知らないと損!廃車にかかる費用相場と無料で廃車する裏技を紹介

廃車にかかる費用
廃車

2022-04-14

今まで乗ってきた車を手放すにあたり、廃車の費用がかかることを心配している方は多いでしょう。

一般的に、廃車に必要な費用の相場は約30,000円~80,000円程度です。

しかし、実は廃車には必ずしも費用がかかるわけではありません。廃車買取業者を利用することで、完全無料で車を処分することができます。

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この記事では、費用をかけずに廃車する方法、自分で廃車を行う場合にかかる費用について解説していきます。値段がつかない車を手放そうとしている方は、ぜひ参考にしてください。

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増田真吾さん
増田真吾さん

自動車ライター

和太鼓とROCKを愛する自動車ライター。
国産車ディーラー、車検工場でおよそ15年自動車整備士として勤務したのち、大手中古車販売店の本部業務を経験。
その後、急転直下で独立しフリーの自動車ライターに転身。国家資格整備士と自動車検査員資格を保有し、レースから整備、車検、中古車、そしてメカニカルな分野まで幅広い知見を持つ。

目次

費用0円!廃車するなら廃車買取業者がおすすめ  

車を廃車にするなら、費用0円で対応してもらえる廃車買取業者を利用するのがおすすめです。

廃車にはお金がかかると思われがちですが、そんなことはありません。

解体する車は、廃車専門の買取業者に依頼すれば費用をかけずに手放すことができます

廃車買取業者では、一般的には値段がつかない車でもパーツや鉄資源として価値を付けて再利用します。そのため廃車買取業者は、古い車、事故車、故障車、水没車、動かない車といった車を引き取ることができるのです。

ただし、すべての廃車買取業者が必ず無料で車を引き取ってくれるわけではないので、念のため事前に確認するようにしてください。

また、廃車買取業者が費用無料で引き受けるのは、もう完全に使うことのない車の廃車手続きだけです。長期入院や海外出張などで一時的に車を使わない場合の手続きには費用がかかる場合があるので注意しましょう。

廃車買取業者を利用するメリットは以下の3つです。

廃車買取業者に依頼するメリット

  • 手数料・諸費用をかけずに廃車ができる
  • 面倒な手続きを省ける
  • 値段をつけて車を買い取ってくれる場合がある

費用についてはすでに説明した通りです。残り2つのメリットについてそれぞれ解説します。

面倒な手続きがラクになる

廃車買取業者は、面倒な手続きも無料で代行してくれます。

自分で廃車の手続きをしようとすると、平日に運輸支局や軽自動車検査協会に出向かなければなりません。自分で手順を確認して手続きを行うのには非常に手間がかかります。

廃車買取業者を利用すれば、面倒な手続きを自分で行わずに済みます。手間を省けるのは大きなメリットです。

値段をつけて車を買い取ってくれる場合がある

廃車買取業者は、廃車にする車でも値段をつけて買い取ってくれる場合があります。

一見価値がないように思える車でも、以下のように扱うことで買い取ることができるのです。

廃車に値段がつく理由

  • スクラップして鉄資源として扱う
  • 部品を中古パーツとして扱う
  • 海外に輸出して売る車として扱う

値段がつくことを諦めていたボロボロの車でも、廃車専門の買取業者なら値段をつけて買い取ってくれることもあります

普通の中古車買取業者やディーラーの下取りでは値段がつかなかった車でも、お得に手放せる可能性があるのです。

一方で、年式が比較的新しい車や走行距離が短い車などの良好な状態のものは、一般の車買取業者に査定を依頼した方が高い値段がつくこともあります。

車の状態に応じて処分先を決めるようにしましょう。迷う場合は、どちらも利用してみるのがおすすめです。

廃車の買取事例を紹介

ここでは、実際の廃車の買取事例をまとめました。一見値段がつかなそうな車でも0円以上で処分できるケースがどのようなものか見ていきましょう。

車種年式走行距離車の状態
ホンダ ライフ1999年式14万キロ車検切れ
ダイハツ ミラ1994年式23万キロ多走行
日産 セレナ2004年式12万キロ事故車
トヨタ マークⅡ1995年式11.1万キロ低年式

事故車や走行距離が10万㎞を超えてしまった車、15年以上走っているような古い車の場合は、廃車買取業者に依頼した方がお得になるケースがほとんどです。

増田さん

廃車にかかる費用のうち、運輸支局/軽自動車検査協会に支払う金額は350円程度です。つまり、廃車費用の大部分を占めるのは、解体費用や陸送代、手続きの手数料などといった民間業者に支払う金額です。

クルマの解体には専門の大がかりな設備が必要ですし、人件費もかかるため費用が発生します。

廃車に費用をかけないということは、廃車を請け負う業者が、本来依頼主から支払われる費用を賄えるだけの利益を上げなければなりません。

つまり、廃車に費用をかけたくなければ、スクラップ資源や中古パーツとしての活用や海外への輸出など、廃車をお金に換える仕組みを持っている業者を利用する必要があります。

より詳しい廃車の買取事例や相場については以下の記事を参考にしてください。

無料で廃車ができるおすすめの業者を以下の記事で紹介しているので、ぜひ利用を検討してみてください。すべて全国対応をしている廃車買取業者です。

費用をかけずに廃車をするために、廃車買取業者を利用することをおすすめします。以下では、廃車買取業者を利用しない場合にかかる費用について解説していきます。

廃車買取業者に依頼しない場合の費用を解説

廃車を行う場合は廃車買取業者への依頼が最もおすすめですが、廃車買取業者に依頼しない場合の廃車費用についてもここで見ていきましょう。

一般的に、廃車にかかる費用相場は約3万円~8万円程度です。

前提として、廃車買取業者に依頼しない場合には以下の2つの廃車方法があり、それぞれでかかる費用も変わります。いずれも廃車買取業者に依頼するよりもメリットが少ないためおすすめはしません

廃車買取業者へ依頼せずに廃車する方法

  • ディーラーや中古車販売店に依頼する
  • 自分で廃車手続きを行う

また、廃車の手続きには2つの登録の形態があります。

2つの登録形態

・永久抹消登録:車の使用を完全に停止すること
・一時抹消登録:車の使用を一時的に停止すること

この2つの登録形態によっても必要な費用やおすすめの登録方法が異なるので、自分がどの登録形態にしたいのかを踏まえて費用を確認しましょう。

完全に車を手放す場合の費用相場

故障や事故によって動かなくなった車やボロボロで使わなくなった車を完全に解体して廃車にするのが永久抹消登録です。

永久抹消登録を行う際は、登録手数料に加えて解体費用などもかかってきます。車を完全に廃車する際に必要な費用の相場は以下の表の通りです。

廃車買取専門業者ディーラー・車買取店自分で手続き

レッカー代

無料1~3万円1~3万円
解体費用無料2~3万円2~3万円
引き取り・代行手数料無料1~2万円
リサイクル料金無料0円~2万円0円~2万円
合計金額無料4~10万円3万円~8万円

自分で手続きを行うと最低で3万円までにおさえることができますが、自分で廃車手続きを行うことは非常に難しくおすすめできません。

一時的に車を使わない場合の費用相場

長期入院や海外出張などで長い間車を使わなくなったときに一時的に車の使用を中止できるのが一時抹消登録です。

一時抹消登録の費用は、自分で行えば登録手数料350円のみで済みます。車を再度使用する前提のため、解体や運搬にかかる費用は必要ありません。

ディーラーや車買取店に依頼する場合は1~2万円程度の手続き代行費用がかかることが多いので、自分で手続きを行うことがおすすめです。

増田さん

一時抹消の手続きは、運輸支局や軽自動車検査協会の窓口に必要書類を提出するだけであり、業者に依頼すると費用がもったいないためおすすめできません。

逆に、全損レベルで大きく損傷した場合や、不動車で永久抹消する場合は車を解体しなければいけないため車の移動が必要です。そうなると一般の方が自力で手続きを進めるのは不可能なので、専門業者に依頼しましょう。

詳しい手続き方法と必要書類について以下の記事に記載しているのでぜひ参考にしてください。

廃車にかかる費用の内訳を徹底解説

ここまでで廃車にかかる費用相場について解説してきましたが、以下では具体的にどのようなことに費用が必要なのか詳しく説明していきます。

廃車費用の内訳

・解体費用
・レッカー代
・リサイクル料金(※新車購入時期によって必要かどうか変わる)

廃車をする際に必要な費用の内訳は以上の3つとなっています。それぞれについて詳しく見ていきます。

解体費用は最大3万円かかる  

解体費用とは、いらなくなった車を解体する際に必要となる費用です。

廃車にかかる費用の中でも金額の幅が大きく、最大で30,000円ほどの費用がかかります。

具体的な金額は解体を行う業者によって異なります。これは解体業者が「車をただの廃棄物として扱う」のか、「買い取って資源としてリサイクルする」のかによって変わってくるためです。

レッカー代は走行距離に比例する

動かない車を廃車にする場合、レッカー車を使ってディーラーや解体業者まで運搬する費用が必要となります。また、車検の有効期限が切れた車や自賠責保険の満期が切れた車も公道を走ることができないため運搬しなければなりません。

レッカー車で運搬する場合の相場は約10,000円~30,000円程度で、運搬距離に比例して費用が高くなります。

依頼するディーラーや中古車販売店がレッカー車を持っているかどうかでも運搬費用が大きく異なります。

運搬費用についても解体費用と同様に廃車を依頼する店舗や業者に事前に確認しましょう。また、自走できる車なのに運搬費用が請求されていないか確認を取りましょう。

廃車時にリサイクル料金の支払いは基本不要  

リサイクル料金は2005年以降の新車購入時に支払うものであるため、廃車時の支払いは基本不要となっています。

しかし、2005年以前に購入した新車についてはリサイクル料金が廃車時に徴収されます

廃車時のリサイクル料金の支払い有無

・支払いが必要:2004年12月31日までに新車購入
・支払いが不要:2005年1月1日以降に新車購入

リサイクル料金の相場は7,000円~2万円です。リサイクル料金が未預託の車を廃車にする際は注意しましょう。

リサイクル料金について詳しく知りたい方は以下を参照してください。

ディーラーや中古車販売店で廃車を依頼する時は、必要のない費用を請求されていないか確認することが大切です。また、やはり費用をかけて廃車を行うよりも、廃車買取業者に依頼して無料で廃車を行うのが賢い方法です。

増田さん

廃車にかかる費用のうち、もっとも幅が出やすいのはレッカー費用です。動かない車を移動させるためには、車を荷台に載せられるキャリアカーを使用するのが一般的です。

乗用車を積載するキャリアカーでも、幅は2mを超えるためあまりに狭い道には入ることができません。また、離島の場合、本土に車を移動させるためには船(フェリー)を使用しなければならず、どちらの場合もレッカー費用は割高になります(離島の場合は条件によって価格が変わるため、事前に見積もりを依頼するなど問い合わせをしましょう)。

想定よりも費用がかかってしまったと後悔する前に、レッカー代について確認しておくと安心です。

次は、廃車すると戻ってくるお金について説明します。

廃車するときに戻ってくるお金を紹介

廃車をすることで戻ってくるお金があります。

廃車に伴う還付金

  • 自動車税
  • 自動車重量税
  • 保険料

どれくらいの金額戻ってくるのか、詳しく見ていきましょう。

自動車税の還付金額は廃車の時期によって変わる

自動車税は「普通自動車の所有者」が4月から翌年の3月末までの1年分の税金を納めるものですが、抹消登録(廃車)をすることで「抹消登録をした翌月から3月までの月割り金額」が還付されます。

たとえば、9月に抹消登録をした場合は10月から3月までの6ヶ月分が還付されることになります。

また、以下のような注意点はおさえておきましょう。

自動車税 還付時の注意点

  • 軽自動車は普通車と違い「軽自動車税」が課されており、制度上還付金を受け取れない

  • 月をまたいで申請してしまうと1ヶ月分の還付金を損してしまう

以下で、廃車時期ごとの還付金額をチェックしてみましょう。

自動車税の還付金は、以下の計算式で出すことができます。

自動車税の還付金を算出する計算式

自動車税の年額÷12×未経過の月数

自動車税の年額は、以下の表を参照してください。なお、新車登録の時期によって税額が異なる点はご注意ください。

車両重量自動車税の年額
1,000~1,500cc

29,500円(25,000円)

1,001~1,500cc

34,500円(30,500円)

1,501~2,000cc

39,500円(36,000円)

2,001~2,500cc

45,000円(43,500円)

2,501~3,000cc

51,000円(50,000円)

※()内は車の新車登録時期が2019年10月1日以降の場合

例えば、2015年に新車登録された排気量1,501~2,000ccの車を9月に抹消登録すると、還付金額は19,700円となります。

自動車税の還付金の計算例

39,500円÷12×6ヶ月分=19,700

廃車する時期によって、還付される金額が大きく変わります。翌月になる前になるべく早いタイミングで廃車することをおすすめします。

自動車税についての詳しい説明は以下の記事を参考にしてください。

残った有効期間分の自動車重量税が返ってくる

自動車重量税は、新車購入時や車検の際に車検の有効期間分を前納することになっています。

さらに自動車税とは違い、普通自動車・軽自動車ともに還付金の対象になります。

廃車にした時点で車検の有効期間が1ヶ月以上残っていた場合に、月割りの残金を還付金として受け取ることが可能です。

自動車重量税還付時の注意点

  • 永久抹消登録を行った場合、重量税還付金申請の手続きも同時に行う(再手続不可)
  • 月をまたいで申請すると1ヶ月分の還付金を損してしまう

還付金額は以下の式で算出できます。

計算式

還付金額=納付した自動車重量税額÷車検有効期間×車検残存期間

計算例

車検証の有効期間初日:令和2年10月1日
車検証の有効期間満了日:令和3年9月30日
抹消登録申請日:令和3年5月20日
納付した自動車重量税:2万4,600円
計算式 : 24,600円 ÷ 24ヶ月 × 4ヶ月 = 4,100円(還付金額)

もし申請日が翌月になった場合は還付金が減ってしまうので注意しましょう。自動車重量税の還付金申請はなるべく月をまたがないタイミング(廃車を決めて次に来る月末まで)で行うことをおすすめします。

また、還付金が支払われるのは、還付申請書が運輸支局等に提出されて約2ヶ月半ほど経ってからです。

もし3ヶ月以上経っても還付金が支払われない場合は、所轄の税務署へ問い合わせることをおすすめします。

自動車重量税の具体的な還付金額を調べるには以下の資料を参照してください。

各保険を解約したときの還付金

車を所有する際には、自賠責保険などの保険に必ず入ります。

もし廃車に合わせて自賠責保険などの保険を解約するという場合は、廃車(抹消登録)後に保険会社に解約申請することで還付金を受け取ることができます

保険の還付金は有効期間が1ヶ月以上ある場合に受け取ることが可能なので、必要がなくなった場合は解約を検討しましょう。

もちろん、新車に買い替えるなど継続して車に乗る場合はこれらの保険は必要になるので、還付金を受け取ることはできません。

ここまで、廃車の際に還付されるお金について説明してきました。さらに詳しく知りたいという方は、以下の記事をご覧ください。

まとめ

この記事では、廃車に関する費用について説明してきました。

廃車の際は、面倒な手続きをすべて無料で代行してくれる廃車買取業者に依頼することが一番おすすめです。費用がかからないどころか、ボロボロの車でも値段をつけて買い取ってもらえる可能性があります。

永久抹消登録の手続きを自分で行ったりディーラーや車買取店に依頼したりすると、1~8万円ほどの費用がかかります。

車を処分するわけではなく手元に残して一時的に使用をやめる場合は、自分で一時抹消登録の手続きをすることがおすすめです。

今回の記事を参考に、一番お得な廃車方法を選び、トラブルなく廃車をしてもらえれば幸いです。

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