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投資信託はやめたほうがいい?デメリットとメリットを解説

最終更新日:

監修者

伊藤亮太

編集者

乾 翔太郎

投資信託はやめたほうがいい?デメリットとメリットを解説
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  • 投資信託のメリット・デメリットは?
  • 投資信託に向いている人っているのかな?

投資信託は資産運用の一種であるため、メリットとともに一定のリスク、デメリットがあります。

投資信託のメリット

投資信託のデメリット

メリットとデメリットを理解しないまま投資を始めてしまうと、十分な利益を得られないばかりか損をしてしまうことも。

一方で投資信託の仕組みにあった投資を行えば、長期にわたって運用益を得られる可能性が高まります。

この記事では投資信託が抱えるデメリットを踏まえ、投資初心者も安心できる投資信託への上手な投資方法について解説します。

この記事を読めば、投資信託のメリット・デメリットを踏まえた、賢い投資方法が身につきますよ。

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投資信託をやめたほうがいい3つのデメリット

分散投資先の代表格ともいえる投資信託ですが、すべての人におすすめできる投資手段とはいえません。

投資信託のデメリットは主に、以下の3つです。

投資信託の3つのデメリット

投資信託が抱えるデメリットを知り、投資信託を利用すべきか検討するのが大切です。

デメリットを軽減する対策法も解説します。

デメリット①手数料が高くコストがかかる

投資信託の取引には、一定のコスト負担が発生します。

支払いの必要があるコストはいくつもの種類があり、支払いのタイミングはそれぞれ異なります。

運用中に自動的に支払う費用もあるため、知らぬ間にコストを負担していることが多いです。

投資信託の取引には、一般的に以下の手数料を払う必要があります。

項目支払時期支払い方法内訳
購入手数料購入時直接投資信託の購入時に、信託会社に直接支払う費用です。
申込額の数%に設定されます。
信託報酬運用中信託財産から徴収投資信託の運用・管理の手数料として信託会社に支払う費用です。
監査報酬運用中信託財産から徴収投資信託に係る監査法人による監査費用です。
投資信託は、決算ごとに監査法人からの監査を受ける必要があります。
売買信託手数料運用中信託財産から徴収投資信託で運用する株式等の売買で発生する費用です。
信託財産留保額売却時直接投資信託の売却時に徴収される費用です。
徴収された金銭は信託財産に留保されます。

参考:投資信託のコスト|投資信託協会

対策:手数料の安い投資信託を購入する

投資信託に係る手数料の負担を減らし、利益幅を大きくしたいと考えるなら、各種手数料の安い投資信託を選ぶのがおすすめです。

投資信託商品の中には「ノーロードファンド」と呼ばれる、販売手数料が無料の投資信託商品があります。

通常の投資信託の販売手数料は、信託会社や投資信託商品によって異なりますが、およそ0.5%~3.0%程度に設定されています。

この販売手数料をゼロにできるノーロードファンドは、投資信託商品を選ぶ上で見逃せない選択肢です。

また、投資信託商品を選ぶ際には、信託報酬額にも注目するとコスト負担を大きく減らせます。

信託報酬も信託会社や投資信託商品によって異なり、安いものでは年0.1%台、高いものでは2%台と幅があります。

信託報酬は信託財産から自動的に徴収されるため、費用負担の実感が湧きにくいコストです。

しかし長い目で見たときには運用結果に大きな影響を与えるため、ファンドの運用実績に見合った信託報酬の投資信託商品を選ぶとよいでしょう。

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デメリット②短期的な投資やデイトレードには向いていない

投資信託商品は、一般的に短期的な投資やデイトレードには向かないといわれています。

投資信託の取引時の価格は「ブラインド方式」により、投資信託の価格である「基準価額」は申込時にはわかりません。

ブラインド方式とは

当日の基準価額が不明な状況で取引が行われる方式。
投資信託が投資する資産の価値が確定した後に取引が発生すると、すでに投資している投資家の利益が阻害される可能性があるため、この方式を採用している。

基準価額は1日1回、投資信託に組み入れられている株式や債券などの評価を基準に、日本時間の夕方~夜中に公開されます。

そのため、売買の申し込みをした時点では適用される基準価額が公開されておらず、価格を指定した注文が行えません。

よって短期的な投資には不向きです。

対策:投資信託は中長期での資産運用として行う

投資信託はその仕組み上、中長期の資産運用に向いている金融商品といえます。

投資信託の基準価額は、一晩で数倍に跳ね上がるような大きな値動きはしません。

変動幅は一般的に数%程度と小さいため、頻繁に売買を繰り返してしまうと、手数料で利益を食い潰してしまいます。

そのため、短期売買は避けるのがおすすめです。

また投資信託を「分配金なし」として運用すると、分配金がそのまま元本に組み入れられて運用が続けられます。

運用で得た利益がさらに利益を生む「複利効果」を得られるため、長期的に見れば大きな利益を生みやすくなります。

デメリット③元本割れのリスクがある

投資信託は株式などと同じ投資商品であり、元本保証がありません。

運用成績によっては商品の価値が元本を下回る「元本割れ」の状態となってしまうリスクがあります。

これは投資により資金の運用を行う以上、避けられないリスクです。

投資信託に投資を行う際には、このリスクを理解した上で取り組んでください。

対策:ドルコスト平均法を活用してリスク軽減する

投資信託の元本割れリスクを軽減する方法に「ドルコスト平均法」があります。

ドルコスト平均法とは

価格が変動する金融商品を、長期にわたり一定の金額で購入し続ける投資手法のこと。
安い時には多い口数を、高いときには少ない口数を購入することで、価格変動のリスクを大きく下げることが期待できる。

ドルコスト平均法を活用した投資を行うなら、毎月決まった一定金額で投資を行う「積立投資」がおすすめです。

細かい注文や設定を行う必要がなく、購入する銘柄と金額だけ決めておけばよいため、長期的に負担が少ない投資で利益を得ることが期待できます。

投信積立をするなら、クレカ積立ができるネット証券がおすすめです!

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投資信託のメリット

投資信託は投資である以上、一定のリスクによるデメリットが発生します。

一方で投資信託には、他の投資手法にはないメリットも多く存在しており、多くの投資家が活用を続けています。

そのメリットは主に、次の4つです。

投資信託の4つのメリット

投資信託のメリットをしっかり把握しておきましょう。

メリット①少額から投資を始められる

投資信託の大きなメリットのひとつに「少額から投資を始められる」という点があります。

株式投資は原則100株単位での売買となるため、数万円~数百万円の費用が必要です。

一方の投資信託は、多くの投資家から少額ずつ集めた資金で株式・債券などの運用を行う設計なので、比較的少額から投資を行えます。

最低投資額は商品や証券会社によって異なりますが、近年では100円から投資を行える会社も登場しており、投資へのハードルは大きく下がっています。

また「楽天証券」は、楽天グループの共通ポイントである「楽天スーパーポイント」を使った投資信託商品の購入が可能です。

毎月の自動積立もポイントを優先して行えますので、楽天のサービスを使っている方は楽天証券での投資が有力な選択肢になるでしょう。

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メリット②専門家に資産運用を任せられる

投資信託の仕組み

投資信託は、投資家から預かった資金を信託会社が運用する投資商品です。

投資で利益を得るには、投資商品や経済、世界情勢など幅広い知識が求められますが、一般人が短期間のうちに身につけるのは非常に困難です。

その点、投資信託は知識と経験を兼ね備えた投資のプロが運用するため、知識が少ない個人が運用するよりもはるかに高い信頼性があります。

投資家は運用する銘柄と金額だけを指定すればよいため、投資初心者も安心して運用を任せられるでしょう。

また、個人では投資先に組み込みにくい海外の金融商品や特殊な金融商品の運用も、信託会社のプロならば扱えます。

注目している市場への投資も、投資信託を通じてなら簡単に行えるのがメリットです。

おすすめの投資信託については、こちらの記事で詳しく解説しているのでチェックしてください!

メリット③分散投資でリスク軽減ができる

投資信託は、一定のテーマごとに投資商品をまとめた商品です。

特定の企業へ投資するよう指定できない一方、投資信託商品に組み込まれた企業全てに対して投資を行う「分散投資」ができるため、株価暴落による元本割れのリスクを軽減できます。

仮に投資信託に組み込まれた一企業の株価が暴落してしまったとしても、その他の企業への投資成果でその損失を補えるため、投資信託価額そのものが暴落するリスクは非常に低くなります。

さらにリスクを下げたいという人はロボアドの「楽ラップ」がおすすめです

楽ラップでは、下落ショック軽減機能(DRC)があり、相場が大きく下落する事態に見舞われたとしても、資産の損失を最小限に抑えることが期待できます。

商品購入から運用まで任したいという人は、楽天証券の口座開設をして楽ラップの利用を検討しても良いでしょう。

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メリット④分配金を受け取ることができる

投資信託は運用結果を分配金としてもらえる商品と、運用結果を再び投資に回せる商品に分かれます。

分配金を受け取れる商品を持っていれば、定期的に分配金を受け取るため、定期的な収入源として捉える人もいます。

ただし、投資信託によっては、運用益が少ないのに一定の分配金を出すような状況の商品もあるため、「分配金=利益」とはいえません。

また投資成果を長期で考えるなら、分配金を再投資する商品のほうが複利効果により大きな利益を得られます。

短期で細かくお金を得たいのか、長期でじっくりと利益を育てたいのか、自身の運用方針にあった投資信託商品を選ぶのがおすすめです。

投資信託をやめたほうがいい人

投資信託は長期投資で安定した利益を得やすい投資商品である一方、一定のデメリットも抱えています。

投資のスタイルによっては理想の投資に繋がらないおそれもあるので、自分の投資スタイルは投資信託に向いているかを確認しましょう。

投資信託をやめたほうがいい人

自分で分散投資する銘柄を決めて運用したい人

自分で投資する銘柄を決めて分散投資を行いたい人にとっては、投資信託のシステムは不向きであるでしょう。

投資信託商品に含まれる投資先は信託会社が決定するため、中には自分が投資をしたくない企業が含まれている場合もあります。

こだわりを持った投資先の選択をしたいような人には、任意で投資先を選べない投資信託は不向きです。

特定の商品に集中投資したい人

分散投資を視野に入れず、特定の金融商品のみに集中投資したい人は、投資信託への投資は向いていません。

投資信託は複数の株式や債券で構成された分散投資型の商品であり、特定企業の株式や債券に集中した投資はできません。

株主優待を受けたい人は注意

また、投資信託の中に株式が含まれていても、その会社の株式を保有していることにはならず、株主優待も受けとれません。

よって特定の金融商品を持ってメリットを受けたいなら、株式や債券などの個別銘柄を選ぶ必要があります。

短期間に大きな利益を得たい人・デイトレードを行いたい人

前述の通り、投資信託は短期投資には向かない金融商品です。

指値注文ができず、基準価額の変動額も株式などに比べると小さいため、短期間で利益を得るのは困難です。

また、投資信託の基準価額の変動は原則として1日1回であり、取引も1日1回しか行えないため、デイトレードには向いてないでしょう。

初心者はやめたほうがいい投資信託の特徴

投資信託は数ある金融商品の中でも、比較的初心者向けの商品であるとされています。

しかし全ての投資信託が初心者に適しているわけではなく、中には初心者におすすめできない投資信託もあります。

そこで、初心者はやめたほうがいい投資信託の種類を紹介します。

初心者はやめたほうがいい投資信託の特徴

手数料が高いアクティブファンド

初心者はやめたほうがいい投資信託のひとつが「アクティブ型ファンド」です。

投資信託は大きく分類すると、次の2種類があります。

投資信託の種類

  • 特定の株価指数の値動きと連動する「インデックス型ファンド」
  • 株価指数を上回る成績を出すように運用される「アクティブ型ファンド」

アクティブ型ファンドは大きなリターンが望める一方、信託会社が独自の判断で運用を行うため、大きなマイナスを出すおそれもあります。

またインデックスファンドに比べ手数料が高めに設定されていることも、マイナスに繋がる要因のひとつです。

投資信託の中ではハイリスク・ハイリターンの特徴を持つため、安定した収益を望みたい初心者にはおすすめできません。

特定のテーマに絞って投資する投資信託

特定のテーマに絞った投資信託商品は、一般的なインデックス型の投資信託と比べリスクが大きめであり、初心者にはおすすめできません。

特定の技術や研究分野が世間で注目を集めると、そのテーマに絞った会社に投資できる投資信託が組まれる場合があります。

世間の注目に後押しされ、一時的には調子がいい値動きが期待できるかもしれません。

しかし、ブームの終焉や新技術の登場などによるテーマの陳腐が起きてしまうと、その後は大きく値崩れしてしまうおそれがあります。

時にはファンド自体が打ち切られてしまうこともあるため、安いうちに購入し、高値で売り抜けるなどの工夫が必要です。

インデックス型ファンドのように「積立し続ければよい」という商品ではないため、初心者投資家はやめたほうがいいでしょう。

投資信託はNISAとの併用がおすすめ

初めて投資信託に挑戦するならNISA制度の活用がおすすめです。

NISAってなに?

NISAとは

金融商品の運用益が非課税となる制度。そこで得られた利益に対する税金が非課税となる。

上場株式、ETF、REITなど、幅広いジャンルの金融商品が対象。

2024年から制度が刷新され、非課税期間が無期限になるなどサービスが拡充された。

投資信託で得られた運用益には通常約20%の税金が課せられますが、NISAを利用すれば利益にかからなくなり、運用益を全て手に入れられます。

(例)投資信託500万円分の評価額が600万円となった場合

  • 通常口座での取引なら
    ……20万円の税金が引かれ、受け取れるのは580万円
  • NISA口座での取引なら
    ……600万円全てが受け取れる

また、NISAを利用すると税金が発生しないことから、確定申告が不要である点も大きなメリットです。

NISAの枠を超えるほど多くの資金を投資に回せる頃には、投資に対する知識がさらに身についているはずです。

それまでの準備期間に、まずはNISAを使った投資にチャレンジしましょう。

まとめ

投資信託は初心者でも挑戦できる投資手段として知られていますが、投資である以上損失を生むリスクを抱えており、必ず利益が出るとは限りません。

ハイリターンを期待した投資はハイリスクとも隣り合わせであることを知り、自分にとって無理のないリスクとリターンのバランスがとれた投資商品を選ぶのがおすすめです。

これから投資信託を始めるなら、NISAを活用しましょう。

運用益に課せられる税金がなくなります。利益を出しながら投資信託を学ぶのに向いている制度なので、まずはNISAで運用を続けてみてはどうでしょうか。

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