次の仕事決まってないけど辞めてもOK？メリット・デメリットなど解説
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「次の仕事、まだ決まっていないけど……もう限界かもしれない」
そう感じているあなたは、決して少数派ではありません。
とはいえ、「次が決まっていないのに辞めていいのか」という不安は当然です。
この記事では、次を決めずに辞めていいかどうかの判断軸から、退職後の手続き・使える制度、年代別の注意点まで、辞める前に知っておくべき情報をすべてまとめました。
今の状況を整理するための材料として、ぜひ最後まで読んでみてください。
- 20代・30代の仕事の悩みに寄り添います
- 未経験や社会人経験の浅い方でも手厚くサポート
- 転職前提ではない相談でもOK
「今の仕事を辞めたい」と悩んでいる方は、次の選択肢としてどのような仕事があるか、情報収集のためにも相談から始めてみましょう。
公式サイトはこちら
キャリアコンサルタント
監修者丸井沙紀さん
2級キャリアコンサルティング技能士（国家検定）、キャリアコンサルタント（国家資格・登録番号：16157989）、GCS認定プロフェッショナルコーチ、キャリアトランプ®ファシリテーター資格、米国CCE,lnc.認定 GCDF-Japanキャリアカウンセラー、マインドマップ プラクティショナー等の資格を持つキャリアコンサルタント。
キャリア支援の社会人向けスクールにてエリアマネージャー兼キャリアカウンセラーとして13年間勤務した後、現在は転職活動をマンツーマンでサポートする「転職の家庭教師」として活動している。その他、学生向け就活・転職の大型イベント内で講演や職業訓練校・短期大学にてキャリアの授業なども担当。これまでに4,000人以上の相談実績を持つ。
▼取材・メディア掲載
with online（講談社）2019年10月号「令和時代、女が幸せでいられる働き方って？」
Oggi（小学館）2018年11月号「【転職エージェント】使いこなし術｜転職エージェントの利用者が急増する理由とは」
月刊アポロニア21（日本歯科新聞社）2019年10月号 インタビュー掲載
▼セミナー・講演・研修実績
生き方・働き方見本市〜おとなの文化祭〜（2022年11月5日）６つのタイプから天職を考える！パーソナリティタイプ診断で自己分析セミナー・ちょこっとキャリア相談
【就活に役立つ】適職診断セミナー（2018年7月22日）
やりたい仕事でなりたい自分！転職パーフェクト準備セミナー
大手主催転職フェア：講演・相談コーナー
大手主催学生合同説明会イベント：相談コーナー・グループディスカッション・集団面接コーナー
東京交通短期大学：就活セミナー：グループディスカッション・面接対策のアドバイス
大手生命保険会社：女性の為のキャリアアップセミナー
企業のコミュニケーション研修・営業理論研修
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次の仕事が決まっていなくても辞めた人は4割以上いる
「次を決めずに辞めるなんて非常識では？」と思っている方もいるかもしれませんが、実際にはごく一般的な選択です。
リクルートが実施した調査によると、転職先が決まる前に前職を退職した人の割合は全世代で4割を超えています。
（引用元：「就業者の転職や価値観等に関する実態調査2022」第１弾）
つまり、転職経験者のうち約2人に1人は、次を決めずに辞めているのです。
ただし「みんなやっているから大丈夫」というわけではありません。
大切なのは、自分の状況が「辞めていいケース」に当てはまるかどうかを冷静に判断することです。
次の仕事を決めずに辞めていい人・辞めない方がいい人
次の仕事を決めずに辞めることが適切かどうか、自分の状況を以下の観点で照らし合わせてみてください。
次の仕事を決めずに辞めていい人
心身に不調が出ている
- 眠れない日が続いている
- 食欲がない朝起き上がれない
こうした症状が出ているなら、それはすでに限界のサインです。
無理して在職中に転職活動を続けても、本来のパフォーマンスは発揮できません。
体と心の回復を最優先にする選択は、決して逃げではありません。
ハラスメントや違法な労働環境にある
パワハラ・セクハラが横行している、残業代が支払われない、36協定を無視した長時間労働が常態化しているといった環境は、在職を続けること自体がリスクです。
証拠を残した上で、速やかに退職・相談窓口への連絡を検討しましょう。
激務で転職活動の時間がまったく取れない
在職中に転職活動をするのが原則ですが、毎日深夜まで働いていて面接に行く時間すら確保できない場合は、退職後に腰を据えて活動する方が、むしろ良い転職先に出会える可能性があります。
貯金が十分にある
一般的な転職活動期間は2〜3ヶ月。この期間の生活費に加え、社会保険料・住民税の支払い分まで賄える貯金があれば、経済的な焦りなく転職活動に集中できます。
目安として、生活費の3〜6ヶ月分が確保できていると安心です。
次の仕事を決めてから辞めた方がいい人
貯金が少ない・生活費の不安がある
転職活動が長引くと、日々の生活費だけでなく、健康保険料・年金・住民税の支払いが家計を直撃します。
経済的な焦りは転職先選びの妥協につながるため、ある程度の蓄えがない状態での退職は避けた方が無難です。
家族の生活を支えている
配偶者や子どもの生活費、住宅ローンの返済がある場合、無収入期間のダメージは個人の場合より大きくなります。
家族への影響を考慮した上で、計画的に動くことが重要です。
心身の状態はまだ耐えられる
しんどいけれど日常生活には支障がない、という状態であれば、在職中に転職活動を進める余地があります。
転職先が決まってから辞める方が、収入の空白をなくせる上に、選考で有利に働くことも多いです。
キャリアチェンジを考えている
未経験の業界・職種へのチャレンジは、選考に時間がかかります。
「辞めてからゆっくり考える」ではなく、在職中に情報収集・スキルの準備を始めておく方が、転職成功率は上がります。
勢いで退職してしまう前に、以下の項目に当てはまるものがないか確認してみましょう。
- 毎日が限界で、とにかく今の会社をすぐにでも辞めたい
- 「働きながら転職活動をする時間や体力なんてない」と諦めている
- 辞めたあと、自分の経歴で次の仕事が見つかるか自信がない
- 退職後の生活費や、空白期間（ブランク）ができることが不安
▶ 1つでも当てはまったら、一人で抱え込まずにエージェントを頼ってみるのも選択肢の一つです。
働きながらの転職活動は無理と思っていても、サポートを受けることで負担を大幅に減らせる可能性があります。次を決めずに退職する決断を下す前に、まずは「どんな求人があるのか」だけでも確認してみる のがおすすめです。
次の仕事を決めずに辞めるデメリット・注意点
時間的な余裕が生まれる一方で、精神面・金銭面・手続き面などのデメリットがあるので確認しておきましょう。
デメリット1．収入がなくなり、経済的に追い詰められやすい
退職後すぐに収入は途絶えます。
転職活動の平均期間は2〜3ヶ月ですが、希望する条件に合う企業が見つからなければ、それ以上かかることもあります。
経済的な焦りは「どこでもいいから早く決めたい」という妥協につながり、入社後のミスマッチや再転職のリスクを高めます。
退職前に、最低でも生活費3〜6ヶ月分の貯金を確保しておくことを強くおすすめします。
デメリット2．離職期間が長くなると選考で不利になることがある
採用担当者の中には、離職期間の長さを気にする人もいます。
「なぜ在職中に活動しなかったのか」「その期間何をしていたのか」という質問は面接で頻繁に出るため、回答を準備しておく必要があります。
一般的には、離職後6ヶ月を超えると説明が求められやすくなります。
退職後はなるべく早く転職活動を始め、期間を長引かせないようにすることが重要です。
デメリット3．社会保険・税金の手続きをすべて自分で行う必要がある
在職中は会社が代行してくれていた各種手続きを、退職後はすべて自分で行う必要があります。
主な手続きと発生するコストは以下の通りです。詳しくは後述の「退職後の手続き・使える制度まとめ」で解説します。
- 健康保険：任意継続 or 国民健康保険への切り替えが必要
- 年金：国民年金への切り替えが必要（保険料は月額約16,980円／2025年度）
- 住民税：退職翌年に前年分が一括または分割で請求される
これらのコストは見落としがちですが、月に数万円単位で家計に影響します。退職前に概算を試算しておきましょう。
デメリット4．年代によっては転職活動が長期化しやすい
次を決めずに辞めることのリスクは、年代によって大きく異なります。
特に30代後半～40代は転職市場が厳しくなるため、無収入期間が長引くリスクが高まります。
自分の年代のポイントを確認しておきましょう。
20代の注意点
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 転職市場での立ち位置 | ポテンシャル採用が多く最も有利。第二新卒枠・未経験転職も通りやすい |
| 主なリスク | 貯金が少なく無収入期間に追い詰められやすい。短期離職の繰り返しは選考に不利 |
| 辞める前にやること | 生活費3ヶ月分以上の貯金確認／辞める理由・次の目標の言語化／エージェントへの登録で市場価値を把握 |
30代の注意点
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 転職市場での立ち位置 | 実務経験・実績が問われる。30代前半はまだ選択肢が広いが、後半は難易度が上がる |
| 主なリスク | 住宅ローン・家族の生活費など固定費が増え、無収入1ヶ月でも家計へのダメージが大きい |
| 辞める前にやること | 強みの言語化・キャリア棚卸しを在職中に完了／無収入で耐えられる月数を家計試算／複数エージェントへの登録 |
40代の注意点
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 転職市場での立ち位置 | 専門性・マネジメント実績が強く求められ、求人数も若い年代より限られる。転職活動の平均期間は4.1ヶ月（20〜30代は3.5ヶ月）と長め |
| 主なリスク | 教育費・住宅ローン・介護など固定費が最も重くなる時期。無収入期間が長引くと家計への影響が大きい |
| 辞める前にやること | 5〜6ヶ月分の生活費＋社会保険料を賄える貯金の確認／専門性・マネジメント実績の棚卸し／ハイクラス向け転職エージェントへの登録を検討 |
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- 多くの求人を比較検討したいなら「リクルートエージェント」
- 20代・30代の未経験転職に強い「ワークポート」
次の仕事を決めずに辞めるメリット
仕事を辞めてから転職活動を行うと、時間的・精神的なゆとりができることが最大のメリットといえるでしょう。
メリット1．転職活動に集中できる
次の仕事が決まっていないのに仕事を辞めるメリットは、転職活動に専念できることです。
在職中の転職活動は、業務との両立が前提です。面接のたびに有休を使い、帰宅後の疲れた状態で書類を作る——このサイクルでは、自己分析や企業研究に十分な時間を割けません。退職後であれば、平日の日中に面接を入れることも、じっくりと自己分析に向き合うこともできます。
特に、キャリアの方向性を根本から見直したい人には、この時間的余裕は大きなメリットになります。
メリット2．心身をリセットできる
激務やノルマがつらくて転職を検討している場合、現職を辞めるだけで精神的なストレスから解放されるでしょう。身体的にも疲労がたまっている可能性が高いため、心身ともに健康な状態で転職活動に専念できます。
疲れは表情や態度にも現れるため、仕事を辞めてリフレッシュしてから転職活動をすることで、面接時の印象が良くなる可能性があります。
ただし、ダラダラと休み続けると離職期間が長引き、選考で不利になることもあるため、「いつまでに動き出すか」を退職前に決めておくことが重要です。
メリット3．キャリアチェンジの準備ができる
未経験業界に転職するなど、キャリアチェンジのために転職する場合、事前に知識や技術を身につけておくと転職で有利になります。
現職を辞めてから転職活動をすれば、資格取得などの準備をする時間を確保できることは大きなメリットです。
スクールに通ったり、資格取得の勉強をしたりすれば、転職期間が多少長引いても採用担当者からの印象が悪くなることはありません。
職種別のおすすめ資格をいくつかご紹介します。
やりたい仕事がある人は、次の仕事が決まっていない状態で辞めても、無職期間を有意義に使えるでしょう。
なお、後述の「教育訓練給付金」を活用すれば、費用負担を抑えながらスキルアップを進めることも可能です。
退職前にやっておきたいこと
退職することを決意した際は、事前に以下について検討しましょう。
1. 退職理由の伝え方を準備する
上司への退職の申し出は、できれば退職希望日の1〜2ヶ月前に行いましょう。就業規則に定められた期限がある場合はそれに従います。
退職理由は、ネガティブな内容（人間関係・給与不満など）をそのまま伝える必要はありません。
「新しい分野に挑戦したい」「キャリアの方向性を見直したい」など、前向きな表現に言い換えることで、円満退職につながりやすくなります。
2. 退職前に済ませておくべき準備
退職後にスムーズに動き出すために、在職中に以下を済ませておくと安心です。
- 源泉徴収票・雇用保険被保険者証の確認（退職時に会社から受け取る）
- 離職票の発行依頼（ハローワークの手続きに必要）
- 健康保険の切り替え先の検討（任意継続 vs 国民健康保険の試算）
- 当面の生活費・社会保険料の試算
- 職務経歴書・履歴書の下書き（在職中の記憶が鮮明なうちに）
転職先を早く見つけるためのポイント
次の仕事が決まっていない状態での転職活動を成功させるために、以下の3つのポイントを押さえておきましょう。
ポイント1. 自己分析・書類作成は退職前から始める
次の仕事が決まっていないのに仕事を辞めるなら、自己分析や書類作成は在職中から始めておきましょう。
「辞めてからゆっくり考えよう」は禁物です。職務経歴書の作成は、在職中の記憶が鮮明なうちに着手しておくと格段にスムーズになります。自分の経験を棚卸しし、強みを言語化しておくことで、退職後すぐに応募活動を始められます。
例えば、職務経歴書の作成時に「この程度しかできないけど、できると書いていいのだろうか？」とか「何をどこまで書いていいのか」「これは強みといえるのだろうか」と悩む事がありますよね。
正解がない分難しいのが職務経歴書や面接対策。強みは自分自身ではなかなかみつからなかったり気づかなかったりするものです。
転職エージェントのプロのアドバイザーに相談する事で、客観的な意見かつ業界を知っている人からの意見が得られます。
自信を持って自分の経験を書いたり、強みをPRしたりする事ができるようになるかもしれません。まずは相談してみることをお薦めします。
ポイント2. 無職期間の「過ごし方」を説明できるようにする
採用担当者が気にするのは、離職期間の長さだけではなく「その期間に何をしていたか」です。資格取得・スキル習得・業界研究など、転職活動と並行して取り組んでいたことを具体的に説明できるよう、退職後の過ごし方を意識して行動しておきましょう。
ポイント3. 転職エージェントを活用する
次の仕事が決まっていない状態での転職活動は、一人で進めるよりも転職エージェントを活用した方が圧倒的に効率が上がります。求人紹介・書類添削・面接対策・入社時期の調整まで、無料でサポートを受けられます。
退職済みの方でも問題なく利用でき、「いつから働けるか」を正直に伝えた上で、入社可能時期に合わせた求人を紹介してもらえます。
転職エージェントにある求人の多くは、内定となってから3カ月以内の入社（大体1～２カ月位）を希望している会社がほとんどとなります。求職者自身も3カ月以上先ですと、条件などの希望が変わる場合があります。あまり先の入社になる場合には「具体的な話や紹介は近くなってから再度相談しましょう」と言われることがあることを理解しておきましょう。
ただし通年募集している求人や、4月入社予定の枠を秋から年末位に募集開始している場合があります。相談に行った際に転職可能時期をしっかりと伝えた上で、ベストなタイミングや動き方を相談するとよいでしょう。
効率的に転職活動を行うためのおすすめエージェント
デメリットでもご紹介したように、離職期間が長くなると選考で不利になることがあります。
ここでは、転職活動を効率的に進めるためにおすすめのエージェントを3社ご紹介します。
合わない場合はすぐに退会できるので、気軽に登録してみてください。
面接対策に不安があるなら「doda」
- （引用元
- doda）
- キャリアアドバイザーの質が高い
- 業界トップクラスの求人数
- 転職サイトとしても利用できる
dodaは、キャリアアドバイザーの質が高いと評判の転職エージェントです。
登録後は、豊富な求人のなかから求職者にマッチする案件を的確に提案してくれます。
面接対策などの手厚いサポートにも定評があるので、選考に苦手意識がある人にもおすすめです。
また、dodaは「転職サイト」としても利用でき、自分のペースで求人を探して応募することもできます。自分に合った使い方ができるので、まずはdodaに登録してみましょう。
doda
- 01
- 20万件以上の求人を保有（※） ※2025年6月時点
- 02
- キャリアアドバイザーの交渉力に強み
- 03
- 顧客満足度No.1（※） ※2022～2024年 オリコン顧客満足度®調査 転職エージェント 20代 第1位
| 得意分野 | 幅広い業界・業種 |
|---|---|
| 転職支援サービス | 個別相談・カウンセリング、キャリアプランの提案、応募書類の添削・作成サポート、職務経歴書エディターの利用、面接対策、面接力向上セミナー、面接日程の調整、業界・企業情報の独自分析の提供、給与や条件の交渉代行、退職交渉のアドバイス、入社後のサポート、入社後のキャリアアップ |
- ※2026年5月更新
多くの求人を比較検討したいなら「リクルートエージェント」
- 業界No.1の求人数
- 大手エージェントのノウハウを活かしたサポート
リクルートエージェントは、業界最多の求人を保有している転職エージェントです。
他社にはない求人が見つかる可能性もあるので、さまざまな企業を比較検討することもできます。また、大手ならではの転職ノウハウを活かしてサポートしてくれるため、安心して転職活動を進められるでしょう。
リクルートエージェント
- 01
- 業界トップクラスの求人数を保有
- 02
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| 得意分野 | 幅広い業界・業種 |
|---|---|
| 転職支援サービス | 個別相談・カウンセリング、キャリアプランの提案、応募書類の添削・作成サポート、職務経歴書エディターの利用、面接対策、面接力向上セミナー、面接日程の調整、業界・企業情報の独自分析の提供、給与や条件の交渉代行、退職交渉のアドバイス、入社後のサポート、入社後のキャリアアップ |
- ※2026年5月更新
未経験のIT転職に強い「ワークポート」
- （引用元
- ワークポート）
「ワークポート」は、IT業界の転職に強みを持つエージェント。
未経験者の転職支援にも力を入れており、「ポテンシャル求人」が充実しています。
経験ゼロで挑戦できる求人をスムーズに見つけられるでしょう。また、登録後はコンシェルジュが志望動機の書き方などをアドバイスしてくれるので、初めての転職でも安心です。
ワークポート
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- 20代～30代の若年層の転職に強い
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- 各業界に精通した転職コンシェルジュが専属で徹底サポート
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- 転職活動支援アプリで効率的な転職活動を実現
| 得意分野 | 幅広い業界・業種 |
|---|---|
| 転職支援サービス | 個別相談・カウンセリング、転職セミナー、CUBIC適性検査、職務経歴書作成ツール「レジュメ」、履歴書・職務経歴書テンプレート、応募書類の添削・作成サポート、応募の代行、面接対策、面接後のフィードバック、給与や条件の交渉代行、入社日の調整、退職交渉のアドバイス、入社後のサポート |
- ※2026年5月更新
退職後の手続き・使える制度まとめ
ここでは、退職後の手続きや知っておきたい制度について解説します。
退職後に行うべき手続き3つ
退職後はできるだけ早く、以下の3つの手続きを行いましょう。放置すると無保険期間が生じたり、督促状が届いたりするリスクがあります。
健康保険の切り替え（退職翌日から要手続き）
以下の3択から選びます。どれが安いかは前年収入・家族構成によって異なるため、市区町村窓口や全国健康保険協会で試算することをおすすめします。
- 任意継続：退職前の保険を最長2年継続。保険料は在職時の約2倍。退職後20日以内に申請。
- 国民健康保険：市区町村窓口で加入。保険料は前年収入ベースで算定。退職後14日以内に手続き。
- 家族の扶養に入る：収入見込みが年130万円未満なら保険料負担ゼロ。
（参考元：ハローワーク）
年金の切り替え（退職後14日以内）
厚生年金から国民年金への切り替えを市区町村窓口で行います。保険料は月額約16,980円（2025年度）。収入がない・少ない場合は「免除・猶予制度」を申請すれば支払いを一時的に猶予でき、将来の年金額にも一部反映されます。
住民税の支払い（退職翌年に請求が来る）
住民税は前年収入に対して翌年課税される後払い方式です。退職後しばらくして納付書が届くため、「収入がないのに請求が来た」と慌てないよう事前に把握しておきましょう。退職月によっては、退職時に数ヶ月分を一括徴収される場合もあります。
退職後に使える制度
次に、退職後に利用できる可能性がある手当をご紹介します。
失業手当（ハローワーク）
次の仕事が決まっていない状態で退職した場合、内定が決まるまで失業手当（基本手当）が給付されます。
失業手当（基本手当）の概要は、以下の通りです。
- 失業期間中に転職活動する場合、再就職を支援するために国から支給される
- 支援を受けるには、ハローワークで自ら申請する必要がある
- 雇用保険に1年以上加入していなければならない
- 現在、求職中である必要がある
（参考元：ハローワーク）
働く能力・意思の有無や雇用保険加入期間など、一定の条件をクリアすれば失業給付を受けられます。
ハローワークでは職業紹介も受けられるので、退職した際は近くのハローワークに届け出ましょう。
傷病手当
ハローワークで求職の申込みをした後、病気やケガで15日以上働けない場合は、傷病手当を受け取れます。（参考元：ハローワーク）
ただし、就労不能で基本給付を受けられないときの生活を支援する手当なので、失業手当と同時受給はできません。
傷病手当を受けた場合、基本手当の受給期間を最大4年間まで延長することが可能です。一定の条件を満たしていれば、医師の診断書を提出するだけで受け取れる可能性があるので、該当する人は申請してみてください。
公共職業訓練
公共職業訓練は、ハローワークの求職者を対象にした職業訓練制度です。以下のようにさまざまなコースがあり、就職に必要な技能や知識を習得するための訓練を受けられます。
- 電気設備技術科
- 自動車整備科
- 木工科
- 介護サービス科
- 情報処理科 など
（参考元：厚生労働省）
職業訓練は基本的に無料ですが、在職者や学卒者向けの講座は有料です。テキスト代など一部自己負担が必要な場合もありますが、離職して求職中の人は無料で受講できます。交通費が支給される場合もあるので、無職期間に手に職をつけたい人は利用を検討してみましょう。
教育訓練給付金
教育訓練給付金は、厚生労働省の指定を受けた教育訓練講座の費用の一部を負担してもらえる制度です。以下のように、教育訓練の種類によって支給額が異なります。
- 専門実践教育訓練：受講費用の50%
- 特定一般教育訓練：受講費用の40%
- 一般教育訓練：受講費用の20%
（参考元：厚生労働省）
介護士などの資格取得や、ITスキルの講座など、さまざまな講座が対象になっています。TOEICや簿記、各種運転免許、国家資格なども対象になるので、幅広いケースで活用できるでしょう。
まとめ
次の仕事が決まっていないのに仕事を辞めることには、メリットとデメリットがあります。
メリットは以下の通りです。
- 転職活動の時間が取れる
- 心身をリセットできる
- キャリアチェンジのための準備ができる
デメリット・注意点は以下の通りです。
- 収入がなくなり、経済的に追い詰められやすい
- 離職期間が長くなると選考で不利になることがある
- 社会保険・税金の手続きをすべて自分で行う必要がある
- 年代によっては転職活動が長期化しやすい
上記のようなメリット・デメリットを把握したうえで、退職のタイミングを検討しましょう。
勢いで仕事を辞めて後悔しないよう、自分が「辞めていい人」に当てはまるかを確認した上で、計画的に進めることが大切です。
転職先を効率的に見つけたい場合は、転職エージェントの利用をおすすめします。
「doda」「リクルートエージェント」「ワークポート」は、どれも転職活動を手厚く支援してくれるので、ぜひ活用してみてください。
転職エージェントでは登録時に専門のキャリアアドバイザーに相談する事ができます。次の仕事が決まっていない状態で仕事を辞めようとしている人は、今の気持ちや状況などを人に話すだけで気持ちが楽になります。
また、辞めるべきかとどまるべきか、辞めた場合応募できる求人はあるのか？ など客観的な意見を聞くことも、色々な会社の状況や働き方を知っている転職エージェントのアドバイザーに相談するメリットと言えます。その上で、転職するかどうかを判断してもよいでしょう。
退職済の方で仕事を探している方は、現在活動している方法にプラスして転職エージェントに登録をして紹介やサポートを受ける事で転職活動が加速するでしょう。
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