\r\n \u003cdiv class=\"mainEditor__explainArea\">\r\n \u003cp class=\"mainEditor--name\">ナビナビ編集部\u003c/p>\r\n \u003c/div>\r\n \u003c/div>\r\n \u003c/div>\r\n \u003cp 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クレジットカードに付随の海外旅行保険だけではダメな理由
筆者は海外旅行に行かれる方より「クレジットカードにも海外旅行保険が付いていますが、保険会社の海外旅行保険に加入してから旅行に出かけたほうがいいですか」というご相談を受けたことがあります。
確かに、海外旅行保険が付いているクレジットカードもありますし、保険会社の海外旅行保険に加入しなくても十分と思っている方もいらっしゃいます。
しかし本当に、クレジットカードの海外旅行保険だけで大丈夫なのでしょうか?
結論から言ってしまうと、それだけでは不十分と言えます。
この記事ではクレジットカードに付帯する海外旅行保険の内容から、その保険だけではダメな理由まで、詳しく説明していきます。
本記事の執筆者について
大学卒業後、国内大手生命保険会社に就職し、生命保険の基礎を学ぶ。
結婚後、出産を機に退職し、子育てがひと段落した時点で派遣社員として社会復帰。
女性は、就職、結婚、出産、子育て、住宅取得、社会復帰、起業、親の介護などライフスタイルが変化しやすく、そのたびにお金のことや社会保障制度の知識が大きくかかわってくる。大切なお金のこと、社会保障制度のことを多くの方に伝えたいと思い、FPとして活動中。女性のお金の専門家
本記事の執筆者について
女性とシングルマザーのお金の専門家®
子どもを授かったことをきっかけに、教育費や投資、保険の仕組みなどに興味を持ち勉強を始め、3年で子どもの教育資金を貯める。
NHKのコラム執筆がきっかけでFPとして起業。
現在は、離婚・シングルマザー・起業女性のお金の相談を中心に執筆・マネー講師として年間約700件の活動をしながら、女性のビジネスコミュニティーを運営・仕事の紹介も行っている。
クレジットカードの海外旅行保険はどんなときでも使える?
クレジットカードの海外旅行保険には、「カード決済が利用条件となるもの」と、「自動付帯されるもの」の2種類があります。
「カード決済が利用条件となるもの」は、「海外へ渡航する前の交通機関の利用料金をそのクレジットカードで支払うこと」または「海外旅行の代金をそのクレジットカードで支払うこと」のどちらかが、海外旅行保険を利用する条件になります。
一方、「自動付帯されるもの」は旅費のカード決済の有無にかかわらず、海外旅行保険が付帯されています。
「カード決済が利用条件となるもの」であることを知らず、常に海外旅行保険を使えると思っていたら実は使えなかった……ということがないように、自分が持っているクレジットカードの海外旅行保険の条件を事前に確認しておきましょう。
クレジットカードの海外旅行保険と保険会社の海外旅行保険の違いは?
クレジットカードの海外旅行保険と、保険会社の海外旅行保険では補償の内容はどのように違うのか、比較してみましょう。
クレジットカードの海外旅行保険と保険会社の海外旅行保険の補償内容の一例
| クレジットカード | 保険会社 |
---|
治療費用(傷害・疾病) | 200万円 | 無制限 |
死亡・高度障害(傷害) | 2,000万円 | 3,000万円 |
死亡・高度障害(疾病) | 補償されません | 1,000万円 |
個人賠償責任 | 2,000万円 | 1億円 |
救援者費用 | 200万円 | 無制限 |
携行品損害 | 20万円 | 20万円 |
偶然事故対応費用 | 補償されません | 5万円 |
資料:執筆者作成
クレジットカードの海外旅行保険は、保険会社の海外旅行保険に比べ補償される金額が少なくなっています。
病院で受診した場合の治療費用の金額を見ると、クレジットカードは200万円など、ぜいぜい数百万円までの補償になり、その金額を超えると自己負担になります。
もちろんクレジットカードによって補償金額が違います。カードごとの保証内容はこちらで確認しましょう。
一方、保険会社の海外旅行保険は、無制限で補償してくれるものが多くあります。
治療のために費用を200万円まで補償してくれるのであれば、クレジットカードの海外旅行保険でも十分のような気がしますよね?
では、海外で病気やケガで病院を受診した場合、どのくらいの費用がかかるのかを調べてみました。
海外の医療事情について
海外での医療費は日本と医療事情が異なるため、病気やケガで病院を受診した場合、医療費が高額になるケースもあります。
各国の医療事情について、海外渡航者の多いアメリカ(ニューヨーク)、中国(北京)、イギリス、インドネシアを一覧にまとめてみました
アメリカ (ニューヨーク) | アメリカの医療費は高額で、受診だけでも1,000ドル(約11万円)を超えることもあり、1回の入院は数百万円から1,000万円にもなる。 救急車は有料で、救命士の同乗無しで約8万4,000円、救命士が同乗ありで約14万~15万円、さらに1㎞あたり約1000円が加算される。(1ドル110円換算) |
---|
中国 (北京) | 北京には、外国人専用外来を持つ中国系総合病院や、英語や日本語で先進国と同様の医療が受けられる外資系クリニックがあり、医療水準は高く、医療費は高額。 風邪や胃腸炎で受診した場合でも1,000元(約1万6,000円)かかる。(1元16円で換算) |
---|
イギリス | 税金で運営されている国民保健サービス(自己負担なし)と、民間のプライベート医療サービスがある。 旅行者はプライベート医療サービスを利用することになり、医療費は救急の場合をのぞき全額自己負担になる。 |
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インドネシア | 医療事情は地域格差が大きく、医師従事者数が不足しているため、高度の医療行為が必要な場合は、基本的にシンガポールか日本への救急搬送となることが多い。 都市部には最新鋭の医療機器を有する私立病院があり、海外旅行保険が適用可能だが、受診する際に数千ドル(数十万円)の保証金が必要になる場合もある。(1ドル110円換算) |
---|
資料:外務省のホームページをもとに執筆者作成
外務省のホームページによると、ハワイの病院でICUの治療を受けた際、3,800万円かかったという報告もありました。
また、旅行先に十分な医療施設がない場合は、日本への救急搬送の可能性もあり、そうなってくるとチャーター機を利用したり、医師が同行したりするため費用は高額になりがちです。
日本の健康保険は海外でも使えるの?
日本国内で病院を受診すると、健康保険が適用され、医療費は原則3割負担です。
さらに高額療養費制度を活用すれば月額支払金額に上限が設定されるため、窓口での自己負担は少なくて済みます。
一方、海外で病院を受診した場合は、日本の健康保険証は利用できませんから、窓口で全額自己負担です。
ただし、健康保険に申請をすると支給される「海外療養費」という制度があります。
もっとも、海外療養費として支給される金額は日本で保険診療として認められている医療行為に限定されており、日本で同じ治療をした場合にかかる治療費を基準に支払います。
日本で受診した場合と比べると、最終的な自己負担額が大幅に大きくなることがありますので気をつけましょう。
海外療養費の仕組みの図解
資料:協会けんぽの「海外療養費」と執筆者の原案をもとに「なるほどカードローン」にて図版作成
過信は禁物!旅行期間も短く健康だから大丈夫と言い切れない
健康に自信があれば、1週間程度の海外旅行で病気になるなんて考えられないと思われるかもしれません。けれども、交通事故やレジャー中に大けがをしたり、急な病気をしたりする可能性はあります。
実際に、筆者の身近な方で3泊4日の海外旅行中に亡くなられた方がいました。旅慣れた国で、ゴルフを楽しまれた後に滞在先のホテルで心臓発作を起こしてしまったのです。
人生には何が起こるかわからないということを改めて思い知らされた出来事でした。
急に体調が悪くなっても安心して病院を受診するために
たとえ健康であったとしても、長時間にわたる飛行機での移動、時差、日本との気温差などのストレスで体調を崩すこともありえます。
健康保険が使える日本国内では、必要最低限の保険で十分かもしれません。しかし、医療事情の異なる海外では、数千万円にもなる高額な医療費がかかる可能性があります。
このような高額な医療費をすぐに用意できる方は、あまり多くないのではないでしょうか。
そうなると治療費が数百万円のクレジットカードの海外旅行保険だけでは不十分です。
渡航する前に外務省のホームページで訪問する国の医療事情について調べ、治療費用をカバーできる補償内容の海外旅行保険に加入していたほうが安心ですね。
保険会社の海外旅行保険は、クレジットカードの海外旅行保険では不足する補償を補うプランで契約することもできます。
また外務省のホームページには緊急の際の救急外来も載っています。万が一に備えて海外旅行保険が使える病院を調べておきましょう。
まとめ:海外旅行保険の加入手続きは早めに!
海外旅行保険の加入手続きは旅行を申し込んだ旅行代理店や保険代理店、インターネットで加入することができます。
また、渡航直前空港でも加入できますが、現地で治療費用を自己負担することなく海外旅行保険を利用して治療を受けるためには、保険証券や保険加入者証・被保険者証などが必要になります。
保険会社からそれらが送られてくるまでに1週間ほどかかる場合もありますので、余裕をもって早めに加入することが望ましいです。
保険は滅多には起こらないけれども、起こったときには大きな経済的ダメージを受けるリスクをカバーするために加入するものです。
保険料は行先や人数、保険会社、プランによって変わってきますが、例えば、ハワイに7日間の旅行で治療費用無制限の補償内容の場合、1人約7,000円の保険料という商品もあります。
7,000円弱の保険料で十分な補償を買えることは大きな安心につながるのではないでしょうか。
突然のトラブルに対応できるように海外旅行保険に加入して安心して旅行に行けるようにしたいですね。
本記事の編集者について
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