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教育資金・学費投稿 2024-03-14更新 2024-05-23

学資保険の必要・不必要の基準は?

回答数回答数 2
いいね数いいね 0

男性35医療関係者既婚/子供あり

年収:800万円

貯金・資産:400万円

相談内容:教育資金・学費の見直し

【背景】既婚で子供が産まれました。妻は出産期に仕事を辞めて、自分だけが働いています。 【質問】学資保険の必要性(どんな人には必要でおすすめ。どんな人にはおすすめじゃないのか)をどのように判断すれば良いかわかりません。判断基準をレクチャーしてください。

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回答一覧

  • 大竹 麻佐子のプロフィール画像

    大竹麻佐子

    ファイナンシャルプランナー

    ゆめプランニング

    こんにちは。ご質問ありがとうございます。 お子さまの誕生おめでとうございます。これからが楽しみですね。 学資保険は加入できる期間が設定されているため、悩まれる方が多いようです。 そもそも学資保険は、これから先、「もしも」のことが起きても、お子さまが経済的理由で進学を諦めることなく学べるよう備えるための保険です。 「もしも」の場合の保険(保障)でありながら、貯蓄としての性質も持つため、将来の教育資金を確保するための手段としても利用することができます。 とは言え、学資保険でなくても、他の保険商品で保障が確保できているのであれば、あえて学資保険に加入する必要はありません。また、金融商品で資産形成を行い、たとえば大学進学費用を準備することも選択肢として有効です。 学資保険を商品としてみると、「保障」と「貯蓄」という双方の目的を一つの商品でかなえることが可能となる一方で、日本の超低金利も影響して、支払う保険料は高く、運用利回りは低いのが現状です。保険会社によっては元本割れ(支払った保険料よりも満期で受け取る金額が少ない)という状況もみられ、販売停止としている保険会社もあります。 そういった状況をふまえたうえで、それぞれの不安の度合いや価値観によって判断するのがよいとは思いますが、以下を参考にしてみてください。 【学資保険は、こんな人におすすめ】 ・保障を重視として考えたい人   「もしも」はいつ起こるかわかりません。保険は契約であるため、加入後すぐに保険事故が発生したとしても、約束された保険金額を受け取ることができます。 ・契約中の死亡保険とは別に備えたい人  すでに加入中の死亡保険は、亡くなった場合の遺族の生活保障というケースが多く、そのため、お子さまごとに学資保険を用意することで、それぞれ教育資金を確保することができます。 ・毎月の給与から貯蓄に回すのが面倒な人  お子さまが成長するにつれ、日常生活費にかかる金額はふえ、家計は厳しくなるでしょう。収入のなかから、一定の額を貯蓄に回すことに苦慮することも、ときには挫折することも想定されます。保険であれば、否応なく毎月口座から引き落とされます。そういった家計のコントロールが苦手、面倒だと思われる方は、学資保険(保険)がおすすめです。 【学資保険が必要でない人】 ・すでに、ある程度の資産があり、教育資金の準備ができている。 ・すでに、教育資金をふくめた保障が確保できている。 ・NISAなどを活用して、安定的かつ確実に資産形成を行い、教育資金の準備をするつもり。 といった人が考えられます。 子育てには、なんだかんだとお金がかかります(←悪い意味ではありません)が、大きな出費となるのは、大学進学費用かと思われます。希望する学科などにもよりますが、一般的には、入学金と4年間の授業料で500万円程度を目安に考えたいです。なお、進学前の塾代や受験費用も意外と大きな金額になりがちです。(学資)保険にしても、貯蓄にしても、ゴール設定は、高校2年生(16歳)くらいまでの年数(期間)で考えることをおすすめします。

  • 伊藤 亮太のプロフィール画像

    伊藤亮太

    ファイナンシャルプランナー

    伊藤亮太FP事務所

    伊藤 亮太伊藤 亮太

    2024-03-17

    ファイナンシャル・プランナーの伊藤亮太です。回答させていただきます。 学資保険は、お子様の教育資金を貯める目的が第一です。その際に、万が一親が亡くなった場合には以後の保険料の支払いを行う必要なく、お子様の教育資金を確保できる点がポイントになります。 つまり、ご相談者が亡くなった場合、一家の大黒柱を失うわけですから、教育資金確保が難しくなることは容易に考えられます。そうした場合に備えて加入することが大前提となります。もちろん、何もなく無事子供が進学し、親も普段通りということであれば貯まった満期保険金を学費等に充てることになります。 ご自身の身体に不安のある方はもちろんのこと、計画的に教育資金を貯めることができるか不安な方は学資保険に加入した方が良いでしょう。一方で、既にある程度まとまった資金が確保できており、万が一のことが起きたとしても今あるお金で家族の生活費や教育費はカバーできるといった場合は必要ないと思います。 また、保険ではなく資産運用で増やしながら確保したい方も必ずしも加入する必要はないかもしれません。ただし、投資は自己責任ですので、失敗した場合、教育資金が確保できない場合がありますのでご注意ください。

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