会社をバックレるとどうなる？気になる給料・退職金・損害賠償を解説
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会社に行きたくなくて「仕事をバックレてしまおうかな…」という気持ちが頭をよぎることってありますよね。
しかし、いざバックレるとなると「どんな処分を受けるんだろう…」「損害賠償は請求されるのかな…」など、不安に思うことがたくさんあると思います。
本記事では、河野晃弁護士に給料や退職から転職のことまで、会社をバックレるとどうなってしまうのかを詳しく解説していただきます。
また、「仕事を辞めたいけれど、もう会社には行きたくないし、自分で辞める事を伝えられない…」という方でも必ず退職できる方法もご紹介します。
本当に会社をバックレる前に、ぜひ一度この記事をご覧ください。
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会社をバックレるとヤバい？気になる５つの疑問
職場の人間関係が上手くいかなかったり、ミスをして上司に怒られたりすると、「このままバックレたい…」という考えが頭をよぎりますよね。
しかし、結論から言えば、会社をバックレても良いことはありません。
では、実際に会社をバックレるとどうなってしまうのか？
ここからは、気になる5つの疑問点について確認していきましょう。
【気になる疑問】
いきなり会社をバックレてしまう前に、バックレたら何が起きるのかをしっかり確認しておいてくださいね。
【疑問１】バックレたら損害賠償を請求される？
答え
請求されるケースはほとんど無い。契約内容次第では注意が必要。
それでは、ポイントを確認していきましょう。
請求されるケースはほとんど無い
会社をバックレた場合、損害賠償を請求される可能性はかなり低いでしょう。
会社側が損害倍書を請求する際は、損害賠償が発生する「因果関係」を説明しなければなりません。
つまり、発生した損害が「バックレによる労働者の退職によるものである」と証明する必要があるのです。
ただし、その証明は難しく、裁判では認められないことが多々あります。
会社は、一人の労働者に対して、認められない可能性の高い裁判を起こす費用や手間を考えると請求を留まります。
また、バックレを起こした理由が、労働基準法に違反しているなどの職場環境が理由の場合、会社にとっては返り討ちをされる可能性も懸念されます。
したがって、損害賠償を請求される可能性は低いと言えるのです。
契約内容次第では注意が必要
損害賠償を請求される可能性はほとんど無いとは言え、契約内容次第では損害賠償の請求が認められるケースもあります。
例えば、契約時に雇用期間の定めがある場合、途中で退職をするという「労働者の自由」が認められないこともあるのです。
「〇日までに勤める契約」や「〇日までに案件を仕上げる雇用契約」などの期限があれば、途中でバックレることで「契約違反」として損害賠償を請求される可能性が高まります。
損害賠償を請求されないためにも、契約内容は出来る限り守ることが大切です。
【疑問２】バックレたら給料や退職金は支払われる？
答え
会社には給料を支払う義務がある。退職金は「無し」か「減額」
ポイントについて、順に確認していきましょう。
会社には給料を支払う義務がある
例え社員がバックレた場合でも、会社には給料を支払う義務があります。
バックレるまでに半月働いていたら半月分、1ヶ月働いていたら1ヶ月分と、働いた分だけ給料は支払われるのです。
ただ、無断欠勤した分は、自動的に有休扱いにはなりません。
そのため、有休分が追加されて支払われる…といったことにはならないので気をつけましょう。
もし給料が支払われない場合は、給料の支払い請求を内容証明等により行うことも可能です。
バックレてしまったし…と、負い目を感じて給料を諦める必要はないということですね。
河野晃さん
（弁護士）
【給料を手渡しにされる場合も】
普段振込で給料を支払っている会社でも、退社時の最後の給料等については「取りに来て」と言われることがあります。
理由は様々ですが、会社としてその機会に支給している鍵や名刺、ユニフォームなどを返してもらおうと考えていたり、給料から引けないお金の支払いを求めたりなどが考えられます。
どうしても直接出向くのが嫌な場合、備品の返却を郵送で行ったり、給料から引けないお金の支払いは振込で対応するなどした場合でも、あくまで「取りに来てほしい」と言ってくる会社も存在します。
退職金は「無し」か「減額」
会社側は、会社をバックレて無断欠勤が続いた社員を懲戒解雇することが可能です。
そして、 懲戒解雇処分を受けた社員の退職金は、会社の就業規則や退職金規定に従い、「無し」もしくは「減額」されます。
ただし、就業規則や退職金規定に、退職金支払いについての定めがない場合は、満額もらえる事もあります。
「全額支払われない、もしくは一部減額」となっているケースが多いですが、あくまでも退職金に関する規定は会社によって異なるため、事前にしっかりと確認しておきましょう。
【疑問３】バックレたら電話や自宅訪問される？
答え
本人への電話や居住地への訪問だけでなく、実家に連絡がいく可能性もある。
会社をバックレると、本人への電話や居住地へ訪問される可能性があるだけでなく、実家に連絡される可能性があります。
会社側としては、バックレられていることを知らないので、何かあったのかと心配したり、出社しないことで仕事が回らなくなり説得するために連絡を取ることはおかしいことではありません。
また、貸与品をもったままバックレていると、鍵や入構証といった備品を返してもらいたいという会社側の事情もあり得るかもしれません。
【疑問４】バックレたら解雇される？
答え
会社の就業規則によっては、バックレで解雇される。
会社をバックレたからといって必ず解雇される訳ではありません。
解雇になる条件は会社毎の就業規則によって異なるため、例えば「２週間以上の無断欠勤」が解雇事由となっていれば、規定に沿って解雇される可能性があると言えるでしょう。
もちろん、就業規則上、別の表現になっていればその内容に従うということになります。
河野晃さん
（弁護士）
【数日のバックレで処分が下る場合も】
無断欠勤そのものが就業規則上懲戒処分（懲戒解雇とは異なる）の対象となる可能性が極めて高いです。
仮に就業規則がない会社であるとしても、雇用契約上の違反となるので何らかの処分（始末書の作成、減給等）を下される可能性があります。
会社からの処分があればそれが正当である以上それを受け入れ、就業先の迷惑をかけた相手などに謝罪をするなど、社会常識に沿う行動を取るべきでしょう。
場合によっては「懲戒解雇」の可能性も
もし長期間の無断欠勤により会社側に損害が発生した場合は、「懲戒解雇」を受けるケースもあります。
懲戒解雇とは、解雇の中でも最も重い処分であり、いわゆる「クビ」の状態。
会社をバックレる以外にも、以下のような問題が起きた場合、会社側は労働者を懲戒解雇することができます。
懲戒解雇が起きるケース
- 会社の金銭の横領
- 重大なセクハラ・パワハラ
- 殺人、強盗、強姦などの重大犯罪
- 経歴詐称 など
このように、「会社をバックレること」は、上記と同じレベルで重大な問題であることがわかります。
また、懲戒解雇処分となった場合、退職金が支払われなかったり、再就職の際に不利になったりします。
そのため、会社を辞めたいのであれば、一社会人としてしっかりと退職の準備を進めることをおすすめします。
退職の方法を詳しく知りたい方は、以下の記事も併せてご覧ください。
【疑問５】バックレたら転職は不利になる？
答え
懲戒解雇された場合は、転職に不利になる。普通解雇の場合も、不利になる可能性がある。
懲戒解雇は非常に重い処分であるため、そのような経歴のある人物を、転職希望先の会社は積極的に採用しようとは思わないでしょう。
「懲戒解雇という事実を隠せばいいのでは？」と思うかもしれませんね。
しかし、離職票や退職証明書などの提出を求められた際に「重責解雇」との記載があるため、すぐにバレてしまうのです。
普通解雇になった場合でも、離職票上の表記は「重責解雇」と記載される可能性があり、その場合も再就職は難しくなります。
書類の提出を求められるのは稀ですが、面接等で「懲戒解雇された経歴はありますか？」と聞かれた際に正直に答えなければ経歴詐称になります。
もちろん、書類選考や面接で隠し通せて転職ができても、その後バレた場合には、退職を求められるケースもあります。
『懲戒解雇を隠すのは難しい。でも、隠さないと企業は採用をしてくれない』
そうなれば、やはり懲戒解雇された上での転職は、完全に不利だと言えるでしょう。
会社を辞めたいのならば、会社に納得してもらえる理由を考え、適切な手順を踏んで退職するのが良いのです。
会社を辞めるなら退職の準備をしよう
会社を辞めたいからと言って、バックレてしまうのはリスクが大きいため、おすすめできません。
退職するのであれば、しっかりとプランを練って社会人としてのマナーを守ることが大切です。
出来るだけ円満に退職するためにも、きちんとした手順を踏みましょう。
【退職の手順】
- 退職の意思を上司に伝える（退職1~2ヶ月前）
- 退職願を提出する（退職1ヶ月前）
- 退職届を提出する（退職1ヶ月前）
- 引継ぎや挨拶を行なう（退職1ヶ月前~退職日当日）
- 退職する
退職希望の旨を伝えるタイミングは、会社の就業規則にもよりますが、退職の1~2ヶ月前を目安としましょう。
ただし、「1ヶ月も我慢できない」なんて場合でも、会社に辞表を提出すれば、最短2週間で退職することが可能です。
なぜならば、「労働者が退職の意思を伝えてから2週間経てば、会社の同意がなくとも退職ができる」と法律で決まっているからです。
なお、退職希望の旨を伝える際は、出来るだけ書面の退職願や内容証明郵便などを利用しましょう。
「言った言わない」を避けるためにも、「いつ退職の意思が伝えられたか」がはっきり分かる形で退職の意思を伝えることが大切です。
自分で辞められないなら退職代行を活用する
退職届を出した方が良いとわかっていても、それが出来ないから困ってるんだよ…という人もいると思います。
「上司に辞めると言えない」
「上司や同僚と二度と顔を合わせたくない」
そんな場合におすすめなのが、退職代行です。
退職代行とは、あなたの代わりに退職の旨を会社に伝えてくれるサービスで、大きく以下の3種類があります。
違いとしては、できることに差があるという点です。
退職代行業者は会社への通知(退職の意思を本人に代わって伝える)しか行えないのに対し、労働組合が運営している退職代行サービスの場合、会社との交渉・請求も行うことができます。
しかし労働組合が運営しているサービスの場合でも、労働裁判や訴訟に至った場合は対応ができないため、各種交渉・請求から訴訟への対応も可能な弁護士に依頼するのが一番安心だと言えるでしょう。
河野晃さん
（弁護士）
【お気軽にご相談ください】
弁護士に「とっつきにくい」「相談しづらい」といったイメージをお持ちの方こそ、気負わず、まずは気軽にご相談ください。
依頼者の思いを伺い、最適な解決方法へと導きます。
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おすすめの退職代行サービス「退職代行ガーディアン」
- （引用元
- 退職代行ガーディアン）
「退職代行ガーディアン」は、退職の手続きをすべて代行してくれるサービスです。
「もう職場には行きたくない…」「上司・同僚と顔を合わせたくない…」など、退職理由はどんな内容でも構いません。
サービスに申し込んだ時点で、退職の手続きを全て代わりに行ってくれるので、会社に一切出向かずに辞めることができます。
「退職代行ガーディアン」は退職成功率100%の実績があるため、ほぼ確実に会社を辞められます。追加料金が一切かからないのも安心です。
また退職代行ガーディアンは会社と交渉できる権利を持つ労働組合が運営しているため、退職日や有休消化についての交渉や、残業代・退職金などの交渉も可能です。
会社を辞められずに悩んでいるならば、最後の手段として検討してみてください。
※ 退職代行サービスはたくさんありますが、中には運営元が怪しい業者も多いです。
その点、退職代行ガーディアンは労働組合が運営しており、安心してサポートを任せられます。
価格も退職代行ではトップクラスに安いため、「なるべく安い方が良い…」という人にもおすすめです。
退職代行ガーディアン｜基本情報
| 運営組合 | 東京労働経済組合 |
| 対応エリア | 全国 |
| 料金 | 24,800円（税込） |
| 追加料金 | なし |
| 相談方法 | LINE・電話 |
| 支払方法 | クレジットカード 銀行振込 |
- （最終更新：23年9月時点）
退職代行を使う前の不安を解決！
退職代行を利用するにあたり、まだまだ不安な点もあると思いますので、利用前の気になる疑問点を以下にまとめました。
Q１．退職代行って法的には大丈夫なの？
退職代行サービスは、決して違法なサービスではありません。
中には運営元が怪しいサービスもありますが…退職代行ガーディアンは労働組合が運営しているため、法律的な心配はありません。
Q２．就業規則に「○ヶ月前までに報告」とあるけど問題ない？
就業規則に書かれている内容はあくまでも会社が決めたルールであって、法律では2週間前までに退職を伝えれば辞められます。
会社側も、辞める社員の社会保険料などを払うのがもったいないと考え、ほとんどの場合で即日退社を認めてくれます。
もし辞めさせてもらえない場合も、2週間欠勤扱いにして退職できるので、ほとんどのケースで即日退職が可能です。
Q３．会社側から引き止めの連絡はこない？
会社からの連絡は、全て退職代行サービスの担当者が代わりに引き受けてくれます。
会社側が退職の引き止めをしてきても、「〇〇さんは体調を崩しており、連絡が難しいようです」というように、状況に応じてうまく話を流してもらえます。
Q４．退職代行に登録した後の流れは？
退職代行に連絡したあとは、次の流れで退職を進めていきます。
退職代行を使った退職の手順
ステップ１．無料相談
ステップ２．料金支払い
ステップ３．退職代行サービスと打ち合わせ（ラインや電話など）
ステップ４．あとは退職代行サービスに全てお任せ
退職代行を使えば、会社とのやりとりを全て退職代行サービスが代わりに行ってくれます。
自分で行うのは退職届の郵送のみ。詳しいやり方も、全てスタッフが丁寧に教えてくれますよ。
退職代行ガーディアンならば、即日で辞めることもできるので、「今日中に辞めたい」という状況でも退職できます。
40代 男性
こんなに早く辞められるんだ…
正直こんなに早く解決出来るんだ‥と驚きました、私の場合は2日で解決したので今まで退職をしたいと会社側に自分で告げてきた期間は何だったのだろうと呆気に取られてしまいました。
20代 女性
余計なやりとりがなく辞められた
何より対応が早く、余計なやりとりが何一つなく辞められました。夜中でもきちんと返信が来ましたし、利用者を第一に考えているのがものすごく伝わってきました。退職後も、転職についての心配をしてくださいました。
「会社をバックレたい…」という気持ちで身動きがとれなくなってる人には、きっと救いのサービスになるはずです。
どうしても退職を伝えられずに悩んでいるのなら、相談だけでも試してみてください。
会社を辞める前には必ず転職活動を始めておこう
会社を辞めるならば、その前に転職活動をスタートさせておくことが大切です。
転職先が決まっていれば、退職の際の良い理由にもなりますし、何より無職の期間が無いに越したことはありません。
そのため、転職活動は会社を辞める前に始めておき、気になる求人を見つけておきましょう。
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（最終更新：25年1月時点）
まとめ
河野晃さん
（弁護士）
会社に行きたくない気持ちは分かりますが、会社をバックレる（無断で辞める）ことは、社会常識から外れた行動であるということにとどまらず、バックレることによるデメリットが大きく、決して勧められるものではありません。
バックレようと考えている人には、その人なりの事情があるとは思いますが、一旦落ち着いて先々のことをよく考えて行動しましょう。
会社をバックレるとこうなる！
- 会社の就業規則によっては解雇される
- 働いた分の給料はもらうことが出来る
- 本人への電話・自宅訪問だけでなく、実家に連絡がいくことも
- 会社をバックレて懲戒解雇されたら退職金は「無し」か「減額」
- 損害賠償を請求される可能性は低いが、契約内容次第では注意が必要
- 懲戒解雇になった場合、転職が不利になる
一時の感情で会社をバックレて、これからの人生を台無しにしては元も子もありません。
会社を辞めたいのであれば、きちんとした手順を踏んだ上で退職するのが良いでしょう。
もしも自分で辞めたいと言えない場合は、弁護士への相談や退職代行サービスの利用をおすすめします。
- 各種交渉・請求から訴訟への対応も可能な「河野晃弁護士に相談」
- 会社に顔を出さずに辞められる「退職代行ガーディアン」
また、転職活動は、退職準備と並行して行うことをおすすめします。
初めての転職に臨む方、忙しくて転職活動をする時間が無いという方におすすめなのが転職エージェントの利用です。
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|---|---|
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今は「会社をバックレたい…」「仕事を辞めたい…」と感じているあなたが、そこから抜け出し、より良い環境で活躍できることを心より願っています。
【補足】仕事をバックレたいと感じるなら会社を辞めるべき？
仕事をバックレたいと思うのには人それぞれに理由がありますよね。
厚生労働省の調査では、仕事を辞める人の多くは、以下のような悩みを抱えているという結果がでています。
| 転職入職者が前職を辞めた理由 | 男性（％） | 女性（％） |
|---|---|---|
| 労働条件が悪かった | 12.4 | 14.7 |
| 給料等収入が少なかった | 11.0 | 10.5 |
| 会社の将来が不安だった | 8.9 | 3.5 |
| 職場の人間関係が好ましくなかった | 7.2 | 13.0 |
| 仕事の内容に興味を持てなかった | 5.5 | 5.2 |
※定年・契約期間の満了、会社都合、出向などを含むその他の理由は除外しています。
労働条件や人間関係などの問題が、あなただけの力では解消されないのであれば、自分らしく働けるようにより良い仕事を探すべきです。
我慢して働き続けていると、最悪の場合、うつ病になってしまう可能性もあります。
今の会社で理不尽な働き方を強いられているのなら、今回紹介している退職代行サービス「退職代行ガーディアン」を使うのも一つの手なので、なるべく早く会社から抜け出してください。
なによりも、自分の体や心を第一優先にして、会社を辞める・辞めないの選択を行なってください。
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（弁護士）
【請求される可能性は0ではない！】
因果関係が容易な損害（例えば、急な人員確保が難しく外注せざるを得なくなり、その外注費は明確にバックレによるものである場合等）が発生している場合、損害賠償を請求される可能性もあるため、バックレはおすすめできません。