今後のライフステージごとにかかるお金

松浦 建二

2023-02-01

ファイナンシャルプランナーの松浦が回答します。現在は自分の収入で自分1人が生活していると思いますが、結婚して配偶者や子どもができると、自分だけでなく家族も養っていかなければなりません。大きな費用は住居費・子どもの教育費・自動車関連費等ですが、食費や生損保の保険料、旅費等も人数の増加により支出額は膨らんでいきます。平均値であればいろいろな統計があるので、ネットで調べてみると良いです。 自分の場合いくらかかるかは、生活環境や仕事の状況、将来の配偶者等によって異なります。ファイナンシャルプランナーとの相談では、細かくヒアリングした上でプランを立て、想定費用を算出していきます。 年齢的に子育てと老後へ備える時期が重複するので、将来の配偶者と十分に相談すると良いでしょう。

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合田 菜実子

2022-12-20

近々ご結婚されるご予定とのこと、おめでとうございます。 まずは、結婚資金ですね。ゼクシー結婚トレンド調査2022年によると、挙式、披露宴・ウエディングパーティーにかかった費用の総額は平均で303.8万円です。また、新生活にかかる費用、インテリアや家具、家電製品購入の平均額は59万円（ゼクシー新婚生活実態調査2020）となっています。 もう少し長期的な視点で考えてみましょう。 将来にかかるお金は「人生の3大資金」である「教育資金」「住宅資金」「老後資金」を軸に考えると計画が立てやすいです。 まず「教育資金」はお子様が誕生すると必ずかかります。子ども１人につき、幼稚園から大学まで全て公立の場合は「約764万円」、全て私立の場合は、「約2,230万円」にもなります(※１)。特に、大学費用は4年間で400万円程度（私立大学文系の場合）と、まとまったお金が必要です。学資保険や積立貯蓄、つみたてNISAなどを活用して計画的に貯める仕組みを作りましょう。公立か私立、お子様の数によって費用は大きく異なります。Masoeotr様にとってはまだ先の話ではありますが、早い段階から教育方針については考えておくようにしましょう。 3つ目は、賃貸住宅、マイホームを購入、いずれにしてもかかる「住宅資金」です。エリアや広さ、築年数等によって差はありますが、住宅価格は上昇傾向で、新築マンションの平均価格は全国平均で5,000万円以上(不動産経済研究所2021年調査)にもなります。マイホームは人生で最も大きなお買い物と言われます。購入を検討する場合は、いつ、いくら位の物件がほしいのか？そのために頭金はいくら必要か？逆算して準備しましょう。 最後に「老後資金」です。数年前「老後2,000万円問題」が話題になりましたね。これは、リタイヤ後、公的年金収入だけで生活するのは厳しく、平均して毎月5.5万円程度不足するため、不足額、つまり「取り崩し用のお金」を逆算して、65歳時点で2,000万円準備しましょう、という考え方でした ここまで、ざっくりとデータを中心に見てきましたが、実際は暮らし方やお金に対する価値観によってかかる費用は差があります。 大事なことは、「平均額がいくら？」ではなく、「自分だったらいくら？」と考える習慣です。結婚後は、世帯ベースで家計を考えることが望ましいです。パートナーの方と今後の人生にかかるお金について共有し、一緒に考えてみて下さいね。 ※１　文部科学省(子どもの学習費調査平成30年)のデータをもとに筆者が試算

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