１年目の転職でも大丈夫！転職がうまくいくコツや成功者の特徴を解説

「入社してまだ1年目だけど転職したい……」と考えていませんか。

入社したばかりでも、仕事内容や社風が合わないなどの理由から、転職を考える人は少なくありません。

しかし、入社1年目の転職にはリスクが伴う可能性もあります。

転職理由が明確で、その理由が妥当であれば問題はありませんが、転職理由によっては不利になる場合もあるからです。

次の転職先がなかなか決まらなかったり、転職を後悔したりするケースもあるため、慎重に検討しましょう。

本記事では、入社1年目で転職する人のために、採用されやすい転職理由や転職を成功させるポイントを徹底解説します。

【結論】入社1年目の転職には転職エージェントのサポートを！

入社1年目で転職する人に多いのが、どうやって転職活動を進めれば良いかわからずに立ち止まってしまうケースです。

初めての転職を成功させるためには、転職のプロである「転職エージェント」に相談してみましょう。

転職エージェントは、応募書類の添削や面接対策、面接日の調整を代行してくれるなど、転職に関するさまざまなサポートをしてくれます。

とくに、1年目の転職でおすすめなのが、サポート内容に定評のある「doda」「リクルートエージェント」「マイナビエージェント」の3社です。

すべて無料で登録・利用できるので、ぜひ活用してみてください。

社会人１年目でも転職はできる！

転職を検討している人のなかには、「入社1年目の転職は厳しい？」「とりあえず3年は働いた方が良い？」などと悩んでいる人も多いでしょう。

しかし、社会人1年目でも転職することは可能です。

ここでは、「社会人1年目でも転職できる理由」や「転職市場における社会人1年目の市場価値」などについて解説します。

新卒者の１０人に１人は１年目で転職している

厚生労働省発表の「新規大卒就職者の離職状況（平成30年3月卒業者）」によると、大学卒業者の1年目の離職率は11.6％です。

入社1年～3年での離職率は高く、およそ10人に1人が新卒1年目で離職していることがわかります。

学歴別の3年以内の離職率を見てみましょう。（平成31年3月卒）

大卒で新卒入社した人のうち、3年以内に離職した人の割合は31.5%で、10人中3人以上の人が入社3年以内に退職しています。

「入社したら3年は働いたほうが良い」という話はよく聞きますが、実は、入社してすぐに退職・転職している人は意外と多いといえるでしょう。

第二新卒を歓迎している企業は多い

「新卒なのに短期間で退職したら、転職が難しいのでは？」と気になる人が多いでしょう。

しかし、第二新卒を歓迎している企業は多いため、再就職はそれほど難しくありません。

「第二新卒」とは、新卒入社して3年未満で転職する人のことです。

「マイナビ転職」が2016年に実施した企業向けの調査において、2017年度の採用における「第二新卒の採用率」は以下の結果となりました。

【第二新卒の採用率】

上記の調査によれば、6割以上の企業が「第二新卒を積極的に採用したい」と考えています。

新卒採用に苦戦している企業の多くは、新卒の代わりに「第二新卒」を採用したいと考えているため、入社1年目の人は転職しやすいといえるでしょう。

ただし、実際の採用面接においては、「1年目で辞めた人は、またすぐに辞めてしまうのでは…」と思われて、なかなか採用されないケースも考えられます。

1年目の転職を有利に進めるためには、「転職理由」をきちんと伝えることが重要です。

社会人１年目の転職で重視されるのは「転職理由」

社会人1年目の転職を成功させるには、「転職理由をどう伝えるか」が重要です。

前職を1年で辞めているため、採用担当者は「またすぐに辞めるのでは？」という懸念を抱いています。

ネガティブな印象を払拭するためには、採用担当者を納得させる転職理由を伝えることが重要です。

ここでは、よくある退職理由をどのように言い換えれば「採用確率を高められるか」をご紹介します。

人間関係が悪い

上司や同僚との「人間関係」については、1年目に限らず、転職理由として上位にランクインする問題です。

些細なミスで上司に怒鳴られたり、理由もなく同僚にいじめられたりすると、辞めたくなっても無理はありません。

人間関係の問題は、自分の力だけで解決することが難しい場合もあるため、退職理由になりやすいといえます。

精神的に追いつめられるほど深刻な場合には、なるべく早めに転職に向けて動き出しましょう。

採用率を高めるための伝え方とは？

人間関係が原因で退職したことを伝えた場合、「うちの社員とはうまくやっていけるのかな？」と思われる可能性があります。

そのため、ストレートに「人間関係がうまくいかなかった」と伝えるのではなく、論点を変えて話すと良いでしょう。

たとえば、「どのようなスタイルで働きたいのか」を強調して話すのがおすすめです。

人間関係・転職理由の伝え方（例）

仕事内容が合わない

どんなに能力の高い人でも、仕事内容が合わないと、思うような結果を出せないことがあります。

合わない仕事を続けるのはストレスが大きく、会社にいること自体がつらいでしょう。

しかし、入社1年目で仕事内容を理由にすると、新人のわがままだと思われるリスクがあるため、「やりたい仕事への熱意」を伝えるのがおすすめです。

以下のように伝えると、採用側に与える印象が変わります。

採用率を高めるための伝え方とは？

「仕事が合わなかった」とネガティブに伝えるのではなく、「やりたい仕事への熱意」や「転職後のやる気」を強調するのがおすすめです。

また、前職の仕事は自分に合わなかったとしても、良い経験になっていることを伝えれば「吸収力」や「柔軟性」をアピールできるでしょう。

仕事内容・転職理由の伝え方（例）

労働条件が悪い

時間外労働や休日出勤が続くなど、労働条件が悪すぎることを理由に入社1年目で転職を考える人もいます。

長時間労働が続くと、肉体的にも精神的にも疲弊し、「仕事へのやる気」を失ってしまう人もいるでしょう。

労働基準に関して、労働基準法では以下のように定められています。

雇用契約や労働時間、賃金や解雇についてのルールは決まっていますが、なかにはルールを守らない企業もあります。

たとえ違法な労働条件で働かされていても、長時間労働を転職理由にすると「残業したくないのでは？」と思われてしまう可能性があるでしょう。

以下のように伝えると、残業が問題ではなく、正当な評価を求めていることが伝わるのでおすすめです。

採用率を高めるための伝え方とは？

労働環境が劣悪だった場合は、採用側に悪い印象を与える可能性は低いですが、ネガティブな転職理由を伝えると誤解が生じる可能性があります。

そのため、転職理由を伝える際には注意が必要です。

労働環境への不満を述べるのではなく、「理想の働き方」や「今後の目標」などについて前向きに話すと良いでしょう。

労働環境・転職理由の伝え方（例）

丸井さん

前職の悪条件をそのまま伝えてしまうと、マイナスイメージを与えてしまう危険があります。悪条件の定義というのは非常に曖昧で、「残業が多い」「人間関係が悪い」は人によって辛いと感じるゾーンが異なるからです。
入社しても同じ理由で辞めてしまうのでは、という心配を与えてしまいます。どうしても伝えなければいけない場合には「残業時間が80時間を超えていた」など具体的に伝えるようにしましょう。

悪条件は話せば話すほどどうしても悪口のように聞こえてネガティブな印象になるため、なるべく未来形で「転職後どうなっていきたいか」をポジティブに伝える方向に論点を持っていくようにする事がお薦めです。

社会人１年目の転職で成功しやすい人の５つの特徴

入社1年目で転職する人は、採用担当者から「根性がない」「非常識」という印象を持たれやすいです。

しかし、社会人1年目でも転職に成功した人はたくさんいるので、転職の成功ポイントを押さえておきましょう。

入社1年目で転職に成功した人には、以下のような特徴があります。

特徴１．熱意・やる気をうまくアピールできる

採用側が20代前半の転職者に求めるのは、「熱意・やる気」です。

1年未満で転職する場合、社会人経験が少ないため、仕事上のスキルをアピールできません。

経験やスキルで勝負できないのであれば、「熱意・やる気」をアピールすることが大切です。

ただし、「頑張ります！」と言うだけでは、やる気をアピールするには不十分といえるでしょう。

面接の際には、以下のように「やる気」を伝えてみてください。

やる気の伝え方のポイント

また、書類作成や面接対策に不安を感じる場合は、転職エージェントを活用してサポートしてもらうのがおすすめです。

具体的にどんな仕事をしたいのかを伝える

転職したらどのような仕事をしたいのか、を具体的に伝えると良いでしょう。

たとえば、営業職の場合の回答例は、以下の通りです。

面接では「どんな仕事がしたいですか？」と質問されることが多いですが、質問の意図をしっかりと理解して回答しなければいけません。

より具体的な業務内容を答えれば、企業研究をしっかり行っていることが相手に伝わるでしょう。

どんな実績を残したいのかを伝える

転職先でどんな実績を残したいのか伝えると、やる気をアピールできるでしょう。

実績に関しては、具体的な数字で示すことが大切です。

たとえば、以下のように目標を具体的に数値化してみましょう。

転職のために今どんなことを頑張っているのかを伝える

やる気をアピールするには「今どんなことを頑張っているのか」を伝えると良いでしょう。

とくに、興味のある業界に転職する場合は、自主的に業界について勉強しておくことがおすすめです。

たとえば、以下のようなことで頑張っているなら、大きなアピールポイントになります。

特徴２．キャリアプランがはっきりしている

将来のキャリアプランがはっきりしている求職者は、採用側から好印象を持たれやすいでしょう。

具体的なキャリアプランがあれば、「自社の業務とマッチしているか」「入社後にどの部署で活躍できそうか」を想定しやすいからです。

しかし、どのようにキャリアプランを明確にすれば良いのかわからない人もいるでしょう。

以下に、キャリアプランを明確化する3ステップをご紹介します。

キャリアプランを明確化するための3ステップ

仕事面で、今後叶えたい「目標」は何か

将来だけでなく、過去に経験した「具体的なエピソード」を思い出しながら考えることがポイントです。

「○○という経験があったから、○○を目指したいと思った」という経緯があれば、より説得力のあるキャリアプランを描けるでしょう。

「目標」に対し、自分が持つスキルを洗い出し、現時点での達成度を把握

いくら目標が立派でも、自分にはどれくらいのスキルがあるのか把握していなければ達成できません。

現時点での自分のスキルはどれくらいなのか、現時点での目標達成度はどれくらいなのか、を見極めましょう。

それを知るためには自己分析を行い、「自分の市場価値」と「目標達成までの道のり」を把握しておく必要があります。

営業職における市場価値の見極め方

たとえば、「売上NO.1になってMVPを獲る」という最終目標だった場合、目標達成までの道のりの例を以下に挙げます。

目標の達成度・ゴールまでの道のりを把握する

「目標」を達成するために、あと何をすべきかを具体的に挙げる

ゴールまでの道のりにおいて、自分が今どの位置にいるのかを把握できれば、達成までに「あと何をすべきか」がわかります。

上記のゴールまでの道のりにおいて、目標をさらに細分化することで何をすべきか導き出せるでしょう。

たとえば、直近の目標である「まずは1件の契約を取る」を達成するためには何をすべきか、以下に例を挙げます。

「まずは1件の契約を取る」を細分化する

特徴３．情報収集を念入りに行っている

入社1年目の転職を成功させた人の多くは、情報収集を念入りに行っています。

事前に情報収集をしておけば、面接官からの質問に対して内容の濃い回答ができたり、踏み込んだ逆質問ができたりするからです。

とくに、志望動機に関しては企業研究や業界研究をしていなければ、内容の濃い回答ができません。

企業研究にとどまらず、その会社が属する業界や、自分が応募する職種についての知識も深めておくことをおすすめします。

より詳しく回答できれば、「意欲があり勉強熱心な人物」という評価を得られ、採用される確率が高まるでしょう。

企業研究はとくに重要

情報収集のなかでも、企業研究はとくに重要です。

志望企業について詳しく調べるためには、以下の情報源を活用すると良いでしょう。

企業研究で使える情報源

とくに、口コミサイト「転職会議」では、実際に働いた経験のある社員の口コミが見られるのでおすすめです。

上記の情報源を活用して、志望する企業の情報を集め、転職を有利に進めましょう。

特徴４．仕事を辞めずに転職活動を行う

転職する際は、会社を辞めずに転職活動をしたほうが成功率が高くなります。

会社を辞めてから転職活動を行うと、体力・時間面では余裕ができますが、それ以上にデメリットが大きいからです。

退職後に転職活動をするデメリットには、以下のようなことが考えられます。

転職活動前に会社を辞めるデメリット

無職の期間が長引いた場合、「1年目での退職」という不利な条件だけでなく、「長期の空白期間」も加わるため、採用されにくくなる可能性があります。

また、金銭的・心理的な苦痛から焦って転職してしまい、本来の希望ではない企業に転職して後悔する人も少なくありません。

そのため、入社1年目に転職するなら、仕事を続けながら転職活動を進めるのがおすすめです。

ただし、精神的に追いつめられて身体や精神を病んでしまいそうな場合は、早めに「退職」の決断をしてください。

仕事がつらいと感じたときの危険サインについては、以下の記事で解説しています。

特徴５．転職エージェントを使う

新卒1年目で転職する場合、ほとんどの人は転職するのが初めてです。

初めての転職となると、どのように転職活動を進めれば良いのかわからない人も多いでしょう。

転職活動ではさまざまな対策が必要になるため、転職のプロである「転職エージェント」にサポートしてもらうのがおすすめです。

転職エージェントとは、求人の紹介や応募書類の添削、面接対策などのサポートを無料で行ってくれる人材紹介サービスのことです。

転職エージェントを使うメリット

転職エージェントは、求人を出す企業側からお金を受け取っているので、求職者は費用負担なしで無料で利用できます。

入社1年目の転職者でも利用できるので、ぜひ相談してみてください。

転職エージェントの利用方法については、以下の記事でも解説しています。

丸井さん

中途採用や第二新卒としての転職活動は、学生時代の就職活動とはPR方法や提出書類が異なります。わからない事が多いと思いますのでプロに相談するのは有効な手段となります。

また、自分にあった会社はどんな会社か？　同じ失敗を繰り返さないようにする為にはどのようにすればよいのか？　応募できる求人はあるのか？　などの意見を聞けるのは、色々な会社の状況や働き方を知っている転職エージェントのアドバイザーに相談するメリットと言えます。

転職１年目でもボーナスは支給される？

転職に成功したら、再び「入社1年目」からのスタートです。

転職によって年収が上がる人もいれば、下がる人もいますが、転職1年目でもボーナスは支給されるのでしょうか？

気になるボーナスについて、一般的にはどのようなケースが多いのか見ていきましょう。

８割以上の人が転職１年目からボーナスが支給されたと回答

リクナビNEXTが実施したアンケートによると、「転職して1年目でボーナスが支給された」と回答した人が83.8%もいました（参考：転職1年目からボーナスは支給される？満額支給はいつから？【アンケート調査＆社労士が解説】｜リクナビNEXT）。

8割以上もの人が、転職1年目からボーナスの支給を受けています。

しかし、ボーナスの支給に関する法律はないため、実際に支給されるかどうかは企業によって異なるでしょう。

ボーナスに関しては「就業規則」に記載されている場合が多いため、入社後に確認してみてください。

転職1年目のボーナス支給額は「寸志」の場合が多い

転職1年目からボーナスが支給される場合でも、初年度は「寸志」の可能性が高いでしょう。

つまり、実際のボーナス額ではなく、気持ちばかりの金額という意味です。

ボーナスを満額もらうには、査定期間に正式に在籍している必要があります。

たとえば、年2回のボーナスが支給される場合、査定期間は6ヶ月のため、最低でも6ヶ月間は在籍していなければいけません。

しかし、ボーナス支給時点で入社6ヶ月に満たない場合は、寸志程度の金額で支給する企業が多いでしょう。

試用期間がある場合は評価対象になるか確認が必要

企業によっては、3～6ヶ月程度の試用期間が設けられています。

転職1年目からボーナスが支給される場合でも、試用期間が評価対象になるかどうかによって金額が異なるため、注意が必要です。

ボーナスの評価額は、査定期間に在籍していることを前提として決められるため、試用期間中が評価対象にならない場合は満額のボーナスをもらえません。

たとえば、試用期間中もボーナスの評価対象になる場合は、入社後6ヶ月を経た時点のボーナスで満額支給されます。

しかし、試用期間が評価対象にならない場合は、試用期間の終了後から6ヶ月の評価期間が必要です。

試用期間がある場合には、評価対象になるかどうかを調べておくことでボーナス支給額を推測できるでしょう。

入社前にボーナス額を確認する方法はある？

選考時にボーナスについての説明を受けることは少ないため、確認できないまま入社を決める人が多いでしょう。

内定が決まった後の説明時に、自分からボーナスについて質問する人が多いようですが、できれば応募時に知っておきたいはずです。

入社前にボーナス額を確認するには、以下の4つの方法があります。

入社前にボーナスについて確認する方法

求人情報をチェックする

入社前にボーナス額を確認するには、求人情報をチェックするのがもっとも簡単です。

求人情報の「賞与」という欄を見てみると、「前年実績〇ヶ月」などと書かれている場合があります。

基準となる金額が「基本給」なのか「総支給額」なのかによって金額は異なりますが、一般的には「基本給」である場合が多いでしょう。

また、「賞与あり」という記載の場合は、賞与額を推測することはできず、賞与が支給されるかどうかも定かではないので注意が必要です。

大手企業なら経済ニュースなどをチェックする

大手企業の場合には、経済ニュースに年収などの情報が出ている場合があります。

業界別の平均ボーナス額に関しては、テレビで報道されることもあるでしょう。

平均額がわかれば、ある程度はボーナス額を予測できます。

また、会社四季報や業界の専門誌、経済新聞などをチェックすれば、企業別の年収額がわかるのでおすすめです。

口コミサイトを見てみる

企業別のボーナス額を知るためには、口コミサイトをチェックするのもおすすめです。

「転職会議」などの口コミサイトには、実際の社員が投稿した口コミが掲載されています。

古い情報の場合もあるので、最新情報をチェックしてみましょう。

賞与の有無はもちろん、部署や職種ごとの支給額まで推測できる場合があります。

選考時に採用担当者に確認する

入社前にボーナス額を確認するためには、採用担当者に直接質問するのがもっとも確実な方法です。

しかし、選考時に自分から採用担当者に確認するのは、心象が悪くなるため難しいでしょう。

その場合は、転職エージェントに代わりに聞いてもらうのがおすすめです。

「doda」などの転職エージェントは、無料で転職をサポートしてくれるサービスで、企業側とのやり取りを代行してくれます。

企業の内情にも詳しいので、入社前にボーナス額を確認できる可能性が高いでしょう。

丸井さん

ボーナス額や給与額は大切な事なので確認したい気持ちはわかります。しかし「まだ採用かどうかもわからない」「どの程度の働きなのかもわからない」という状況の面接中に聞いてしまうと、お金の話ばかりで仕事へのやる気を疑われてしまいます。
例えば、まだお付き合いするかどうかわからないお相手に、年収や貯蓄額を聞かれたら良い気はしないのではないでしょうか。
とはいえ、入社を決める為には確認が必要です。「転職エージェントに聞いてもらう」「内定後の『雇用条件通知書』を確認する」「オファー面談を申し込む」といった形で確認するのがお薦めです。

１年以内の離職率は？みんなはどれくらいで転職を考える？

「新卒者の１０人に１人は１年目で転職している」で解説したとおり、入社1年目の離職率は高卒が16.3％、大卒が11.8％でした。

ここでは、「企業規模別」や「業界別」の離職率について比較していきます。

また、1～3年以内に離職している人は、いつのタイミングで転職を考えている人が多いのか見ていきましょう。

企業規模別の新卒１年以内の離職率

事業所の規模別に、新卒1年以内の離職率について見ていきましょう。

以下は、令和2年3月卒の新卒者の入社1年目の離職率です。

企業規模が小さいほど、入社1年目の離職率が高いという結果でした。

企業規模が小さいと関わる人が限定されるため、合わない人がいると仕事がしづらくなり、離職率が高くなる可能性が高いです。

一方、企業規模が大きいと、ある程度は気の合う人を選んで交流できるため、ストレスを発散できるチャンスがあります。

企業規模の大きな企業の場合は、待遇面が充実している可能性が高いため満足度が高く、離職率が低くなる傾向があるでしょう。

また、企業規模別の離職率を学歴別に比較した場合、高卒者も大卒者も割合はほぼ同等で、確率は高卒者のほうがやや高めという結果が出ています（参考：新規学卒就職者の離職状況を公表します｜厚生労働省）。

業界別の新卒３年以内の離職率

業界別に比較した場合、どの業界の離職率が高いのでしょうか？

以下は、令和2年度における離職率の高い上位5つの産業別の離職率です。

（引用元

新規学卒就職者の離職状況を公表します｜厚生労働省）

もっとも離職率が高い業界は「宿泊業・飲食サービス業」、次いで離職率が高い業界が「生活関連サービス業・娯楽業」です。

いずれの業種も勤務時間が長く、ハードワークである可能性が高いため、離職率が高いといえます。

また、「教育・学習支援業」に関しては、残業によって夜遅くまで勤務するケースが多いためハードワークです。

このように、労働環境が過酷な業界は、離職率が高いといえるでしょう。

3年以内は仕事のミスマッチによる離職者が多い

1～3年以内の離職者は、仕事へのミスマッチが退職理由になるケースが多いです。

ミスマッチの内容は人によって異なりますが、「労働時間・休暇の条件が悪い」「人間関係が合わない」「賃金が低い」などの理由が考えられるでしょう。

また、1年未満で離職した男性のうち、43.2%は「仕事が合わない」という理由で退職しています（参考：新卒1年、3年以内の離職率は？｜NEC）。

６ヶ月未満の「超早期離職」は３年以内離職者の約２５%

「超早期離職」とは、早期離職のなかでも6ヶ月未満で離職するケースのことです。

超早期離職者は、入社3年以内の離職者うち、約25%もいることがわかっています（参考：リクルートワークス）。

つまり、3年以内の離職者の4分の1以上の人が、半年未満で離職する決断をしているという結果です。

また、学歴別に6ヶ月未満の離職者の割合を見てみると、高校卒で30.1%、短大等卒で24%、大学卒で23.4%という結果になりました。

大学卒の人より高校卒の人のほうが、より早期で離職していることがわかります。

転職は何年後が理想なの？

早期離職の転職理由はミスマッチが多いですが、理想的な転職理由は、キャリアアップのための転職です。

では、理想的な転職とは、入社してから何年後なのでしょうか。

理想的な転職をする場合、「転職する人がもっとも多い年代」について解説します。

同業界での転職なら２０代後半～３０歳が理想的

同業界で転職するなら、20代後半から30歳くらいまでが理想的といえるでしょう。

大学卒の場合は入社5～7年目に当たり、即戦力として活躍できる経験年数です。

業界について熟知していて、人によっては管理職を経験している可能性もあります。

そのため、同業界で転職するなら企業からの需要が高く、転職が成功しやすい年代といえるでしょう。

また、見極めの目安としては、「この会社ではこれ以上のキャリアアップを望めない」とキャリアに限界を感じたときが、転職のタイミングです。

丸井さん

キャリアアップを目指すなら、今までの経験でどんな転職先があるのか、収入UPやキャリアアップが目指せるのか、やりたい事が叶うのか、などに当てはまる求人を実際に確かめてから動く事をお薦めします。
その為にも転職エージェントに相談をして自分の市場価値を確かめ、実際の求人を見て「転職した方がキャリアアップできる」と判断できてから動き出す事をお薦めします。

他業界への転職なら20代前半がおすすめ

他業界に転職するなら、20代前半での転職が理想的です。

未経験の仕事の場合、若いほうがキャリア形成ができるため、転職に有利になる可能性があります。

大学卒なら入社2～3年くらいに当たり、第二新卒として採用される可能性が高いでしょう。

一般的には、キャリアチェンジするなら30歳までが目安と言われています。

また、20代後半になるとギリギリ若手といえる年代ではあるものの、ポテンシャル採用を狙うにはやや難易度が上がるでしょう。

そのため、未経験からの転職を有利に進めるには、20代前半がベストです。

新卒で入社した会社の業務内容が合わないと感じた場合は、できるだけ早めに自分に合う業界への転職を検討することをおすすめします。

資格取得後に転職すると有利

同業界に転職する場合でも、他業界に転職する場合でも、資格取得後に転職すると有利になるでしょう。

しかし、資格さえ取得しておけば、無条件で有利になるわけではありません。

これから転職しようとする業界や職種で役立つ資格であることが大前提です。

たとえば、経理事務なら「日商簿記2級」、不動産営業なら「宅地建物取引士（宅建）」などの資格が有利になります。

また、資格はあくまでも知識の証明にすぎないため、本当に求められているのは「実務スキル」であることを忘れないようにしましょう。

社会人１年目の転職を有利に進めてくれる転職エージェント

転職エージェントはさまざまな会社がサービスを提供しており、それぞれに異なる特徴があります。

自分に合った転職エージェントを利用することで、転職成功率がアップするでしょう。

ここでは、社会人1年目の転職を有利に進められるおすすめの転職エージェントを3社ご紹介します。

自分のペースで転職活動を進めたいなら「doda」

（引用元

doda）

「doda」は、幅広い業種・職種の求人を保有している転職エージェントです。

首都圏はもちろん、全国の求人を保有しているので、地方で転職したい人にもおすすめできます。

2022年9月時点、「第二新卒歓迎」としている求人数は、4,742件でした（参考：求人一覧｜doda）。

登録後は、アドバイザーに相談できるので、転職に関する疑問がある人は相談してみましょう。

また、dodaは「転職サイト」としても利用できるので、サイト上で自分で求人を検索することも可能です。

状況に応じて使い分けられるので、「マイペースに転職活動を進めたい」「自分でも求人を探したい」という人は、ぜひ利用してみてください。

多くの求人から選ぶなら「リクルートエージェント」

（引用元

リクルートエージェント）

「リクルートエージェント」は、業界トップクラスの求人を保有している転職エージェントです。

業界・職種を問わず幅広い求人を保有しているため、自分の希望に合った求人を見つけやすいでしょう。

また、初めての転職では不安要素となる書類作成や面接対策などのサポートを受けられるので、自信を持って選考に臨めます。

手厚いサポートを受けながら転職活動をしたい人は、ぜひ登録してみてください。

※ITエンジニア向けの公式ページはこちら

２０代の転職なら「マイナビエージェント」

（引用元

マイナビエージェント）

「マイナビエージェント」は、20代・第二新卒向けの求人を多く扱っている転職エージェントです。

「20代歓迎」「第二新卒OK」「未経験歓迎」など、入社1年目で転職する人向けの求人を豊富に扱っています。

また、転職相談に乗ってくれるキャリアアドバイザーは同年代の人が多いので、「年上の人だと話しづらい」という人でも安心です。

1年目の転職で利用するなら、必ず登録しておきたい転職エージェントといえるでしょう。

まとめ

入社1年目で転職するのはリスクを伴いますが、転職に成功している人もたくさんいます。

ブラック企業でパワハラを受けていたり、合わない仕事で苦痛を感じたりしている場合は、早めに転職を検討しましょう。

転職時には、「短期間で退職した理由」を上手に伝えることで、転職に成功しやすくなります。

とくに、以下の5つのポイントを押さえておきましょう。

入社1年目で転職する時のポイント

初めての転職をスムーズに進めるためには、転職エージェントの利用がおすすめです。

今回ご紹介した3社の転職エージェントなら、入社1年目の転職をしっかりサポートしてくれるでしょう。

「まだ転職するかどうか決まっていないけど、とりあえず相談だけでもしたい」という人も利用可能なので、ぜひ気軽に登録してみてください。

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