大企業に転職しよう!転職成功のポイントと後悔しないための注意点

ナビナビ
転職

2022-06-22

「転職するなら大企業に入社したい!」という方は多いです。

大企業への転職を考えた際に、「中小企業から大手に入れるのか?」「そもそも大企業って中途採用しているの?」といった疑問を感じる方も多いでしょう。

本記事では大企業への転職を成功させるために、大企業のメリット・デメリットや実際に働いた体験談、後悔しないための選び方などを紹介します。

また、転職時に活用したいおすすめのエージェントも紹介しているので、大企業に転職する際の参考にしてください。

目次

大企業への転職は本当に叶う?ケース別の転職事情を解説

大企業は中途採用の募集を出しているケースも多く、応募するチャンスは見つけやすいです。

しかし、当然誰でも採用されるわけではなく、相応の経験・スキルや他の求職者との競争に勝ち抜く力が必要です。

まずは求職者の状況を以下4つのケースに分け、企業に転職する難易度や転職方法をそれぞれ解説します。

ケース別|大企業への転職方法

大企業の定義とは?

明確な定義はありませんが、中小企業基本法によると「資本金3億円以下、従業員数300人以下、製造・建設・運輸その他の業種に当てはまる事業」は中小企業です。

したがって、この数値以上に当てはまる企業は「大企業である」と言えるでしょう。

指標として、企業のIR情報などから従業員数・資本金をチェックすることをおすすめします。

20代や第二新卒の場合

20代や第二新卒といった若い世代は、大企業転職を狙うのに有利な年代です。

2022年現在では、3年目未満の従業員の退職率が上がっており、20代や第二新卒での中途採用数が増えている背景があります。

具体的な離職率については、以下令和2年に発表された厚生労働省の「新規学卒就職者の事業所規模別就職後3年以内離職率」のデータをご覧ください。

事業規模大卒就職後3年
以内の離職率
高卒就職後3年
以内の離職率
1,000人
以上
24.7%25.6%
100~
499人
31.8%35.9%
5~
29人
49.4%52.8%

大卒者全体の3年以内の離職率は31.2%となっており、およそ10人に3人が早期退職しています。

多くの若手が転職市場に出ているということもあり、大企業も採用に積極的です。

また、第二新卒などの若手は雇うことで企業にとってのメリットも大きいです。

20代を雇う企業側のメリット

  • ビジネスマナーや社会人の心構えなどの基礎教育コストがかからない
  • 他の企業の社風に染まっていないため、教育時の妨げにならない
  • 若いため、ポテンシャルに期待できる
  • すぐに辞めず、長く勤めてくれることを期待できる

20代や第二新卒が転職活動を行うときは、上記の点を書類や面接でアピールすることで、転職活動を有利に進めやすいです。

実績や経験・スキルを売り込めない分、やる気・ポテンシャル・将来のキャリアプランをしっかりと相手に伝えましょう。

中小企業から大企業への転職の場合

中小企業から大企業への転職難易度は高いですが、人手不足の企業も多い2022年現在ではチャンスがあります。

大企業が中小企業から人材を採用する際は、以下のような能力に期待していることが多いです。

企業が求める能力

  • 中小企業で培った専門知識や特化したスキル
  • 大企業の組織体制を変える新しい発想力や強引さ

特に専門知識や特化したスキルは、大企業から内定をもらうための武器になりやすいです。

さらに、若くして中小企業でマネジメント業務の経験があれば、他の求職者と差がつくアピールポイントになるでしょう。

大企業ではなく大企業関連会社への転職もあり

安定した待遇を求める場合は、大手企業の関連会社や子会社に転職することもおすすめです。

子会社であっても、大企業の関係会社であれば良い待遇に期待できます。

さらに、場合によっては親会社への異動も狙えるでしょう。

大企業から大企業への転職の場合

大企業から大企業への転職は、中小企業から大企業への転職よりもスムーズに進むケースが多いです。

有利になりやすい理由は、以下の通りです。

大企業から大企業への転職が有利な理由

  • 大企業に勤めていたポテンシャルや経験が評価されやすいから
  • 大企業文化にすでに慣れていると見なされるから
  • 大企業ならではの教育が行き届いていると判断されるから

大企業に勤めていた場合は、その時点で大企業で働く基礎的な能力を持っていると判断してもらいやすいです。

書類選考などで高い実績が一目で分かる場合は、特に評価されやすいでしょう。

未経験から大企業への転職の場合

職種未経験や正社員未経験で大企業に転職することは非常に難易度が高いです。

大企業への採用を勝ち取るためには、第二新卒などの若い求職者や職務経験者に負けない素質が必要になります。

未経験から大企業へ転職したい場合は、まず未経験可の中小企業に入社し、経験とスキルを身につけてから挑戦することをおすすめします。

大企業と中小企業それぞれの特徴まとめ

大企業と中小企業それぞれの特徴まとめ

大企業への転職を検討する際は、まず自分自身が大企業の特徴を知り「本当に大企業に転職すべきか」を考えることが重要です。

大企業と中小企業それぞれの特徴を理解し、今後のキャリア・ライフプランに沿った選択をしましょう。

ここからは、大企業と中小企業の特徴を詳しく解説していきます。

大企業の4つの特徴

まずは、大企業の特徴を4つ紹介します。

大企業の特徴

安定した収入はもちろんのこと、人脈の幅が広げやすいことも大企業ならではのメリットと言えます。

それでは、順に確認していきましょう。

年収・福利厚生が優れている

一般的な認知のとおり、大企業の年収や福利厚生は中小企業より充実しているケースがほとんどです。

具体的には、以下国税庁「民間給与実態統計調査(令和2年度)」のデータをご覧ください。

事業所規模給与・手当年収
10人以上約34万250円約408万8,000円
100人以上約35万9,000円約430万9,000円
1,000人以上約41万3,750円約496万5,000円
5,000人以上約42万3,900円約508万7,000円

※給与・手当額は参考元数値を12ヶ月分で除した数字

上記の表のとおり、事業所規模が大きい会社ほど、年収額が高い傾向にあります。

また福利厚生に関しても、大企業は自社の健康保険組合や労働組合を組織しているため、労働者が安心して働ける環境が整っていることが多いです。

一例として、トヨタ自動車の福利厚生の一部を抜粋しました。

各種福利厚生詳細
各種手当超過勤務(残業)手当、時差手当、通勤手当、家族手当・住居手当など
退職金関係退職金制度、退職年金、確定拠出年金制度
財産形成トヨタマイホーム融資、財形貯蓄、すまいるプラン(拠出型企業年金保険)など
介護トヨタ健保介護相談窓口、介護融資制度など
保険・
共済会
トヨタ住宅資金借入者共済会(トヨタマイホーム共済会)、トヨタ団体保険(自動車・火災)など
休暇関連休日121日、有給休暇、育児休暇、自己研鑽休暇制度、連続年休制度、勤続記念休暇制度など
慶弔関係結婚・出産祝金、育児休業給付制度、災害見舞金、弔慰金など
(参考
トヨタ|福利厚生

そのほか三菱重工や村田製作所、外資系であればアクセンチュアなどの大企業は、非常に福利厚生が充実しています。

社会的信用が高い

大企業に就職しているだけで、世間や社会から高い信頼性を得やすいです。

具体的には、以下のようなケースでメリットが得られるでしょう。

社会的信用が高まるメリット

  • クレジットカードや各種ローンの審査が通りやすい
    ⇒ 継続的な高年収への信頼
  • クライアントや顧客との取引・契約が成立しやすい
    ⇒ 大企業のネームバリューへの信頼

この中でも特にローンやクレジットカードなどは、大企業勤務である方が信頼性が高いです。

大企業で働き社会的信用度を上げることで、住宅ローンの申請といった面で今後のライフプランが立てやすくなるでしょう。

大企業ならではの人脈が作れる

大企業は、社内・社外問わず広い人脈を形成しやすいことも特徴の1つです。

大企業に勤めている場合、その他の大企業や多数の中小企業と取引したりなど、社外の人間と関わる機会が多くあります。

また、社内にいる同僚や先輩も大企業に入るようなレベルの高い人たちである可能性も高いでしょう。

大企業に勤めることで社内外問わず、様々な人達との出会いに期待できます。

裁量権が少ない傾向にある

大企業勤めの大きなデメリットとしては、裁量権が少ない傾向にあるという点が挙げられます。

一概には言えませんが、大企業は以下のような理由から個々の裁量権が少ない傾向にあります。

裁量権が少ない理由

  • 業務量・幅が大きく、効率化のために「上流・下流工程」「部署別」で具体的な業務が決められている
  • 年功序列制度やポスト数が埋まっている関係で、裁量権が大きいマネジメント業務に関わりにくい

特に年功序列が色濃く残っている企業では、社内でも飛び抜けた能力や実績を出さなければ大きな裁量権を持つことは難しいでしょう。

「自分で何らかのプロジェクトを立ち上げたい」と希望しても、大企業勤めでは叶わない可能性があります。

主体的に業務やプロジェクトを回して成長したいのであれば、中小企業やベンチャー企業で働いた方が良い場合もあります。

中小企業の4つの特徴

続いて、中小企業の特徴を4つ解説します。

中小企業の特徴

大企業と比べて収入面での不安はありますが、個人の成長を望むのであれば、中小企業の方が相性が合っている場合も多いです。

裁量権が大きい傾向にある

中小企業は1人ひとりの裁量権が大きいことが多く、主体的に仕事を進められるケースが多いです。

裁量権が大きい理由としては、以下が挙げられます。

裁量権が大きい理由

  • 社員が少なく、新人でも仕事を任されやすい
  • 人材育成に積極的な企業が多い
  • 若くして裁量権が大きいポジションを任されることもある

自分の意思や考えで仕事を行えるケースも多いため、成長を実感しやすいでしょう。

若手でも出世しやすい

中小企業に勤めていると、若くして管理職やマネージャーになれることも多いです。

中小企業は大企業ほど人数が多くなく、年功序列制度の傾向が薄いことが関係しています。

とくに新気鋭のベンチャー企業は、若くてエネルギーある人材の方が好まれやすい傾向にあり、20~30代のマネージャーも少なくありません。

ただし、大企業の同年代以上のプレッシャーや責任を背負うことになるため、能力やスキルに自信がなければ務めるのは難しいでしょう。

また、ポジションが上がると自由時間の確保やワークライフバランスに苦労することもあるため、あらかじめ注意が必要です。

会社が成長すると大きな報酬を得られる事もある

設立したばかりの中小企業は業績の伸びしろが多く、会社が成長すると一気に大きな報酬を得られる可能性もあります。

たとえば、創業期でまだ会社が小さいときに入社し、その後会社が急成長すれば若くして管理職・役員報酬の対象になることもあるでしょう。

また、IPOやM&Aによるキャピタルゲイン(資産の売却による売買差益)や事業拡大によって、企業が大きな利益を手にする場合もあります。

その場合は、大企業の昇給やボーナスとは比べものにならないほどの金額を得られる可能性もあります。

倒産や賃金カットの危険性が高い

大企業と比べ企業体力がない中小企業は、一度業績が悪化すると立て直すことも一苦労です。

また、ワンマン経営の会社だと理不尽な減給、最悪は給与未払いなどが起こることも考えられます。

報酬面に関しては、大企業勤めの方が安定性が高いと言えるでしょう。

大企業に転職が向いてる人・向いていない人

大企業に転職が向いてる人・向いていない人

ここまでの内容を踏まえたうえで、大企業転職に向いている人・向いていない人の特徴をまとめました。

大企業転職に向いている人の特徴

  • 高収入と手厚い福利厚生で安定した生活を送りたい
  • 社会的信用を得たい
  • 大きなプロジェクトに関わりたい

反対に、若いうちから裁量権のある仕事やマネジメント業務を経験したい場合は、中小企業の方がおすすめです。

中小企業に向いている人の特徴

  • 自分の裁量でプロジェクトを動かしていきたい
  • 20代で責任あるポジションに就きたい
  • いずれは独立したい

たとえば、将来的に独立を考えているときは、主体的な経験を積めるよう中小企業で働くことも良いでしょう。

大企業転職・勤務のさまざまな体験談

大企業転職・勤務のさまざまな体験談

実際に大企業で働く人の経験談は、大企業への転職を目指すうえで非常に有益な情報です。

ここでは、大企業へ転職した方や、大企業への勤務経験がある方の体験談をご紹介します。

大企業転職・勤務の体験談

体験談1.大企業に入って後悔してます

憧れの大企業に入社したものの、軽い気持ちで決めたばかりに後悔している人の体験談です。

大企業は中小企業よりも年収面・福利厚生などの面で優れていることが多いですが、それゆえにさまざまな苦労を背負うこともあります。

たとえば、周囲のレベルが高くてついていくのに必死、仕事の裁量権が少ない、出世が期待できないなど、大企業勤めでよく直面する問題に悩まされることもあるでしょう。

大企業の条件の良さは、必ずしも転職の満足度につながる訳ではないと言えます。

体験談2.中小企業の方がホワイト企業だった

大企業から中小企業に転職したけど、今の会社の方が働きやすいという体験談です。

中小企業は薄給・激務などのイメージがあるかもしれませんが、企業によっては待遇や労働時間などの勤務条件が良いケースも多いです。

また、名の知れた大企業であってもホワイト企業とは限りません。

周りの意見や先入観に惑わされず、あなた自信が心から「働きたい!」と思った場所に転職することをおすすめします。

体験談3.大企業は安定していて最高

待遇・条件は大企業のほうが圧倒的に良く、「良いことしかない」と感じている人もいます。

「好きなことを仕事にする」との声も大きくなってきましたが、「給料が高く安定した仕事に就く」ことも立派な人生の目標です。

「本当に自分が人生や転職に求めていること」をあらかじめ洗い出してから、大企業転職するかどうか決めましょう。

体験談4.大企業勤務は最高である

新卒や転職に限らず、大企業に勤められるメリットは想像以上に大きいものです。

インターネットやSNSの発達により「大企業勤めだけが正解ではない」という意見も増えましたが、依然として大企業勤めの安定性は健在です。

大企業転職を成功させるための4つのポイント

大企業転職を成功させるための4つのポイント

大企業転職を成功させるためには、以下4つのポイントを意識して転職活動を進めましょう。

大企業転職を成功させるポイント

①その企業が求めている人材を把握する

大企業への転職を狙う場合、企業がどんな人材を求めているのかを把握することが大切です。

いくら優れた人材であろうと、その企業のニーズに当てはまらない人物は必要とされず、採用もされないためです。

企業の公式サイトなどで経営理念や中途採用情報を確認できるため、求人に応募する前に目を通しておきましょう。

また、その企業が運営しているサービスを実際に使用したり、有価証券報告書を確認するなど、できる限りのリサーチを行うことが重要です。

②高い専門性を身に着ける

大企業が中途採用を行う際、求職者には高い専門知識やスキルを期待しています。

大手企業は人員の補充だけではなく、新規事業展開など新たなスキルが必要なときにも中途採用を行います。

入りたい企業がある、もしくは数年先の転職を目指しているなら、あなたしか持ちえない専門性をしっかり身につけておきましょう。

③大企業でも成長性を見込める企業を見つける

大企業への転職を希望する場合、今後さらに成長性を見込める企業を見つけることが大切です。

2022年現在は、いくら大企業といえど、時代の流れや社会の変化についていけないと簡単に業績が悪化する時代です。

たとえば、トヨタ自動車は自動運転分野を、任天堂はソーシャルゲーム業界への業務拡大を実施しています。

④採用人数が多いタイミングを狙う

求人の採用人数が多い場合は、内定を得られる確率が高くなります。

以下のようなタイミングでは多くの人材が必要になるため、採用人数が多くなる傾向にあります。

大企業の採用人数が多くなるタイミング

  • 事業拡大をする時
  • 新規事業を始める時

また中途採用の求人募集は、1~3月・10~11月に出ることが多いです。

主に、1~3月は新年度に向けた採用、10~11月は年明けに向けての採用です。

企業にとっても区切りになるタイミングであり、採用人数も増えやすいため、転職活動をするなら上記の時期を狙うのもよいでしょう。

大企業への転職活動前に押さえておきたい注意点!

大企業への転職活動前に押さえておきたい注意点!

大企業への転職活動を始める前に、押さえておくべき注意点もあります。

選ぶべき企業を間違えたり転職する方法を知らなかったりすると、本来の目的が達成できないこともあるので注意が必要です。

この章では、大企業への転職に関する以下5つの注意点を解説していきます。

大企業への転職に関する注意点

①成長が見込める業界か?

狙おうとしている大企業の事業が、今後さらに成長が見込める業界・分野なのかを見極めましょう。

もし行っている事業の業界自体が衰退しているのであれば、将来性がある企業とは言えません。

以下に記載したような、成長が見込める企業かどうかを見極めるポイントは、「転職の思考法」という本で詳しくご紹介されております。

ぜひ転職活動時にご一読ください。

成長が見込める企業か判断するポイント

  • 将来性のある事業に投資しているか
  • 競合の会社の業績も一緒に伸びているか
  • 新規企業が参入し始めている業界か

②その企業の評判は良いのか?

「大企業だから大丈夫だろう」と安心せず、自分で企業の評判や社風などの内部情報を集めるようにしましょう。

大企業=ホワイト企業ではなく、内部は残業・パワハラなどが横行している可能性もあります。

企業の評判を集める方法は以下にまとめているので、参考にしてください。

企業の評判を集める方法

  • 【おすすめ】企業口コミサイトを見る⇒ 転職会議
  • SNSなどを利用する
  • 転職エージェントのキャリアコンサルタントから聞く

③社員構成の年齢比率のバランスが悪くないか?

社員の年齢比率に大きな偏りがある場合は、注意が必要です。

一概には言えませんが、20代の人が少ない場合、採用しても辞めてしまう、若い世代に合っていない会社の可能性があります。

例えば、以下のように今の若い世代に合わない価値観が当たり前のように広まっている可能性もあるでしょう。

若い世代に合わない価値観の一例

  • 出席しなければいけない飲み会が多い
  • 上司よりも先に帰ることができない

たとえ転職先が大企業であっても、会社の口コミや評判をよく調べてから応募するようにしましょう。

④毎月求人募集をかけていないか?

毎月求人募集をかけている企業の場合、2つのパターンが考えられます。

毎月のように求人募集をするパターン

  • 好調で多くの人材が必要
  • すぐに辞める人が多い

後者の場合、人間関係や労働環境が劣悪な可能性があります。

転職後に後悔してしまう恐れもあるので、慎重に検討しましょう。

⑤採用条件が低いのに対し高収入をアピールしていないか?

応募する側にとって、魅力的な条件が揃いすぎている求人にも注意しましょう。

こんな条件がすべて揃っていたら注意!

  • 学歴・職歴不問
  • 年齢関係なし
  • 高収入
  • 充実した福利厚生

魅力的な条件である一方で、労働環境が悪く社員がすぐ辞めてしまう背景があるのかもしれません。

例えば、以下のようなパターンがあります。

すぐやめる人が多い労働環境の例

  • 毎月のノルマ達成が厳しい
  • 歩合給がほとんどで基本給は著しく低い

上記のような場合は再度転職活動せざるを得なくなることもあるため、安易に飛びつく前によく調べるようにしましょう。

大企業に転職するための方法

大企業に転職するための方法まとめ

大企業に転職するためには、当然大企業が募集している求人に応募する必要があります。

しかし、最近では求人に応募するだけではなく、企業からの直接スカウトや従業員からの紹介といった手法も身近になってきました。

ここでは大企業に転職する主な方法をまとめたので、参考にしてください。

大企業に転職するための方法

企業ページから直接応募する

大企業の求人に応募する方法の1つに、企業公式サイトの中途採用ページから応募する方法があります。

人材会社やヘッドハンターなどを介さない方法であるため、コストがかからず、企業側のメリットが大きい採用方法です。

たとえばトヨタ自動車・三菱電機・パナソニックなどは「キャリア採用枠」として特設ページを設けています。

会員登録等の手間が無くすぐに応募できるため、すでに行きたい業界や企業が決まっている場合におすすめの方法です。

ただし、応募書類の作成や応募、選考日程の調整などはすべて自分1人で行う必要があります。

ダイレクト・リクルーティング

2022年現在、企業側が直接人材を採りに行く「ダイレクト・リクルーティング」の手法が増えてきました。

これは、企業側がスカウトサービス・SNS・イベント開催などを用いて求職者に積極的なアプローチをかける採用方法です。

また、企業の人材担当や従業員が知り合いや同業者を企業側に紹介する「リファラル採用」の形も増えつつあります。

入りたい大企業がある場合は、SNSやイベントの情報もこまめに確認しておきましょう。

転職サイトから応募する

転職サイトに掲載されている求人に、サイトを介して応募する方法です。

大量にある求人を検索できる機能やスカウトメールなどがあるため、さまざまな条件の中から応募するかどうかを検討できます。

この方法も直接応募と同じく、自分から能動的に情報収集や転職活動を行う必要があります。

まだ応募企業が決まっていない、もしくはマイペースで活動を進めたい場合は、転職サイトを利用すると良いでしょう。

転職エージェントを利用する

「転職活動するまとまった時間が取りにくい…」「大企業と繋がる人脈がない」という場合は、転職エージェントを利用しましょう。

エージェントを利用することで、キャリアアドバイザーから、以下のような様々な転職支援を受けられます

転職活動に不安がある方や採用の可能性を高めたい場合は、転職サイトよりも転職エージェントがおすすめです。

次の章では、大企業への転職におすすめの転職エージェントを紹介します。

大手企業への転職で活用したいおすすめの転職エージェント3選

大企業へ転職するときに活用したい転職エージェントは、下記の3つです。

転職エージェントは2~3社利用したほうが希望の求人を見つけやすいので、気になるサービスは全て登録しておくのがおすすめです。

転職エージェント特徴
リクルートエージェント転職支援実績や求人数が多い
doda経験者採用や大企業採用実績が多い
JACリクルートメント大手企業の役員などエグゼクティブ案件を多く扱う

たくさんの求人から選びたいなら「リクルートエージェント」

リクルートエージェント」は、多くの転職支援実績を誇る転職エージェントです。

公開求人と非公開求人を合わせた数は40万件以上あり、多くの求人数を保有することからも優先的に登録したいエージェントと言えます。(2022年4月現在)

また豊富な求人数以外にも、コンサルタントの質が全体的に高く、転職のサポートが手厚いと評判です。

履歴書などの提出書類の書き方や面接対策などにも親身に対応してくれるため、初めての転職でも安心できる転職エージェントです。

リクルートエージェント

運営会社株式会社リクルート
公開求人数約148,400件
非公開求人数約203,000件
対応地域全国+海外
料金すべて無料

(最終更新:22年1月時点)

リクルートエージェントの求人事例:ソフトバンク株式会社

2022年4月現在ソフトバンク株式会社は、公式サイトやリクルートエージェントなどで正社員求人を掲載しています。

上記のほか、業務コンサルタントやクラウドエンジニアなど総合職・技術職問わず多くの職種で募集しています。

転職サイト・エージェントどちらも使いたいなら「doda」

doda
(引用元
doda

dodaは、経験者採用や専門職転職に強みを持つ業界大手の転職エージェントです。

トヨタ自動車やアクセンチュアなどの大企業の求人が通年で募集されているため、案件を探しやすいでしょう。

また、エージェントサービスなしの転職サイトとして利用できたり、スカウトメールによるオファーを受けられるなど、非常に使い勝手の良いサービスと言えます。

大企業への転職を目指すのであれば、ぜひ登録しておくことをおすすめします。

doda|基本情報

運営会社パーソルキャリア株式会社
公開求人数約117,100件
非公開求人数約32,700件
対応地域全国+海外
料金無料

(最終更新:22年1月時点)

dodaの求人事例:トヨタ自動車株式会社

2022年4月現在トヨタ自動車株式会社は、公式サイトやdodaなどで正社員求人を掲載しています。

上記は基盤のプロダクトマネージャーの募集で、年収ベースは546万円からと高めです。

大手企業の役員などを狙うなら「JACリクルートメント」

JACリクルートメントは、国内大手や外資系企業などのエグゼクティブ案件を扱う転職エージェントです。

登録後はCEOやCOO、CFOといった会社上層部をはじめ、IT企業のPMといった高いポジションの求人を紹介して貰えます。

また、各業界や職種に特化したコンサルタントが、あなたの転職をサポートしてくれることも特徴のひとつです。

経歴やスキルに自信がある場合は上手に活用することで、キャリアアップ・年収アップを狙えるでしょう。

JACリクルートメント|基本情報

運営会社株式会社ジェイエイシーリクルートメント
公開求人数約8,400件
非公開求人数非公開
対応地域全国+海外
料金無料

(最終更新:22年1月時点)

JACリクルートメントの求人事例:国内大手コンサルティング会社(社名非公開)

2022年4月現在JACリクルートメントでは、国内大手コンサルティング会社の求人を掲載しています。

社名は公開されていませんが、年収600万円から2,500万円と非常に高額なことがわかります。

まとめ

大企業への転職は可能ですが、事前にメリットや企業情報をリサーチすることが大切です。

あなたが本当に大企業に転職したいのかをしっかり考え、そのうえで転職活動を始めましょう。

なお大企業への内定率を高めるためには、選考対策等を転職エージェントにサポートしてもらうことをおすすめします。

以下に本記事で紹介したエージェントをまとめたので、ぜひ気軽に利用してみてください。

転職エージェント特徴
リクルートエージェント業界No.1の転職支援実績&求人数
doda経験者採用や大企業採用実績が多い
JACリクルートメント大手企業の役員などエグゼクティブ案件を多く扱う

関連記事