SPYDとは？おすすめしない？株価予想やチャート・配当金など紹介
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- SPYDとは何？
- SPYDはおすすめしないって本当？
SPYDとは、米国のState Street社が運営する米国高配当ETFです。
S&P500高配当指数に連動する運用成績を目指すETFであり、安定して高い配当利回りが期待できます。
ただし、景気変動を受けやすい、短期で大きな利益は狙いにくいという特徴もあるので注意が必要です。
この記事では、SPYDの概要や現在の株価チャート、今後の株価予想、取引できる証券会社などについて解説します。
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2023年10月25日時点の情報を掲載しています。
スキラージャパン株式会社 代表取締役 / スキラージャパン株式会社
監修者伊藤亮太
伊藤亮太は「スキラージャパン株式会社」の取締役を務めるFP（ファイナンシャル・プランナー）。
慶應義塾大学大学院商学研究科経営学・会計学専攻を修了しており、在学中にCFP®を取得。
その後、証券会社にて営業・経営企画・社長秘書・投資銀行業務に携わる。
現在は富裕層個人の資産設計を中心としたマネー・ライフプランの提案・策定・サポート等を行う傍ら、資産運用に関連するセミナー講師や講演を多数行う。
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イーデス編集部 / 株式会社エイチームライフデザイン
編集者板橋 辰汰郎
1998年生まれ、兵庫県川西市出身。
大学卒業後、2021年に新卒として株式会社エイチームフィナジーに入社し、ナビナビ証券、イーデスの編集者に就任。
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SPYDとは
SPYDとは、S&P500高配当指数に連動するETFです。
以下はSPYDの基本情報です。
| 名称 | SPDRポートフォリオS&P500高配当株式ETF （SPDR Portfolio S&P 500 High Dividend ETF） |
| 運用会社 | State Stree社 |
| ベンチマーク | S&P500高配当指数 |
| 資産総額 | 7,781百万米ドル （2022年12月15日現在） |
| 基準価額 | 40.139米ドル （2022年12月15日現在） |
| 直近配当利回り （税込） | 5.05% |
| トータルリターン | 3カ月：1.83% 1年：1.76% 3年：6.03% 5年：6.06% |
| 取扱証券会社 | マネックス証券、SBI証券、楽天証券 |
参照元：SPYD 銘柄 - SPDR Portfolio S&P 500 High 投資信託（ファンド）情報 - Bloomberg Markets
SPYDのベンチマークであるS&P500高配当指数は、米国市場を代表する500社で構成されるS&P500のうち、特に配当利回りが高い80社で構成される株価指数です。
企業の規模にかかわらず、配当率の高い企業が均等に近い割合で組み入れられています。
SPYDもS&P500高配当指数同様に、高配当株式を均等に近い割合で組み入れており、直近では5.05%という高い配当率を記録しています。
SPYDの配当受け取りのタイミングやかかる税金
SPYDの配当は年4回です。
毎年3月・6月・9月・12月に配当が行われ、配当を受け取るには権利落ち日の前日までに購入しておく必要があります。
権利落ち日は各配当月の第3金曜日となっており、2022年は以下の日が権利落ち日でした。
- 2022年3月18日（金）
- 2022年6月17日（金）
- 2022年9月16日（金）
- 2022年12月16日（金）
2023年も同時期に権利落ちするとみられています。
また、SPYDを含む米国ETFの配当金には一定の税金がかかります。
まず米国内で10%が源泉徴収され、残った金額に対し日本国内でさらに20.315%が源泉徴収されます。
米国と日本で二重に課税されるってこと？
何もしないとそうなります…
ただし「外国税額控除」を行えば課税額は日本分だけで抑えることができます！
外国税額控除を利用すれば、米国で支払った税金（所得税）は日本の所得税・住民税から差し引くことができ、最終的にかかる税金は日本国内で納める20.315%に調整できます。
SPYDはNISAで買える？
SPYDはNISA（成長投資枠）でも購入することができます。
NISAでSPYDを購入したい人はNISAの取り扱いのある証券会社を選びましょう。
ただし、つみたて投資枠（旧つみたてNISA）では原則として投資信託商品を対象としており、海外ETFは投資対象に含まれていないため、SPYDを購入することはできません。
また、2023年末まで一般NISAで運用可能だったレバレッジ型ETF（SOXL）も、新NISAの成長投資枠では投資対象から除外されています。
※参照元：新しいNISA:金融庁
SPYDの主要構成銘柄
SPYDの主要構成銘柄は以下のとおりです。
SPYDの主要構成銘柄
- Cardinal Health Inc.：
1.66% - Principal Financial Group Inc.：
1.60% - NRG Energy Inc.：
1.52% - Darden Restaurants Inc.：
1.47% - Valero Energy Corporation：
1.45%
参照元：STATE STREET GLOBAL ADVISORS
SPYDは、S&P500の対象銘柄のなかから高配当銘柄80種類を組み入れています。
均等に近い組入比率となっており、組み入れ銘柄は年2回の頻度で行なわれています。
セクター比率は金融が21.91%、公共事業が15.94%、不動産が14.36%で上位3つを占めています。
S&P500で高い割合を占める情報技術は4.46%、ヘルスケアは6.68%程度とされていることから、時価総額や株価は重視されていないことがうかがえます。
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チャートで見るSPYDの株価推移
参照元：Google Finance
※2023年1月20日現在
2020年3月のコロナショックによる減配や無配の影響を受け大きく値を下げましたが、その後は米国経済の復興とともに堅調に成長を見せていました。
2022年に入ってからは米国の長期金利引き上げなどの影響を受け、成長が鈍化していました。
9月には一時41米ドルから35米ドルまで下落しましたが、その後は緩やかな回復を見せています。
【予想】SPYDの今後の株価はどうなる？
今後のSPYDの株価は以下の点から停滞、もしくはゆるやかな成長を続けると考えられます。
予想①インフレ抑制策による米国経済の成長鈍化
米国の中央銀行である連邦準備制度理事会（FRB）は、12月14日に今年7度目となる利上げを発表し、政策金利の誘導目標が過去15年で最高水準の4.25〜4.5%となりました。
さらにFRBは、インフレによる価格高騰を抑制するために今後も利上げを継続するとしています。
政策金利の上昇は景気の抑制に繋がりますが、FRBはインフレ抑制のために経済成長が鈍化するのはやむなしと考えていることから、今後も米国経済成長の鈍化は長期化し、米国市場全体も停滞の傾向が続くでしょう。
予想②長期金利引き上げによる不動産業界の停滞
SPYDには不動産業界の銘柄が14.36%含まれていますが、長期金利の引き上げは不動産業界に大きな影響を与えます。
2022年に行なわれた長期金利の引き上げにより、2020年3月以降3%台で推移していた住宅ローン金利は2020年3月から断続的に上昇し、2022年10月には7.16%を記録しました。
住宅ローン金利の上昇は市場の住宅購入意欲を抑制するため、不動産業界側は物件価格を引き下げ購入を促さざるを得なくなります。
そのため不動産業界が停滞し、減配に繋がるおそれが考えられるでしょう。
予想③長期金利引き上げによる金融業界の成長
不動産業界とは対照的に、長期金利の引き上げは金融業界には追い風となる要素と考えられます。
金利が上がるほど金融機関の収益が増え、株価や配当率も上昇する傾向が見られるためです。
SPYDには金融業界の銘柄が21.91%含まれているため、金融業界が活性化すれば、よい影響を受ける可能性があります。
一方、金利が上がるほど銀行からお金を借りにくくなるため、融資件数は減ると考えられます。
また、前述の不動産のように、金利上昇にともないローンで購入する商品の価格を下げる傾向も生まれるため、上昇した金利ほど実入りが増えないという現象も生まれかねません。
さらには今後も金利が上がると予想し、借り控えをする消費者も増えるでしょう。
極端な金利上昇は金融業界によい影響を生みつつも、手放しでは喜べないといえます。
SPYDを買うメリット
SPYDを買うメリットは以下のとおりです。
SPYDを買うメリット
メリット①利回りが高く高配当が期待できる
SPYDの最大のメリットともいえる点が、利回りの高さです。
2023年9月18日時点の配当利回りは5.22%と高く、高配当ETFとして人気の高いHDV（4.45%）、VYM（3.13%）を上回る配当率を誇ります。
この利回りは2023年だけが突出して高いというわけではなく、直近5年を振り返っても4〜5%で推移しており、安定して高い配当を出し続けていることがうかがえます。
メリット②少額投資が可能
米国ETFであるSPYDは少額から投資が可能です。
2022年10月25日時点の株価は33.79米ドルであり、日本円でおよそ5,000円程度から購入できます。
※1米ドル＝149.84円で算出
HDV（96.80米ドル）、VYM（101.07米ドル）がどちらも100米ドル前後（日本円で15,000円程度）から購入できることを考えると、SPYDは余剰金で少しずつ積み立てるにはうってつけのETFであるといえるでしょう。
メリット③運用コストが安い
SPYDの経費率は年率0.07%と非常に安く、コストを抑えながら運用が可能です。
仮に100万円分のSPYDを保有している場合、支払う経費は年間で700円程度と非常に安価ですので、コストを気にせず投資を行えます。
高配当率によるインカムゲインを狙いやすいSPYDは長期保有をしやすい銘柄であるため、経費率の低さは長期的に大きな利益の差となってくるでしょう。
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SPYDを買うデメリット
SPYDを買うデメリットは以下のとおりです。
SPYDを買うデメリット
デメリット①景気変動の影響を受けやすい
SPYDは、金融や不動産といった業種の株式が高い比率で組み込まれており、景気変動の影響を受けやすくなっています。
そのため、景気が後退する局面では価格が下がるだけでなく、配当金の減配や無配が発生するおそれがあります。
実際に2020年のコロナショックの時期には大幅な減配が発生していました。
好景気になれば高配当が期待できる一面もありますが、米国がインフレ抑制に動いている状況下では高いリスクが懸念されます。
デメリット②キャピタルゲインは狙いにくい
SPYDは売買益が狙いにくい商品です。
高配当を実現する企業は、裏を返せば業績が安定し大きな株価変動をしにくいといえます。
SPYDを構成する企業の多くもその傾向は強く、SPYDは大きな変動を見せていません。
参照元：tradingview
人気のETFであるVTI（青いライン）、VOO（オレンジのライン）と比較するとその差は歴然で、同様にコロナショックでの落ち込みはあったものの、その後の価格上昇には大きな違いがあります。
成長が全く期待できないわけではありませんが、キャピタルゲインを狙うならSPYDはおすすめのETFではありません。
デメリット③情報が十分に揃わない
SPYDは2015年10月22日に設定された比較的若いETFです。
そのため他のETFに比べて歴史が浅く、投資判断をするための十分な情報が揃っていないと考える投資家も少なくありません。
特に長期保有目的のETFでは、配当金を分配し続けてきた歴史の長さが信頼に直結しますので、若いSPYDに不安を感じる人も多いでしょう。
SPYDの買い方
SPYDは以下の手順で購入できます。
SPYDの買い方
- SPYDを取り扱っている証券会社で口座を開設する
- 外国株式口座を開設する
- 資金を証券口座に入金する
- 外国株式口座に資金を振り替える
- 買い注文を出す
SPYDを購入するには、証券会社の口座が必要です。
まずはSPYDを取り扱っている証券会社を調べ、口座を開設しましょう。
米国ETFの取引ができる「外国株式口座」も忘れずに開設してください。
SPYDを購入するには、購入代金を外国株式口座に入金する必要があります。
外国株式口座は、日本株を売買するための証券口座とは異なる口座ですが、直接入金はできないため、一度証券口座に入金後に外国株式口座へ資金を振り分けてください。
外国株式口座へ必要額の入金ができたら、後はSPYDの買い注文を出し、購入を進めましょう。
SPYDが買えるおすすめネット証券
SPYDを取り扱う主な証券会社は以下のとおりです。
| 証券会社名 | マネックス証券 | SBI証券 | 楽天証券 |
|---|---|---|---|
| 米国株 取扱銘柄数(※1) | 4,905銘柄 | 5,333銘柄 | 4,799銘柄 |
| 米国ETF 取扱銘柄数 | 372銘柄 | 376銘柄 | 389銘柄 |
| 取引手数料 （税込） | 約定代金の0.495% ※買付手数料は無料（マネックス証券はキャッシュバック扱い） | ||
| 為替手数料 | 買付時：0銭 | 買付時：0銭 売却時：0銭 | 買付時：0銭 売却時：0銭 |
| 取引時間 | 21：00～翌9：00 （夏時間） | 22：30～翌5：00 （夏時間） | 22：30～翌5：00 （夏時間） |
| 口座開設 | 公式 | 公式 | 公式 |
※1 個別株式・ADR・ETFの合計。含む売りのみ。
※取扱銘柄数は2023年10月24日時点。為替手数料は2023年12月6日時点。
SPYDは複数の証券会社で扱われていますが、手数料の観点から上記の大手ネット証券3社で購入するのがおすすめです。
いずれも買付手数料が無料もしくはキャッシュバックされます。
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よくある質問
SPYDはおすすめしないって本当？
A.景気悪化局面では減配・無配が発生しやすくなるため、強くおすすめしません。
SPYDは高配当率による分配金で利益を上げる高配当ETFです。
しかし、景気が悪化している局面ではSPYDを構成する企業の配当率が下がるおそれがあるため、強くはおすすめできません。
特にSPYDは、景気の影響を受けやすい金融・不動産の株式を多く組み入れています。
米国の経済状況や組み入れ企業の状態をよく確認しながら、購入のタイミングを図りましょう。
SPYDはリスクが大きいの？
A.減配・無配のおそれはありますが、総合的にリスクは大きくありません。
SPYDを構成する高配当株式の多くは、安定した業績の企業の株式です。
景気や業績の悪化により減配・無配のおそれはありますが、株価が暴落するようなリスクは比較的小さめであると考えられます。
なお、過去数年のSPYDは多少の減配はありますが、平均して年4〜5%の配当を続けています。
今後米国のインフレ抑制策は継続しますが、それを踏まえてもリスクが小さいETFのひとつと考えてよいでしょう。
まとめ
SPYDはS&P500の中から高配当の株式80銘柄を抽出した「S&P500高配当指数」への連動を目指したETFです。
安定した高配当銘柄のみで構成されているため、大幅な上昇は狙えないものの暴落もしにくい銘柄として知られています。
配当は直近では年5%超、過去5年の間でも年4〜5%の配当を行なっています。
数ある高配当ETFの中でも、安定かつ高額の配当を受けられる銘柄として特に期待ができるでしょう。
5,000円程度の少額から投資できるのも大きな魅力のひとつです。
長期保有し安定した配当を受け取りたい人が最初に購入するには、SPYDはおすすめの銘柄であるといえます。
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