「楽天VTI」を紹介したことでも話題になっています。

「楽天VTI」の投資対象は大型株から小型株まで幅広いため、リスク分散できる点がメリットです。
米国には革新的なイノベーションをもたらす企業が多く、急成長を遂げるケースも珍しくありません。

長期的な成長に期待でき、分散投資が可能であることから、「楽天VTI」は投資初心者におすすめです。

まとめ

今回は、ジュニアNISAはおすすめしないといえるのかという疑問に対し、デメリットや注意点を解説しました。

最後に、大切なポイントを振り返ります。

ジュニアNISAでデメリットとなりうる注意点は5つ

①18歳前の引き出しは、過去にさかのぼって課税される
②2024年以降は新規投資がストップしてしまう
③元本割れの可能性
④金融機関の変更不可
⑤贈与税の対象

ジュニアNISAの特徴を理解したうえでメリットが感じられるなら利用するのもアリ

18歳の引き出し制限は、撤廃の方向で閣議決定済み&国会審議待ち

    この記事を読んで、ジュニアNISAを利用するのがおすすめなのかどうかを判断できるようになったのではないでしょうか。

    ぜひ参考にして、お子様にとって最適な資産形成を行ってください。

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