【妊娠中の転職】できる？選考で不利？伝え方や産休育休まで徹底解説
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- 妊娠中の転職は不可能ではないが、選考で不利になりやすい
- 「いま転職」「出産後に転職」どちらを選ぶかは状況次第で判断できる
- この記事で3つの状況パターン別の判断軸と伝え方・制度知識まで解決
「妊娠中だけど、転職したい」
「転職活動中に妊娠が分かった……このまま続けるべき？」
妊娠と転職のタイミングが重なると、頭の中はいろんな迷いでいっぱいになります。
結論からお伝えすると、妊娠中の転職は不可能ではありません。
ただし選考で不利になりやすく、身体的な負担も大きいため、「いま転職すべきか」「どう進めるか」を冷静に判断する必要があります。
そこで本記事では、いまの状況別の判断ポイントから、妊娠を伝えるベストなタイミング、新しい職場での産休・育休の取得条件まで、妊娠中の転職で知っておきたい情報をまとめて解説します。
記事を読み終えるころには、「自分はいま、どう動くのが正解か」を落ち着いて判断できるようになっているはずです。
キャリアカウンセラー / 株式会社キャリエーラ
監修者藤井佐和子さん
JCDA認定CDA（キャリア・デベロップメント・アドバイザー）、EQGA公認EQトレーナー、大阪商工会議所主催 メンタルヘルス・マネジメント取得などの資格を保有するキャリアアドバイザー・ダイバーシティコンサルタント。
株式会社インテリジェンス（現・パーソルキャリア株式会社）にて8年間勤務。その後独立し、個人向けキャリアカウンセリングやダイバーシティの研修・講演を手掛ける株式会社キャリエーラを立ち上げ、フリーのコンサルタントとして延べ17,000人以上のキャリアカウンセリング。大学の非常勤講師としてキャリア教育や就職指導を行うほか、数多くの企業・幅広い業界で年間200日以上の講演、キャリアセミナーを実施。
▼著書
藤井佐和子さんの著者ページ
受かる人はここが違う！履歴書・職務経歴書 採用される書き方
受かる人はここが違う！転職面接 採用を勝ち取る技術
どんな職場でも求められる人になるためにいますぐはじめる47のこと
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女性のためのライフワークバランス講座: カウンセリング事例でわかる女性のキャリア形成術 女性の転職 [転職鉄板ガイドシリーズ]（株式会社まんまるeねっと）
産休・育休中の不安がスーッと解消される がんばりすぎないお仕事復帰BOOK
▼コラム執筆
日経woman連載
企業・個人を豊かにするキャリアデザインの考え方
▼セミナー・イベント・講演出演
女性管理職のスキルアップ講座（東京都産業労働局）2022年10月18日
女性リーダー育成のステップ（ダイバーシティ研究会）2021年6月18日
リケジョ100人 サンデーモーニング女子会 特別講演「女性がキャリアを築くためにいますぐ絶対にやっておくべき3つのこと」 2018年7月1日
管理職向けセミナー ～女性社員が働き続けやすい職場づくりのカギ～
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▼動画配信
日経woman キャリアデザイン講座
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妊娠中の転職は可能？まず知っておきたい現実
記事をご覧の方の中には、「妊娠中に転職できるの……？」と疑問に感じている方も多いと思います。
冒頭でもお伝えしたとおり、妊娠中の転職は不可能ではありません。
実際に、妊娠・出産・育児の情報サイト「ゼクシィbaby」が行ったアンケート調査でも、妊娠中に仕事を変えた人は存在します。
割合は約3%と多くありませんが、さまざまな事情で妊娠中の転職を選ぶ人もいるようです。
ただし、妊娠中の転職にはリスクや注意点もあるため、事前に確認して「本当に転職すべきかどうか」慎重に考える必要があります。
また、ひと口に「妊娠中の転職」と言っても、状況によって取るべき行動は大きく変わります。
次の章では、あなたがいまどのパターンに当てはまるかを整理し、それぞれの状況で何を優先すべきかを解説します。
【ケース別】あなたはどのパターン？妊娠中の転職パターン3つと取るべき行動
妊娠中に転職を考える方は、大きく以下の3つのパターンに分かれます。
それぞれ取るべき行動や優先すべき確認事項が違うため、自分のパターンに当てはめて読み進めてみてください。
パターン①｜現職に在籍中で、転職を検討している
現職に不満や悩みがあるなかで妊娠が判明し、「このまま今の会社で働き続けるか、思い切って転職するか」で迷っているパターンです。
このケースで最初に検討したいのは、「いま転職するべきか、それとも現職を続けるべきか」という選択です。
現職で産休・育休が問題なく取得できるのであれば、慣れた環境で出産・復職を迎えるほうが身体的にも精神的にも負担は少なくなります。
一方で「現職のストレスが我慢できないほど大きい」「制度はあっても取得実績がない」といった事情がある場合は、転職を検討する合理性もあります。
- 「転職を見送るべきか・進めるべきか｜判断チェックリスト」で判断軸を確認
- 「新しい職場で産休・育休はもらえる？」で制度面を確認
パターン②｜転職活動中に、妊娠が発覚した
すでに転職活動を進めているなかで妊娠が分かり、活動を続けるか中断するかで悩んでいるパターンです。
このケースで最初に検討したいのは、「活動をいったん休止するかどうか」です。
妊娠初期はとくに体調が不安定なため、無理に選考を進めるとストレスや身体への負担が大きくなります。
ただし、すでに内定が出ている場合や、選考が最終段階まで進んでいる場合は、内定先への速やかな報告を前提に活動を続ける選択肢もあります。
- 「妊娠中の転職で押さえるべきリスク・注意点3つ」で活動継続のリスクを確認
- 「妊娠を「いつ・どう伝えるか」」で報告のタイミングを確認
パターン③｜離職済みで、これから転職活動を始めようとしている
すでに前職を退職しており、これから求職活動を始めようとしているパターンです。配偶者の転勤などで退職した方も含まれます。
このケースで最初に検討したいのは、「雇用形態にこだわらず、幅広く検討する」ことです。
妊娠中の転職は正社員での採用ハードルが高いため、契約社員・パート・派遣など、まずは働き始めるための選択肢を広く持つことが現実的です。
また、雇用保険の加入期間によっては、再就職後すぐに育児休業給付金を受け取れない場合もあります。
出産後の再就職も視野に入れて、急がず情報収集する姿勢が大切です。
- 「妊娠中の転職を成功させるポイント5つ」のポイント②で雇用形態の選び方を確認
- 「新しい職場で産休・育休はもらえる？」で制度面を確認
3パターン別｜優先すべき確認事項のまとめ
それぞれのパターン別に、次の章以降で優先して確認したいポイントを整理すると以下のとおりです。
| パターン | 最初に検討すること | 優先して読みたい章 |
|---|---|---|
| ①現職に在籍中 | 転職する or 現職を続ける | 判断チェックリスト／産休育休 |
| ②転職活動中に妊娠発覚 | 活動を続ける or 休止する | リスクと注意点／伝え方 |
| ③離職済み | 雇用形態の選び方 | 成功ポイント／産休育休 |
自分のパターンが分かったら、次の章で妊娠中の転職に共通するリスク・注意点を確認していきましょう。
妊娠中の転職で押さえるべきリスク・注意点3つ
妊娠中は心身面や生活面が普段の状態と異なるため、転職活動にさまざまな影響が出ることが考えられます。
場合によってはスムーズに転職できない可能性もあるため、あらかじめ考えられるリスクや注意点を把握しておきましょう。
ここからは、妊娠中に転職するリスクと注意点を3つ解説します。
注意点1．選考で不利になる可能性がある
妊娠中に転職することは可能ですが、選考の際に不利になる可能性は否定できません。
妊娠中の求職者を採用するのは、企業にとって以下のような懸念があるためです。
- 採用してもすぐ休職してしまうのではないか？
- 急に休むことが多いのではないか？
- 出産後も体調が戻るまでに時間がかかるのではないか？
- さまざまな配慮が必要となるのではないか？……など
妊娠・出産の際は行動に制限がかかってしまうため、「今採用しても戦力になるまでに時間がかかる」と判断され、採用を見送られることが多いです。
仮に妊娠の有無以外に関して同条件の応募者がいた場合は、妊娠していない応募者が採用される可能性が高いでしょう。
もちろん人手不足であったり「即戦力となる」と判断されれば採用される場合もありますが、通常より不利になる可能性があることは事実です。
急いで仕事を変える必要がないのであれば、出産後に落ち着いてから転職活動することも視野に入れましょう。
たしかに、企業側は「育児と仕事を両立できるのか」懸念を持つことが多いです。
しかし「子どもの預け先があること」「家族のサポートを受けられること」などを具体的に伝えれば、企業側に安心感を与えられます。
生活の基盤が整った後であれば、働き方についてもしっかり考えられるので、妊娠前よりも落ち着いて仕事と向き合えるでしょう。
注意点2．転職活動は身体的な負担が大きい
転職活動は身体的な負担が大きい点にも注意が必要です。
以下のように内定獲得までにはさまざまな工程が必要なので、疲労を感じることも少なくありません。
- 求人探し
- 応募書類の作成
- 選考対策
- 企業との面接
また転職活動が思うように進まないと、大きなストレスを感じてしまう恐れもあるでしょう。
妊娠中のストレスは、自然流産・早産など胎児に影響を及ぼす可能性があるというデータもあります。（参考元：ムーニー ）
身体的・精神的な負担が妊娠に悪影響を及ぼす可能性もゼロではないので、少しでも不安な場合は転職を見送ることも検討したほうが良いでしょう。
妊娠中に切迫流産や切迫早産の兆候が見られた場合、医師から安静を指示されることがあります。（参考元：たまひよ ）
安静を指示された場合、転職活動を行うのは不可能です。
切迫流産や切迫早産は誰しもに起こり得るため、あらかじめ「転職活動ができなくなる可能性があること」を把握しておきましょう。
注意点3．未経験転職は難しい
「妊娠を機に違う仕事がしたい」と考える方もいますが、妊娠中に未経験転職するのはかなり難しいです。
先ほどもお伝えしたとおり、そもそも妊娠中の転職は難易度が高く、採用されるケースの多くは「即戦力になる」と判断された場合です。
そのため選考時点でアピールできるスキルや経験がなければ、採用を獲得するのは難しいでしょう。
もし「今の仕事とは違う業種・職種に転職したい」と考えているのであれば、妊娠中ではなく出産後のタイミングで転職を考えることをおすすめします。
なお、どうしても未経験の仕事に挑戦したい場合は、正社員ではなくパート等の非正規雇用で働くことも手段のひとつです。
妊娠中は選考で不利になりやすいですが、「短期パートで働く」などハードルを下げれば採用の可能性があります。
記事後半「ポイント2．パートや派遣として働くことも検討する」では、おすすめの働き方を解説しているので、ぜひ確認してみてください。
転職を見送るべきか・進めるべきか｜判断チェックリスト
ここまでお伝えしたとおり、妊娠中の転職にはリスクやデメリットもあります。
そこで重要になるのが、「自分の場合は転職を進めるべきか、それとも見送るべきか」という判断です。
ここからは、見送ったほうがよいケースと、進めても良いケースの両面から、判断の目安を整理して解説します。
転職を見送ったほうがよいケース
身体的な負担も大きいので、以下に当てはまる場合は転職を見送ることも検討したほうが良いでしょう。
- 我慢できないほどの不満はない
- 転職しなければならない明確な理由がない
- 即戦力となるスキルが身についていない
- 体調に不安がある
現職で周囲との信頼関係が築けているのであれば、妊娠中や出産後にスムーズにサポートしてもらえる可能性もあります。
産休・育休の制度がある会社で働いているのであれば、現職で出産・育児を経験するほうが負担は少なくなるでしょう。
慣れている職場で働くメリットはたくさんあります。
例えば「仕事の全体像、流れが理解できている」「今までの人間関係ができているから、イチから関係性を築かなくてもよい」など。
もしも心身的につらいことがあれば、遠慮せず周囲を頼ってみましょう。
今までの頑張りを見てくれている同僚や上司は、理解してサポートしてくれることも多いです。
転職を進めても良いケース
一方で、以下のようなケースに当てはまる場合は、妊娠中であっても転職を検討する合理性があります。
- 現職のストレスが我慢できないほど大きい（人間関係のトラブル・長時間労働など）
- 現職に産休・育休の制度がない、または取得実績がない
- 即戦力としてアピールできるスキル・経験がある
- 配偶者の転勤など、現職継続が物理的に困難
とくに現職を続けることが心身に大きな負担となっている場合は、無理をして働き続けるよりも環境を変えることを優先したほうが良いこともあります。
また、現職に産休・育休の制度がそもそもない、あるいは制度はあっても取得実績がない場合は、出産後のキャリアを考えても転職を検討する価値があります。
ただし、いずれの場合も妊娠中の転職活動には体力的な負担が伴います。
無理のないスケジュールで活動できるよう、転職エージェントなど第三者のサポートも活用しましょう。
妊娠を「いつ・どう伝えるか」｜応募時・面接時・内定後の判断軸
妊娠中の転職で多くの方が悩むのが、「妊娠していることを、いつ・どのタイミングで伝えるか」という問題です。
伝え方ひとつで選考結果や入社後の人間関係が大きく変わるため、慎重に判断したいところです。
ここからは、応募時・面接時・内定後の3つのタイミングについて、それぞれのメリット・デメリットを整理して解説します。
妊娠を隠して入社するのはNG
まず大前提として、妊娠を隠して入社するのは避けるべきです。
「妊娠を伝えたら採用されないかも……」と不安に思う気持ちは分かりますが、隠して入社しても以下のようなリスクがあります。
- 体型の変化などで、いずれ必ず発覚する
- 発覚した時点で、会社との信頼関係が大きく崩れる
- 体調への配慮を受けられず、自分や赤ちゃんに負担がかかる
入社直後に妊娠が発覚すれば、「最初から知っていたなら言ってほしかった」と不信感を持たれ、その後の関係を築くのが難しくなります。
また体調に配慮してもらえない結果、自分の体や赤ちゃんに負担がかかる可能性もあります。
自分自身を守る意味でも、妊娠はどこかのタイミングで必ず伝える前提で転職活動を進めましょう。
伝えるタイミングは3つ｜応募時・面接時・内定後の比較
妊娠を伝えるタイミングは、大きく分けて以下の3つです。
| タイミング | メリット | デメリット |
|---|---|---|
| 応募時に伝える | 誠実な印象を与えられる／無理に隠す心理的負担がない | 書類選考で落ちる可能性が高くなる |
| 面接時に伝える | 意欲と一緒に伝えられる／面接官の反応を見ながら丁寧に説明できる | 面接の流れによっては切り出しにくい場面もある |
| 内定後に伝える | 選考結果には影響しない／純粋にスキルや経験で評価してもらえる | 「もっと早く伝えてほしかった」と思われる可能性がある |
それぞれに一長一短があるため、自分の状況や応募先企業に合わせて選びましょう。
なかでもおすすめなのは、面接時に伝える方法です。
意欲やスキルを伝えると同時に妊娠についても説明できるため、企業側も「働く意思があるうえで誠実に伝えてくれた」と受け取りやすくなります。
なお、応募時に伝える方法は、子育てに理解のある企業を最初から絞り込みたい場合に有効です。
逆に、即戦力としてのスキルや経験に自信があり、まずは実力で評価してほしいという場合は、内定後に伝える選択肢もあります。
内定後・入社後に妊娠が判明した場合の伝え方
転職活動中や入社直後に妊娠が判明した場合は、なるべく早く内定先や上司に報告することが大切です。
「内定取り消しになるのでは……」「すぐに辞めるよう言われるのでは……」と不安に感じるかもしれませんが、妊娠を理由にした内定取り消しや解雇は、男女雇用機会均等法によって禁止されています。
仮にそうした対応を受けた場合は、いわゆるマタハラに該当する可能性もあるため、過度に心配しすぎる必要はありません。
報告する際は、以下のポイントを意識すると、企業側に安心感を与えられます。
- 分かったタイミングで、できるだけ早く報告する
- 「働き続けたい」という意欲を一緒に伝える
- 産休・育休後の働き方の希望も併せて共有する
報告のタイミングが早いほど、企業側も体制を整える時間が取れます。
「いつから休業に入る予定か」「復帰後の働き方はどうしたいか」など、できる範囲で具体的に共有できると、お互いに見通しを立てやすくなります。
妊娠中の転職を成功させるポイント5つ
ここからは、妊娠中の転職活動を進めるうえで意識したい5つのポイントを解説します。
ポイント1．子育てに理解がある企業を選ぶ
妊娠中の転職では、子育てに理解のある企業を選ぶことが大切です。
子育てへの理解度を測るうえでは、以下のような制度や福利厚生が整っているかを確認しましょう。
- 産前産後の通院休暇制度
- 子ども・子育て拠出金
- 認可外保育園補助制度
- 病児保育補助制度
- 看護休暇
- 時短勤務制度
- 妊活支援……など
制度の有無だけでなく、実際に取得実績があるかもあわせて確認できると安心です。
そのほか、以下のような職場も妊娠や出産に関して理解があるケースが多いです。
・出産を経験している女性管理職が多い
・ライフイベントが発生しやすい30代女性が多い
なお「どのような人が働いているか」は求人票ではわからない部分なので、転職エージェントに情報を教えてもらうことをおすすめします。
ポイント2．パートや派遣として働くことも検討する
妊娠中の転職は正社員での採用ハードルが高いため、パートや派遣など、雇用形態の幅を広げて検討することも大切です。
雇用形態を絞らずに探すことで、選択肢が広がり、自分の体調や生活に合った働き方を見つけやすくなります。
なお、将来的に正社員復帰したい場合は、以下のような制度を活用する方法もあります。
| 正社員登用制度 | パート・アルバイトなど、非正規雇用から正規雇用（正社員）へ雇用転換すること |
|---|---|
| 紹介予定派遣 | 最大6ヶ月の派遣期間終了後に、派遣先企業と本人の合意のもと正社員もしくは契約社員として契約することを前提とした働き方 |
また、体力的な負担を抑えられる仕事を選ぶこともポイントです。
- 肉体労働が少ない仕事（デスクワーク等）
- リモートワーク可能な仕事
- 安定期のみ働ける短期の仕事
- 通勤ラッシュを避けられる職場
体調を最優先にしながら、無理のない範囲で働ける仕事を選びましょう。
ポイント3．妊娠していることを必ず伝える
繰り返しになりますが、妊娠していることは必ず伝えましょう。
隠して入社しても、いずれ必ず発覚し、信頼関係を損なう原因になります。
自分の体を守るためにも、誠実に伝える姿勢が大切です。
具体的な伝え方のタイミングや、内定後に妊娠が判明した場合の対応については、「妊娠を「いつ・どう伝えるか」｜応募時・面接時・内定後の判断軸」で詳しく解説していますので、あわせてご確認ください。
ポイント4．即戦力となれることを示す
妊娠中の転職で採用されるケースの多くは、「即戦力になる」と判断された場合です。
選考時には、以下のような内容を整理しておくと、即戦力としてアピールしやすくなります。
- 取得している資格
- 前職での実績
- 使用できるツール
- 業務の経験年数
「自分にはアピールできる強みがない……」と感じる方は、これまでの経験やスキルを棚卸しすることから始めましょう。
以下に経験やスキルの棚卸しを行う方法をまとめたので、ぜひ参考にしてください。
①経験を書き出す
⇒ 新卒から今までの経験を振り返る
②スキルや強みをまとめる
⇒ 経験から身についた技術・資格等をピックアップする
③業務での成果を書き出す
⇒ 業務の成果を具体的にまとめる（明確な根拠や定量的なデータがあるとベター）
棚卸しを丁寧に行うことで、自分でも気づいていなかった強みが見つかることもあります。
産休・育休後にも「成果を上げてくれそうだ」と判断してもらうためには、これまでの実績を客観的な数値で伝えることが有効です。
「目標達成率」「前年比」などのデータがある場合は、明確に伝えられるように準備しておきましょう。
ポイント5．決して無理はしない
最後にお伝えしたいのは、決して無理はしないことです。
妊娠中は体調が変化しやすく、思うように動けない日もあります。
「早く転職を決めたい」という気持ちが先立つと、つい無理をしてしまいがちですが、自分と赤ちゃんの体を最優先に活動を進めましょう。
体調に不安がある日は無理に面接を受けない、活動のペースを落とすなど、自分の体に合わせた進め方が大切です。
新しい職場で産休・育休はもらえる？取得条件と最新ルール
妊娠中の転職で気になるのが、産休・育休の制度についてです。
産後すぐは子どもと自分自身のケアを行わなければならないため、仕事を休業する必要があります。
ここからは産休と育休の制度について解説するので、ぜひ参考にしてください。
産休（産前産後休業）
産休は、産前・産後の休暇制度であり、労働基準法で以下のように定められています。
第六十五条 使用者は、六週間（多胎妊娠の場合にあつては、十四週間）以内に出産する予定の女性が休業を請求した場合においては、その者を就業させてはならない。
② 使用者は、産後八週間を経過しない女性を就業させてはならない。ただし、産後六週間を経過した女性が請求した場合において、その者について医師が支障がないと認めた業務に就かせることは、差し支えない。
③ 使用者は、妊娠中の女性が請求した場合においては、他の軽易な業務に転換させなければならない。
上記を見て分かるとおり、単胎妊娠の場合は産前と産後をあわせて12週間～14週間の休暇を取得できます。
- 産前休業：出産予定日の6週間前（双子以上の場合は14週間前）
- 産後休業：産後8週間（医師の承認があれば6週間経過後から復帰できる）
なお、産休には取得条件がないため、転職直後であっても取得は可能です。
ただし産休取得の手続きは企業によって異なります。
採用担当者に妊娠していることを伝え、産休制度をあらかじめ確認しておきましょう。
育休（育児休業）
育休は、原則として子どが1歳になるまで取得できる休暇制度であり、育児・介護休業法で以下のように定められています。
第五条 労働者は、その養育する一歳に満たない子について、その事業主に申し出ることにより、育児休業をすることができる。（後略）
なお育休に関しては2022年に法改正が行われ、パートや派遣社員など有期雇用労働者が育休を取得する条件が緩和されました。
有期雇用労働者が育休を取得する場合、1年以上の勤続年数が必要でしたが、現在は原則として1年未満であっても取得が可能です。
ただし、労使協定で「勤続年数1年未満は対象外とする」と定めた場合、取得は不可能となるので入社前に企業側としっかり話し合っておく必要があります。
また育休の申請手続きに関しても企業によって違いがあるため、事前に確認しておくことをおすすめします。
妊娠中の転職におすすめのエージェント2社
妊娠中の転職は通常よりもハードルが高いため、転職のプロであるエージェントのサポートを受けることをおすすめします。
ここからは、女性の転職支援に力を入れているおすすめのエージェントを2社紹介します。
- 親身に転職をサポートしてくれる「リクルートエージェント」
- 女性の転職に特化している「type女性の転職エージェント」
親身に転職をサポートしてくれる「リクルートエージェント」
「リクルートエージェント」は、業界最大級の求人数を誇る大手転職エージェントです。
幅広い業界・職種に対応しているため、自分の希望に合った求人を見つけやすいのが特徴です。
これまで多くの女性も活用しており、ライフイベントを考慮した求人提案にも対応しています。
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- ※2026年6月更新
女性の転職に特化している「type女性の転職エージェント」
- （引用元
- type女性の転職エージェント）
「type女性の転職エージェント」は、25年以上にわたり女性の転職を支援しているエージェントです。
これまで数千人以上にのぼる支援実績があり、妊娠・出産など「女性ならではの悩み」を理解してくれると評判です。
女性を積極採用している企業の求人も多いので、子育てと仕事を無理なく両立できる仕事を見つけやすいでしょう。
なお求人は首都圏に集中しているため、都市部で転職を考えている方におすすめです。
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総合型×転職エージェント
- 01
- 年間12,000名以上の女性の転職サポート
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- 子育て経験など経験豊富なキャリアアドバイザーがサポート
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- 約36,000件以上の求人を保有 ※2025年9月時点
| 得意分野 | 女性の転職に強い |
|---|---|
| 転職支援サービス | 面接に受かるための対策はもちろん、内定獲得後の年収交渉まで代行 |
- ※2026年6月更新
まとめ｜無理せず、安心して出産・復職を迎えるために
妊娠中の転職は難易度が高く、身体的な負担も大きくなる可能性があります。
そのため、急いで転職しなければいけない理由がないのであれば、現職を続けることも検討しましょう。
一方で「現職で働くことが強いストレスになっている」「我慢できないほどの不満がある」という場合は、退職や転職することも手段のひとつです。
転職を決断した場合は、自分が3つのパターン（現職在籍中／転職活動中に妊娠発覚／離職済み）のどれに当てはまるかを整理し、伝えるタイミングと産休・育休の取得条件もあわせて確認しておきましょう。
最後に、本記事で解説した妊娠中の転職活動のポイントを振り返ります。
- 子育てに理解がある企業を選ぶ
- パートや派遣として働くことも検討する
- 妊娠していることを必ず伝える
- 即戦力となれることを示す
- 決して無理はしない
また、スムーズに転職活動を進めるためには、幅広いサポートを行ってくれる「転職エージェント」を利用することをおすすめします。
以下の2社は女性の転職支援に力を入れているので、ぜひ利用してみてください。
| リクルートエージェント |
|
|---|---|
| type女性の転職エージェント |
|
ポイントを押さえ、身体に無理のない範囲で転職活動を進めていきましょう。
そこでぜひ相談してほしいのが、転職エージェントです。
転職のプロであるエージェントに相談すると、転職のタイミング等について客観的にアドバイスをしてくれます。
「今すべきなのかどうか」「将来の転職に向けて何を準備しておけばいいか」などを丁寧に教えてくれるので、ぜひ活用してみてください。
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