株価が上がる銘柄はどれ？値段が変動する仕組みや注目銘柄がわかる
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株価が上がる銘柄を見分けるポイントには、以下の3つがあります。
株価が変動する要因には、企業に特定の動きがあった場合や、景気などの外部要因に動きがあった場合があります。
このことを知らずに株の取引をしても、運任せのギャンブルになってしまい、元本は減る一方になってしまうでしょう。
そこで、この記事では株価が変動する仕組みや、株価が上がる銘柄を見つけるポイントを紹介します。
【掲載情報について】
2024年7月16日時点の情報を掲載しています。
※株価が上がる銘柄予想は2021年12月11日時点の情報となります。
※最新情報は、公式サイトなどからご確認ください。
行政書士/ファイナンシャルプランナー / 青野行政書士事務所
監修者青野泰弘
同志社大学法学部卒業後、国際証券に入社。
その後、ＵＦＪキャピタルマーケッツ証券、トヨタファイナンシャルサービス証券（現：東海東京証券）、オリックスフィナンシャルプロダクツ、コスモ証券にて、債券の引き受けやデリバティブ商品の組成などに従事。
2012年に、FPおよび行政書士として独立。2017年日本FP協会相談員、2018年日本FP協会広報スタッフを担当。
▼保有資格
日本証券アナリスト協会検定アナリスト（CMA）
プライマリープライベートバンカー
行政書士
ファイナンシャルプランナー（CFP®）
イーデス編集部 / 株式会社エイチームフィナジー
編集者小林 梨沙
1989年生まれ、愛媛県松山市出身。
大学卒業後、株式会社ブリッジインターナショナルに入社。外資系教育サービス会社にて、薬機法や品質マネジメントシステムのインサイドセールスを担当。その後、スーパーバイザーとして、日系大手企業のインサイドセールスプロジェクトの立ち上げを行う。
2019年に株式会社エイチームフィナジーに入社。FX、新規事業開発部を経て、イーデスの編集者に就任。
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- 株価が上がるのってどんなとき？
- 企業の四半期決算の進捗率が、会社計画よりも高い
- 企業が会社計画を上方修正をした
- 企業の決算が会社予想を上振れ、かつ、市場コンセンサス（アナリスト予想平均値）を上振れた
- 企業が画期的な新商品を発表した
- 企業が「ガイアの夜明け」などのビジネス番組で取り上げられた
- 企業が増資を発表した
- 企業が増配や復配を発表した
- 企業がM＆Aを発表した
- 企業の決算について、ポジティブな日経観測記事が出た
株価が上がるのってどんなとき？
基本的に株が上がって行く状態は、買い手が多い、つまりはその株の人気が高い状態にあるときです。
人気が高い状態は、企業に関して次のような動きがでたときがあげられます。
株価が上昇するとき
上記、企業の動きの詳細がどのようなものなのか、それぞれ説明します。
企業の四半期決算の進捗率が、会社計画よりも高い
企業は、四半期ごとに売上高や営業利益などを発表します。
その時の進捗率が、会社計画よりも高ければ株価が上がりやすいのです。
例えば、上半期の会社計画では、売上高100億円、営業利益50億円を予定していたのに、1Q（第1四半期）の決算で売上高70億円、営業利益40億円を達成していれば、最終的には大幅に計画を上回り、上方修正される可能性が高まります。
期待以上の業績になることが予想されるため、株価が上がるのです。
企業が会社計画を上方修正をした
企業が会社計画を上方修正した場合、株価の上昇がいったん収まるケースもあります。
しかし、上方修正の幅が予想を超えるようなときは、株価が上がりやすくなります。
また、あまり業績が期待されていなかった企業が会社計画を上方修正したときは、ポジティブサプライズになるので、株価が上がる可能性が高まります。
企業の決算が会社予想を上振れ、かつ、市場コンセンサス（アナリスト予想平均値）を上振れた
東証プライム市場上場などの大型株は機関投資家も買うため、決算の注目度も高く、会社予想とは別にアナリストも決算がどうなるか予想しています。
その予想の平均値が、市場コンセンサスです。
決算内容が会社予想を超えて、かつ、市場コンセンサスも超えていた場合は、株価が上がる要因になります。
ただし、わずか数％超えるくらいなら誤差としてあまり気にされません。
しかし、2桁％を超えるようなら、大きく値上がりする可能性が高くなります。
企業が画期的な新商品を発表した
企業がこれまでにない画期的な新商品を発売し、その商品に大きなニーズが期待できると判断された場合も、株価が上昇する要因です。
新商品だけに限らず、他社と一線を画す新サービスの場合も同様です。
注目が集まるプラスの何かがあれば、株価が上がりやすくなるのです。
企業が「ガイアの夜明け」などのビジネス番組で取り上げられた
ビジネス番組で取り上げられた時も、内容次第では株価が上がりやすくなります。
テレビ東京系列の「ガイアの夜明け」などが特に注目されます。
上昇しやすい内容としては、新製品が紹介されたり将来的なニーズに期待できる新ビジネスが取り上げられたりした場合です。
このようなポジティブな内容は、期待が持たれやすいのです。
ただし、この場合は個人投資家を中心に思惑買いが入りやすいので、一時的に上昇しても長期的に上昇が持続するかは不透明です。
企業が増資を発表した
企業が増資して資金調達をした時も、株価が上がることがあります。
ただし、増資の場合は株価のダイリューション（希薄化）が起こるので、短期的には下落します。
しかし設備投資などに使われる資金調達であれば、長期的にみれば企業収益のプラスになるので、下落が一服した後は上昇に転じることが多いでしょう。
また、財務内容を改善するために増資した場合は、倒産リスクが減少するので株価が上昇しやすくなります。
企業が増配や復配を発表した
増配も株価を上げる要因になります。
増配が発表されると、基本的に市場はこれを好感して株価が上がるのですが、それが企業の周年などの記念配当や特別配当など1回限りの増配の場合は一時的な上昇にとどまりやすいでしょう。
それに対して、毎年払われる普通配当が増配された場合は業績が好調であるということを示していて、収益力がアップすることにつながることから、株価の上昇が長く続くケースが多くなります。
また、復配の場合は業績が持ち直したということなので、この場合も市場が好感して株価が上がることが多いです。
企業がM＆Aを発表した
M&Aの発表も、株価が上がる要因になります。
買い手と売り手、2つの企業のどちらにもシナジー効果が期待できるケースや、有力な企業が買い手だった場合などに上昇しやすくなるでしょう。
敵対的買収であれば買収する側から提示される買取価格が通常のM&Aより高くなる傾向にあるため、株価が上昇しやすくなります。
また、買収の際に買収元が一気に買収先企業の株を買うと、株価が上昇することが多いです。
ただし、買収される企業が防衛策を発動した場合は株価が下がることもあるので、動向には注意しておきましょう。
企業の決算について、ポジティブな日経観測記事が出た
企業の決算については、日経新聞から観測記事が出されることもあります。
その内容がポジティブなら、株価の上昇につながります。
株価変動は外部要因にもあり
株価変動は、次のような外部要因も影響します。
価格変動を起こす外部要因について、それぞれ詳細を説明します。
為替との関係
為替の変動は、企業の売上に大きな影響を与えます。
特に、海外との取引が多い企業ほど影響は強くなるでしょう。
例えば、海外で1,000万ドルの売上があったとします。
期初1ドル＝100円であれば10億円の売上が予想されます。
しかし、その後円安が進んで期末には1ドル＝120円になったら、売上は12億円にアップするのです。
また、輸入企業が海外から1万ドル分輸入した場合、1ドル＝100円なら100万円で済むのですが、1ドル=140円なら140万円かかることになります。
基本的に、円高は輸入企業にとってメリットとなり、円安は輸出企業にとってメリットとなります。
しかし、株式市場全体を見ると、どちらかといえば円安のほうが全体的に株価は上がりやすくなります。
それは、円安になると外国人が日本株を割安に買えるようになるからです。
外国人投資家が市場に参入して日本株を買うようになると、市場で買い手が増えて株価が上がるのです。
反対に、円高になると日本株を売る外国人投資家が増えるので、株価は下がりやすくなります。
景気との関係
景気が良くなれば、国民の消費も増えるのでどの企業も売上が増えていきます。
そうして業績が上がった結果、株価も上昇します。
また、経済的に余裕ができたことで投資を始める人も増えるため、株式市場の動きも活発になります。
反対に、景気が悪くなったときは正反対の動きをするので、株価は下がりやすくなります。
実際に、過去の景気動向と株価の動きを見比べると、おおむね一致しています。
景気が転換するタイミングでは注意しましょう。
金利との関係
金利も、株価に大きな影響を与えます。
金利が上昇してくると、株価は下がりやすくなります。
なぜかというと、企業が銀行からの借り入れを控えるようになるので、設備投資などが行われなくなり、企業の成長を妨げることになるからです。
また、個人も住宅ローンなどの借り入れを見送ることが増えるため、裾野の広い住宅関連の消費も鈍ります。
その結果、企業の収益が圧迫されることになり、業績が伸び悩んだり低迷したりするため株価が下がりやすくなるのです。
投資家の動きも鈍くなります。
金利が高くなれば、わざわざ投資をしなくても銀行に預けるだけで安全に資産を増やすことができるからです。
基本的に、好景気が続くと金利も上がり、景気の過熱が抑制されて徐々に景気は落ち着きます。
反対に、不景気になると金利は下がりますが、その分冷え込んだ景気が刺激されて景気は上昇していくことになります。
そのため、金利と景気の関連性は無視できません。
商品価格との関係
商品価格も、株価に影響を与えます。
特にわかりやすいのが、原油価格と石油元売り企業の株価です。
石油元売り企業は、油田、ガス田などの原油開発事業や石油精製事業での在庫の評価損益が原油価格に左右されます。
そのため、原油価格が上がることはポジティブ要因となります。
反対に、原油価格が下がると評価益が下がったり、評価損が発生したりするので、ネガティブ要因になってしまいます。
また、商社の中には原油や天然ガスの権益を有しているところもあります。
その場合も同様に、原油価格の上昇はポジティブ要因になり、下落はネガティブ要因になります。
一方、空運や陸運、海運などの運送業にとっては、燃油などのコスト減につながるので原油価格の下落はポジティブになり、原油価格の上昇はネガティブになります。
しかし、今回のコロナショックの場合は、原油価格が低下しても運輸業自体の需要が減少したことの影響のほうが大きいので、ネガティブな反応となります。
株価が上がる銘柄を見つけるポイント
株価が上がる銘柄を見つけるポイントは次の3つです。
各ポイントについて、詳細を説明します。
四半期決算の進捗率が高いが、会社が上方修正していない銘柄
四半期決算の進捗率が高い銘柄は、株価が上昇しやすくなります
ただし、企業は会社計画を保守的に出すケースが多く、状況によっては、なかなか上方修正されないことがあります。
進捗率が高いのにもかかわらず、企業が会社計画を上方修正していない銘柄は、今後の上方修正を期待して、株価が上がる可能性が高いでしょう。
進捗率については、企業によって傾向が違うので過去の進捗率と比較することが大切です。
中には1Qに売上が集中するなど、特定の四半期に売上や利益が集中する企業もあるので、例年の傾向と比較することが重要になります。
また、企業が会社計画の上方修正を発表しても、それが市場コンセンサスから大幅に乖離して強気すぎる場合、株価が下落する可能性もあるので注意してください。
ワンポイント
- 四半期決算で進捗率が高い。
- 企業の会社計画の上方修正がまだ発表されていない。
- 過去の進捗率と比較しても、今回の進捗率が高い。
- このような銘柄は短期的にも上昇するが、長期的に上昇するケースが多いので、デイトレよりは中長期投資向き。
悪材料が出尽くした銘柄
悪材料が出尽くした、と市場が判断した銘柄は、業績予想を下方修正したとしても株価が上昇することがあります。
なぜなら、これ以上株価が下がる理由がないからです。
例えば、米中貿易摩擦の影響で業績が悪化すると思われている銘柄は、企業が業績予想を下方修正する前から株価はそれを織り込んで下落していきます。
その後、企業が業績予想の下方修正を発表する頃には、悪材料が出尽くしたことになって株価が上昇に転じます。
ただし、業績がさらに悪化すると思われてしまい、下落が続く銘柄もあるので注意しましょう。
業績予想の下方修正が織り込まれていたとしても、実際に企業が出した数値が市場コンセンサスを上回っているようなら、悪材料出尽くしで上昇する可能性が高まります。
ワンポイント
- 業績予想を下方修正しても、株価が既にそれを織り込んで下落している銘柄。
- 会社が出した数値が市場コンセンサスを上回っている銘柄。
- このような銘柄は下落していても、その後ゆっくりと上昇していくケースが多いので、保有して様子を見るべき。
黒字が何期も続いている銘柄
過去の業績を見て、黒字が何期も続いている銘柄は投資家に買われるケースが多くなります。
ただし、黒字が前期まで続いていればいいという訳ではありません。
その企業の今期会社計画もチェックする必要があります。
今期の会社計画が減益予想となっている銘柄は避け、増益予想となっている銘柄を選んでください。
黒字が何期も続いているということは、それだけ経営上手ということです。
このような企業の銘柄は、上昇が長期間続く傾向があるので、長期投資に向いています。
ワンポイント
- 黒字が何期も続いていて、かつ今期の会社計画で、減益が予想されていない銘柄。
- 今期も増益予想になっている銘柄であればなお良い。
- このような銘柄は、長期的に株価が上昇していく可能性が高いので、長期投資向き。
株価が上がる銘柄はコレ！？編集部が今おすすめする銘柄5選
今後株価が上がると予想する銘柄について、それぞれの詳細を説明します。
おすすめ銘柄①
西松建設（1820）
おすすめポイント
- 大手ゼネコンや他の準大手ゼネコンより配当利回りが高い
- 増配が発表されている
- 首都圏の再開発工事が一巡するも、他の案件で採算悪化を吸収できる可能性が高い
- 株価上昇に加え、安定した配当の獲得にも期待できる銘柄
準大手ゼネコンの西松建設の今上期（2022年3月期2Q）は、減収となったものの、採算性の低い工事が一巡したことや収益向上により増益を確保しました。
受注高は、今2Qも前年同期比増となりましたが、1Qより減少している点が物足りない印象です。
建設事業の今期連結受注高について3,615億円を計画していますが、2Q時点での連結受注高の進捗率は24.6％なので、やや低進捗と言えるでしょう。
なお、西松建設は、2021年10月29日に増配を発表し、今期に、従来の1株185円から221円に増額修正しました。
株価は、増額修正を機に上昇しましたが、その後、3,400円前後から3,600円前後の間でもみ合いが続いています。
その理由として、連結受注高の低進捗や、採算性の高い官公庁からの案件受注が前年同期と比較すると減少したことが考えられます。
また、東京オリンピック終了に伴い首都圏の再開発工事が一巡し、その影響を受けるとみられていることも原因の一つかもしれません。
ただ、西松建設は倉庫や流通施設の案件に注力しているため、懸念されるほどの採算悪化にはならない可能性が高いでしょう。
官公庁の案件は、今1Qよりは増加しているため、3Q以降も引き続き案件を順調に受注できれば、株価は上昇に転じる可能性があります。
なお、大手ゼネコンや他の準大手ゼネコンと比較しても西松建設の配当利回りは高く（2021年12月11日現在：6.48％）、その点が今後評価される可能性も考えられるので、現在の株価は買い時と言えるでしょう。
西松建設は過去15期にわたり配当を実施し、2014年3月期から2019年3月期までは増配が続いていました。
2020年3月期と2021年3月期の配当は据え置きとなりましたが、今回の増配を機に、連続増配が再び期待できるかもしれません。
おすすめ銘柄②
モスフードサービス（8153）
おすすめポイント
- 店内飲食再開後もテイクアウト等の需要が堅調
- 既存店売上高の堅調が続く
- アフターコロナの施策効果による中長期的な業績拡大に期待できる
- 増配が発表されている
- 株主優待も実施している
- キャピタルゲインとインカムゲインのどちらにも期待できる銘柄
優待内容
（権利確定月…3月、9月）
- 100株以上の場合
継続保有3年未満：
年間2,000円分（500円×2枚を年2回）
継続保有3年以上：
年間3,000円分（500円×3枚を年2回） - 300株以上の場合
継続保有3年未満：
年間6,000円分（500円×6枚を年2回）
継続保有3年以上：
年間8,000円分（500円×8枚を年2回） - 500株以上の場合
継続保有3年未満：
年間10,000円分（500円×10枚を年2回）
継続保有3年以上：
年間12,000円分（500円×12枚を年2回） - 1,000株以上の場合
継続保有3年未満：
年間20,000円分（500円×20枚を年2回）
継続保有3年以上：
年間22,000円分（500円×22枚を年2回）
※株主優待券はモスバーガーやミスタードーナッツなどの店舗で利用可能。
※2024年7月16日時点公式サイト掲載にて確認
モスバーガーで知られるモスフードサービスの今上期（2022年3月期2Q）は、増収となり、営業利益以下は黒字転換しました。
モスバーガーが好調で、既存店売上高は2021年4月から10月まで前年比2桁増が続き、2019年8月から2021年10月まで前年同月比プラスで推移しました。
2021年11月の既存店売上高は、前年同月比97.5％と前年同月比マイナスに転落しています。
ただ、前年同月は既存店売上高が同123.5％とハードルが高く、また、今年より日曜日が1日多かったことを考慮すると、11月についても実質的には堅調が続いていると言えるでしょう。
モスバーガーの販売商品の主力であるハンバーガーは元々テイクアウトに強く、また、アルコール飲料の提供にも力を入れていなかったため、コロナ禍のドライブスルーやテイクアウト需要を取り込むことができました。
店内飲食の再開後もこれらの需要は堅調なので、店内飲食需要も回復も後押しして業績は堅調が続くと考えられます。
モスフードサービスは「モスバーガー＆カフェ」という、カフェ使いができるハンバーガーショップの出店を拡大させるなど、アフターコロナ対策に力を入れています。
この取り組みによる業績拡大が確認できれば、株価は中長期的に上昇するでしょう。
なお、モスフードサービスは今上期決算発表時に通期会社計画を上方修正し、増配を決定していますが、株価の反応は限定的です。
短期的には12月以降の既存店売上高の動向を見守る必要がありますが、今後も業績は概ね堅調に推移するでしょう。
また、モスフードサービスは株主優待を実施していることから、株主優待目的の保有にも向いています。
100株以上の保有から優待が実施され、モスバーガーで利用できる500円の優待券を保有株数に応じてもらえるので、モスバーガーを利用する人にとっては使い勝手が良いでしょう。
おすすめ銘柄③
横河ブリッジホールディングス（5911）
おすすめポイント
- 業績が順調に拡大している
- 来期以降の業績回復の兆候が出てきている
- 4期連続となる増配を発表している
優待内容
（権利確定月…3月）
- 1,000株以上：
オリジナルクオカード
※株式継続保有期間5年以上の場合、1,000株以上で2,000円相当のオリジナルクオカード
※2024年7月16日時点公式サイト掲載にて確認
鉄製橋梁の最大手メーカーである横河ブリッジを傘下に擁する横河ブリッジホールディングスの今上期（2022年3月期2Q）は減収減益となりました。
橋梁事業は長期大型工事の竣工が集中した前年同期に届かず、また、エンジニアリング事業はシステム建築の大型工事の着工ずれこみや新型コロナの影響による前期の受注が減少しています。
ただ、橋梁事業の受注は高速道路の発注を中心に堅調で、下記もその流れは続くでしょう。
また、2021年4月1日から2022年9月末までの受注残高は、橋梁事業、エンジニアリング関連事業、先端技術事業も対前年同期間比プラスとなっています。
さらに、エンジニアリング関連事業、先端技術事業の受注高は1Qより回復傾向にあり、今後の業績回復と拡大に期待できます。
また、2021年10月27日に増配を発表し、1株あたり年間60円としていた配当を70円に増額しています。
ただ、2021年10月22日に上期会社計画のうち売上高を下方修正し、その後、通期会社計画のうち売上高を下方修正していますが、上期会社計画の下方修正分を超える減額であったことから、3Q以降の売上の苦戦が予想され、株価は下落が続いています。
受注状況や受注残高からは来期以降の回復の兆しが出てきているため、今後、回復がより鮮明になった時には株価は上昇トレンドに転換するでしょう。
配当も過去15期にわたり実施し、2018年3月期以降は増配が続いているので、インカムゲインの獲得にも向いた銘柄です。
なお、横河ブリッジホールディングスは1,000株以上の保有株主に対し、1,000円分のQUOカードを贈呈しています。
優待条件のハードルが高いのが難点ですが、株価の下落時に少しずつ株を買い集めていけば、配当のみならず優待も得られます。
順調に業績を拡大しているうえ、配当・株主優待も実施しているので、株価が大きく値崩れする心配が少ないのもメリットです。
おすすめ銘柄④
INPEX（1605）
おすすめポイント
- 株主還元を強化する方針
- 初となる自社株買いの実施を発表している
- 安定配当を実施
- 原油価格に左右されにくい経営体質への転換に取り組んでいる
- 株主優待も実施している
優待内容
（権利確定月…12月）
- 400株以上の場合
継続保有年数
1年以上：
1,000円分のオリジナルクオカード
2年以上：
2,000円分のオリジナルクオカード
3年以上：
3,000円分のオリジナルクオカード - 800株以上の場合
継続保有年数
1年以上：
2,000円分のオリジナルクオカード
2年以上：
3,000円分のオリジナルクオカード
3年以上：
5,000円分のオリジナルクオカード
※2024年7月16日時点公式サイト掲載にて確認
石油・天然ガス開発の国内最大手のINPEXの2021年12月期3Qは増収増益となり、通期会社計画を上方修正しました。
その理由として原油価格の上昇を挙げ、ブレント原油価格の会社前提を従前の65.1ドル/バレルから69.7ドル/バレルに引き上げています。
OPECプラスが2021年12月2日に来年1月も小幅増産を続けることを決めたことから、原油価格の上昇は一服し、オミクロン株の世界的な感染拡大が懸念されることから、原油価格には下押し圧力がかかる可能性も考えられますが、それでも株価は底堅く推移するでしょう。
なぜなら、2021年12月期3Q決算発表時に、初となる自社株買いを発表したからです。
さらに、2022年度までの中期経営計画の期間中、安定的な配当を基本とし、配当性向は30％以上として、業績の成長に応じて段階的に株主還元を強化する方針です。
ただ、株主還元強化に対する株価の反応は鈍く、株価はもみ合いが続いています。
INPEXは原油価格の低迷など環境変化に対する柔軟性確保にも取り組んでいて、水素をはじめとしたクリーンエネルギーへの転換にも力を入れています。
長期的な取り組みになりますが、今後原油価格の変動に左右されにくい経営体質への転換ができた時には、INPEX株は大きく評価されるでしょう。
今回の自社株買いが株価を下支えすると考えられるものの、基本的には原油価格に左右されやすい株価動向が続くと考えられるので、現在の株価水準でいったん購入し、その後株価が下落した時に買い増すと良いでしょう。
なお、INPEXは安定的に配当を出しているうえ、株主優待も実施していますので、この点においても株価が大きく値崩れする心配は比較的少ないと言えます。
400株以上保有の株主に対し、1,000円相当のクオカードを贈呈する、という内容ですが、株価が比較的安いことから、ハードルはそれほど高くありません。
おすすめ銘柄⑤
積水ハウス（1928）
おすすめポイント
- 全事業で受注が増加
- 今期（2022年1月期）は会社計画を上振れる可能性が高い
- 10期連続となる増配を発表している
- 株主優待も実施している
優待内容
（権利確定月…1月）
- 1,000株以上：
魚沼産コシヒカリ5kg
※贈呈時期は毎年10月下旬から11月初旬。収穫状況等により、贈呈時期の変更あるいは魚沼産以外のコシヒカリ(新米)等への変更をする場合あり。
※2024年7月16日時点公式サイト掲載にて確認
国内大手のハウスメーカーである積水ハウスの2022年1月期3Qは増収増益となりました。
コロナ禍の影響を受けた前年同期と比較すると好調で、全ての事業で受注も増加しています。
特に戸建住宅事業は中高級商品・高価格商品の拡販に注力した結果、これら高付加価値品が堅調に推移しました。
また、賃貸住宅についても、非住宅の伸び悩みを住宅が吸収し、堅調です。
さらに国際事業は、前期に中国でマンション引き渡しが集中した反動があったものの、過去最低水準の住宅ローン金利の追い風を受けた米国の好調が、同事業全体をけん引しています。
このように、今期、積水ハウスは好調が続き、通期会社計画に対する進捗率は、売上高が72.3％、営業利益が76.5％、経常利益が77.4％です。
経常利益は市場コンセンサスを上回っていますが、積水ハウスは通期会社計画を今上期決算発表時に上方修正した水準から据え置いています。
原材料高などの懸念材料はありますが、3Qでは利益率改善効果によりそれをこなしていますので、会社計画を超過する可能性が高いと言えるでしょう。
なお、2021年9月9日に増配を発表し、従前の1株あたり年間86円の配当を、88円に増額しています。
これにより、積水ハウスは10期にわたり連続増配したことになり、株価を下支えするでしょう。
また、株主優待も実施し、1,000株以上保有の株主に対し魚沼産コシヒカリ（新米）5kgを贈呈しています。
株価は2,450円を天井にもみ合いが続いていますが、連続増配と株主優待の実施から株価は大きく値崩れする心配は少なく、また、今期は通期会社計画を上回る着地になる可能性が高いことから今後の株価の上昇にも期待できます。
現在の株価は買い時と言え、さらに下がるようなら買い増しすると良いでしょう。
まとめ
株価の動きを予想しても、毎回のように外してしまい損をしている、という人もいるでしょう。
そういった人は、株価がなぜ動くのか、どのタイミングで動くのかということをきちんと理解していないので、目に見える株価の動きだけを追いかけて失敗していることが多いのです。
株価が動くのは、市場の投資家の思惑によるものです。
多くの投資家が判断した以上、そこには明確な理由があります。
まずは、どういった理由で株価が動くのか、どのタイミングで動くのかをきちんと把握することから始めましょう。
株価の動きを予測する精度が高まれば、株で勝てる可能性は高くなります。
株価が動く理由がわかったら、チャートとにらめっこしながら確認してみてください。
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